山下泰裕氏の国際柔道連盟理事選敗北と安倍首相辞任劇

●朴容晟氏、国際柔道連盟会長を電撃辞任 　東亜日報　2007年9月8日


斗山（トゥサン）重工業の朴容晟（パク・ヨンソン）会長が７日、国際柔道連盟（ＩＪＦ）会長職を電撃辞任した。朴会長は国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）委員でもある。

ＩＪＦ会長秘書室は、「朴容晟・斗山重工業取締役会議長がＩＪＦ会長を自ら辞任し、グループの経営にのみ専念することを決めた」と伝えた。これで、２００２年にＩＪＦ会長としてＩＯＣ委員に選出された朴会長は「国際連盟職を務めてこそＩＯＣ委員職を維持できる」という規定に基づき、ＩＯＣ委員職も失うことになった。 これによって、韓国のＩＯＣ委員は李健煕（イ・ゴンヒ）三星（サムスン）グループ会長だけとなり、スポーツ界での韓国の外交力が大きく弱まりそうだ。

朴会長は１９９５年にＩＪＦ会長に選出された後、３回連続選出され、任期は０９年までだった。その朴会長がＩＪＦ会長職を自ら退いたのは、ＩＪＦ加盟諸国１９７ヵ国のうち５０ヵ国が加盟している欧州柔道連盟（ＥＪＵ）のメンバー国が朴会長の長期執権に大きな不満を示したためとされている。

柔道界は、朴会長の突然の辞任が韓国国家代表チームに大きな影響を与えないものと見ている。安柄根（アン・ビョングン）柔道男子代表チーム監督は「ＩＪＦは審判委員長の影響力が大きことから、これまでも韓国の選手らに会長国の利点が働いたケースはなかった」と述べた。半面、大韓体育会は朴会長の辞任に当惑する雰囲気だ。

ぺク・ソンミン国際協力部長は、「朴会長は２０１４年・平昌（ピョンチャン）冬季オリンピックの招致に全力を尽くしたが、失敗に終わったし、柔道界も分裂している状況下で決断を下したもようだ。北京オリンピックで、韓国に不利益があることを懸念した部分もあるだろう」と語った。
http://japan.donga.com/srv/service.php3?biid=2007090883648





●時事ドットコム：山下氏、権力争いの犠牲に＝日本の発言力低下も－国際柔連　 2007/09/11

国際柔道連盟（ＩＪＦ）の理事選で、４年間の実績を掲げて再選を目指した山下氏の訴えは届かなかった。柔道の普及、発展を推し進める役割を担う教育・コーチング委員会で自らの下で働いてきたメリジャ氏にダブルスコアの大敗。五輪金メダリストの威光は、ＩＪＦ内の権力闘争に巻き込まれた形で輝きを失った。
　「現実は厳しかった。会長のビゼールに負けたということだと思う」。落選を受けて総会を途中退席した山下氏は、無念の表情を浮かべた。
　日本が支持してきた朴容晟前会長（韓国）が先日辞任した時点で、大敗は目に見えていた。前会長と対立してきたビゼール新会長は強引な手法で出身母体の欧州以外にも勢力を拡大。今回は３つのポストが改選期を迎えたが、財務総長は勝ち目がないと見た現職が総会中に立候補を取り下げたほどだった。
　日本の発言力低下も懸念される。「世界の流れから置いていかれるし、対応も後手後手になる」と山下氏。同氏が取り組んできた襟を硬くするなどの不正柔道着に対するチェックが機能しなくなれば、「襟を持てば強い」と言われる日本柔道にとっても死活問題。そうなると日本の損失は理事のポストだけにとどまらなくなる。
http://www.jiji.com/jc/c?g=spo_30&k=2007091100176&rel=y






●山下氏落選で柔道ニッポン大ピンチ 　デイリースポーツonline

　国際柔道連盟（ＩＪＦ）は１０日、リオデジャネイロでの総会で役員を改選し、教育・コーチング理事の再選を目指した山下泰裕氏（５０）が落選した。ＩＪＦ執行部から日本人がいなくなったのは、１９５２年に日本が加盟して以来初めて。世界の柔道界での影響力の低下が懸念される。

　０３年９月に就任し、２期目を狙ったロサンゼルス五輪金メダリストの山下氏は、欧州連盟の支持するモハメド・メリジャ氏（アルジェリア）に６１対１２３の大差で敗れた。ＩＪＦ会長に就任したばかりのマリアス・ビゼール氏（オーストリア）の新体制で、日本は重要な決定情報の入手が遅れることになる。ルール改正など競技の根本にかかわる動きに反対するにも、報告を受けてからになるため“本家”が世界の流れから取り残される恐れが出てきた。

　山下氏は、ＩＪＦ総会を途中で抜け出し「現実は厳しいな」と無念そうな表情を浮かべた。０３年から教育・コーチング理事として柔道の普及、発展に努めてきた。だが、朴容晟ＩＪＦ前会長を支持していたことから欧州連盟と対立し「この１年は足を引っ張る話が多かった」と振り返った。

　全日本柔道連盟・上村春樹専務理事も「ＩＪＦの動きが活発化してくる。何とか情報を集めるようにしなければ」と危機感を募らせていた。
http://www.daily.co.jp/general/2007/09/12/0000616157.shtml







