サッカー日誌 / 2016年12月25日


2020年東京五輪の3施設(下)


有明のバレーボール会場

都・政府・IOC三者協議会(11月29日)
小池都知事、定例記者会見(12月16日)

★観客席の多い体育館
 2020年東京オリンピックの施設建設で問題になっていた三つの会場のうち、バレーボール会場の「有明アリーナ」も当初の計画通り、建設されることになった。
 ボート・カヌーの水上競技場、水泳のアクアティクスセンターに比べて「有明アリーナは」もっとも建設しないですむ施設だったのではないか?
 バレーボールのできる体育館は、都内にあるからである。
 一方で、スポーツ団体が、もっとも建設を要望していたのも「有明アリーナ」だった。
 というのは、室内スポーツは、いろいろあり、それぞれが、大きな観客席のある体育館を必要としているからである。
 体育館は多いが、大きな観客席を持つところは少ない。
 バレーボールのほか、バスケットボール、ハンドボール、卓球、室内テニスなどが、全日本選手権や国際大会のために、多くの観客席をもつ体育館を必要としている。

★「横浜提案」は行き過ぎ
 東京都の五輪施設調査委員会は、有明アリーナの建設をやめ、バレーボール会場を、既存施設の「横浜アリーナ」へ変更することを提言していた。
 東京都が「横浜アリーナ」を提言したのは、踏み込み過ぎである。
 東京都としては「有明アリーナは、お金がかかりすぎるので建設できません」とだけ言うべきだった。
 代わりのバレーボール会場を探すのは,組織委員会の仕事である。東京都が、よその自治体の施設にまで口を出したのは行き過ぎだ。
 横浜市は、バレーボール会場の引き受けを拒否した。
 当然である。
 東京都の経費節減の「しわ寄せ」を押し付けられることはない。東京オリンピックは東京都内で行うのがいい。

★有明レガシーエリア
 東京都の小池知事は、バレーボール会場の横浜アリーナへの変更を断念し、当初の計画通り、有明アリーナを建設することを、記者会見で表明した。
 東京都の調査委員会が「見直し」を提言した三つの施設は、いずれも、当初の計画通り建設されるわけである。
 ただし、観客席の縮小や内装の変更などで、4百億円以上、削減されることになった。
 これは「見直し」の成果である。
 小池知事は、有明北地区を、スポーツと芸能のイベント会場を集めた「有明レガシーエリア」として整備する構想を発表した。
 これは、アリーナ建設中止撤回の「言い訳」に過ぎない。
 もともと、湾岸埋立地を活用する都市計画の一部として有明地区の開発計画があったはずである。
 「有明レガシーエリア」整備は、新しい発想ではない。


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