復活日本 ~その日まで~

日本復活のその日まで、玉石混交の色んな情報を拡散します。

反日報道メディアとの戦い方

2017年07月17日 | 日記
(1)民放・新聞社
   広告企業への問い合わせが最大の効果を上げるようですね。ここ数年、フジテレビ、TBS、テレ朝の番組枠がスカスカになってきていることでも感じ取れるようです。
   以下、余命ブログからの投稿記事より。
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CatmouseTail
マンセー企業・マンセー協力企業撲滅運動の効果が現れているようですね。
東川允‏ @tadashi_98
ソース: ttps://twitter.com/tadashi_98/status/886056442934968320
返信先: @daitojimariさん
TBSサンデーモーニングに広告出稿してた日清製粉が株主総会で追求され取りやめになった実績があります。その時のTBS営業担当がジャーナリストの山口敬之さんでした。
また今年のTBS株主総会でも広告主への問い合わせはやめてほしい様で視聴者窓口まで連絡してくれと役員が答弁しました。
19:54 – 2017年7月14日
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(2)NHK
   これはもう、受信料不払いに尽きるでしょう。反日報道姿勢を改めるどころか、今やあからさまな反日・反米報道を繰り返すNHKに受信料を払うことは、支払った人が共謀加担していると認定されてもおかしくないでしょうから。そんなお金があるのなら、日本再生大和会に寄付することですな。必須じゃありませんが、NHK撃退シールを玄関に貼り付けておくと、一定効果はあるみたいですw
   以下、官邸メールから引用。
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テーマ :
NHKに対し組織解体を含む徹底した綱紀粛正を求める

ご意見・ご要望 :

NHK受信料徴収等の問題で過去10年間で5万件を超える相談が消費者センターに寄せられているという。
これは一般企業ならば既に業務停止命令など行われてもおかしくない程異常な件数である。

ここ数年を見てもNHK職員のタクシーチケット私的流用、アナウンサーの危険ドラッグ所持、
職員の受信料着服、記者による複数県に渡る婦女暴行事件、ディレクターによるタクシー運転手暴行事件等々
一組織として犯罪件数が異常である。

この状況を見ると今年1月に総務省が行った厳重注意の行政指導に対し反省しているとはいえず、
既にNHK自社内での綱紀粛正は完全に不可能であることは一般人から見ても明白な事実である。

現在国民の多くがNHK職員に犯罪をさせるために受信料を無理やり徴収されている状態であることを、
内閣政府含め監督省庁である総務省は厳密に受け止め、政府主導による組織解体を含めた徹底的な綱紀粛正を早急に求めるものである。

参考:https://www.bengo4.com/internet/n_6291/
NHKの受信料徴収などをめぐり、全国の消費生活センターに寄せられた相談が2007年度~2016年度の10年間で5万5344件にのぼることが分かった。弁護士ドットコムニュースが受信料をめぐる裁判記録を閲覧したところ、資料を発見した。

http://www.excite.co.jp/News/entertainment_g/20170208/TokyoSports_648962.html
NHK不祥事】今年は50日に1回ペース超える勢い
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