復活日本 ~その日まで~

日本復活のその日まで、玉石混交の色んな情報を拡散します。

大和心への回帰ブログより・・・・・185.嵐の前の静寂。

2017年07月14日 | 日記
185.嵐の前の静寂。

2017年07月14日
歴訪から帰国後、安倍総理は大手メディアの関係者を招いて3時間にも及ぶ食事会をしたとの報道があった。

特亜傀儡反日勢力は、2月から森友学園問題、5月からは加計問題、と共謀罪阻止に向けて審議の矛先を安倍総理個人に集中して印象操作を執拗に繰り返してきた。
憲法記念日に安倍総理がビデオメッセ—ジで憲法改正問題に言及してからは、大半の新聞社とすべてのテレビ局は一段と連係を強め、共謀して安倍政権倒閣に向かった。

毎度のことながら反日サヨクの常套手段である誤った世論誘導(国民が監視される社会)を繰り返したが、国民の目をごまかすことは出来ずに共謀罪は成立し、この11日には施行された。

7月初旬の都議選が告示されると、暴言、失言、政治資金問題…などありとあらゆるネタで揺さぶりをかけ、小池vs安倍の対決構造に仕立て上げ、都ファ-の圧勝と東京自民の歴史的敗北という予定通りの結果になった瞬間、ここぞとばかりに安倍失脚に向けて畳みかけているのが現在の状況である。

北に対する制裁として、送金は人道支援に限り最大10万までと規制されているが、大半のマスコミ各社と提携している共同通信は、巧妙に抜け道を作って年間1億円を送金していたことが明るみになった。

一方、連日朝から深夜までのべ10数時間にわたって放映されているテレビのワイドショ-は、㈱泉放送制作なる一社で、全体の8割の番組制作を行い悪名高きTBS・サンモニなどが利用しているということが6月に判明した。

つまり、わが国の新聞、テレビメディアの殆どは、共同通信と泉放送制作の二社によって配信され、これが世論誘導に多大な影響と弊害を及ぼしているというのが実情である。

どのワイドショ-も安倍叩きに集中した同じ内容の番組が流され、コメンテ-タ-や政治音痴のタレントを総動員して安倍批判を繰り返す。
その結果、大手の反日新聞や殆どの地方紙購読者、テレビにかじりついている情弱世代や主婦層などは、日本中が安倍叩きに集中していると洗脳され、一挙に政権支持率が30%台にまで落ち込んでいるという有様である。

因みに年代では60代以降、性別では女性の不支持率が際立っているという結果が出ている。

そんな渦中で、主要メディアの関係者を招いた安倍総理主宰の食事会が3時間にわたって開催された。
倒閣勢力は、総理にうまくまるめ込まれたのではないか、などと気が気ではないらしい。

倒閣の目論見が思惑通りに進みつつあることにほくそ笑んでいる彼らは、倒閣運動を組織ぐるみで結託しているからあまり積極的に報じたくはないようだ。

安倍首相が大メディアの関係者らと一斉会食!NHKや田崎史郎氏などが勢揃い!

7月13日夜に安倍首相が大メディアの関係者らを招いて、大規模な食事会をしていたことが分かりました。

首相動静によると、東京・紀尾井町のホテル「ザ・プリンスギャラリー東京紀尾井町」で、田崎史郎時事通信特別解説委員や島田敏男NHK解説副委員長ら報道関係者と3時間も会食したとのことです。

記事ではまとめて報道関係者と書いてありますが、一部の情報では他にも大手新聞などと繋がりがある人物らも居たと指摘されています。
与野党が合意した安倍首相出席の閉会中審査に関して何らかの要請をした可能性があり、大手メディアの報道に影響があるのか気になると言えるでしょう。


事実を歪めて目に余る偏向報道、フェイクニュ-スを繰り返しているメディアに対して、事実を報道するように具体的に求めたかどうかは定かではないが、参集したメディア関係者もそれなりの見識や立場が分かっていない莫迦な若手ではないので、暗黙の裡に総理の食事会の意味は分かっているはずである。

歪んだメディアは、これを権力の悪用…などと言いかねないが、勝手に言わせておけばいいのだ。

政権が権力で圧力をかけているのではない。

メディアが倒閣のために組織的にフェイクしているのが事実である限り、やがて支持率は回復するであろう。

尤も今回は「安倍総理の不信感」というイメ-ジを国民に植え付け盛んに喧伝しているが、まもなく終息に向かうであろう。

全てのカ-ドは総理の手の内にあるということである。


蟻の一穴が空いた瞬間、激変する…嵐の前の静けさであろうか。

時に、支持率低下に踊らされてはしゃいでいる石破は、自ら党内孤立の道をつき進んでいる様である。

http://saigaijyouhou.com/blog-entry-17636.html
『政治』 ジャンルのランキング
この記事についてブログを書く
この記事をはてなブックマークに追加
« 余命抜粋・・・・・1742 2017... | トップ | 中国が二重国籍者の入国管理... »

あわせて読む