●柔道：IFJ執行部から姿を消した韓国と日本　欧州中心の権力構図に　2007/09/12　朝鮮日報

　世界柔道を引っ張ってきた韓国と日本が、国際柔道連盟（IFJ）の執行部から姿を消すという事態に陥った。朴容晟（パク・ヨンソン）IFJ前会長辞任後に本格化した連盟内の派閥争いが今回、日本に飛び火した。

　柔道世界選手権開幕を直前に控えた11日（以下韓国時間）、ブラジル・リオデジャネイロで開かれたIJF定期総会で再選を目指していた山下泰裕教育・コーチング理事が、アルジェリアのモハメド・メリジャ候補に61対123の大差で敗れた。　「柔道王国」日本は、唯一の理事だった山下氏の落選により、これ以上執行部で発言権を行使することができなくなった。1952年にIJFを創設した日本が執行部から姿を消したのは、今回が初めてのことだ。

　山下理事の落選は、朴前会長が辞任した時点である程度予想されていた。朴容晟派だった山下氏は、これまで親朴容晟派を率いてきたことから、連盟内では次期会長の有力候補と見られていた。朴前会長を追い落とし、新たに会長に選出されたマリウス・ビゼール氏（オーストリア）が、朴容晟派の山下氏を執行部に残しておくはずがない。ビゼール会長は5月のアジア柔道連盟会長選挙で、日本の代わりに親欧州派のクウェート人候補をバックアップして会長に当選させたのに続き、今回の執行部選挙でも影響力を行使した。

　山下氏は理事選挙について「想像以上に厳しい。世界の流れについていけるか心配だ」と肩を落とした。日本のマスコミは山下氏の落選を大々的に報じた。サンケイスポーツは12日、「柔道ニッポン、『本家』の威信が失墜した」と報じており、スポーツニッポンも「消え行く『JUDO』母国の発言権」という記事を通じ、日本の威信低下を懸念した。朴前会長と山下氏が執行部からいなくなったことから、韓国と日本を中心とするアジア勢の影響力が低下し、IFJは今後、欧州中心の権力構図に急速に再編成されるものと見られる。
http://www.chosunonline.com/article/20070912000058






●白夜の村: アジア柔道連盟会長、竹内善徳氏急死　2006年05月15日


■竹内アジア柔道連盟会長急死…金正幸会長選出

アジア青少年柔道選手権大会参観のため済州島を訪問中だった竹内善徳(たけうち・よしのり) アジア柔道連盟会長が14日午前、心臓まひで急死した。竹内会長は13日に寝床に入った後、14日午前、睡眠中に突然の心臓まひで死亡した。 アジア柔道連盟は竹内会長の急死を受けて14日午後に済州島の漢拏体育館で緊急理事会を開き、金正幸(キム・ジョンヘン)大韓柔道会長をアジア柔道連盟会長に選出した。これによって金正幸柔道会長は来年５月まで、竹内前会長の１年間の残余任期を補うことになる。


ぇーと。
勘ぐりすぎかもしれませんが・・・・・
竹内会長、もしかしてヤられました？(´・ω・`)

竹内会長済州島訪問
14日未明：心臓麻痺で死亡
14日夕方?：緊急会合
14日夜：代行決定

なんか展開が早すぎませんか？
即日で緊急会合開いた上、現地人が残り1年を代行？
アジア柔道連盟って、東は日本から、西はクウェートあたりまで広々と加盟国があるんですが・・・
即日で全地区の理事に連絡取れたんですか？
というか、そんな緊急で代行決めないといけないくらいワンマン団体なんですか？
絶対違うと思うんだけどなぁ・・・・・
http://gpm.seesaa.net/article/17833018.html






●韓国にパクられる日本文化、空手はテコンドー剣道はクムド、ゆがんだ韓国の「反日」意識

台湾や香港の剣道団体をはじめ、韓国以外の世界中の人達が剣道をKendoといい、かつ、表記して剣道が日本起源であることに敬意を払ってくれています。なぜ韓国の人達だけが剣道をKumdoなどと発音し表記するのでしょうか？なぜ韓国では国際剣道連盟(IKF)の試合規則を無視して、試合開始の際に蹲踞をせず、また剣道用語を韓国語に置き換えて使うのでしょうか？百歩譲って、韓国内だけの国内ルールなり、呼称があってもそれは良いでしょう、ちょうど、日本でBaseballを野球と呼ぶようなものでしょうから。

しかし、海外にまで出て行って、或いは、英語サイトを立ち上げてまでして、IKF規則に反する韓国内ルールを実施するのは納得できません。米国ではKendo家とKumdo家が混じって試合をするそうですが、韓国語の試合用語を使う場合があると聞きました。また、ここ（１、２、３）を見て下さい。３つ文章がありますね。一番目のは、米国のKumdo道場サイトが掲げている、Kumdo修練の目的の英文です。残り２つは全剣連が昭和五十年に発表した「剣道は剣の理法の修錬による人間形成の道である」とする「剣道の理念」の英文と和文です。

米国のKumdo道場サイトのものは、「剣道の理念」の変形版であることが一目瞭然です。剣道の名称と剣道用語を韓国語に言い換え、「剣の心」に勝手に手を加え、千年以上も昔の新羅時代の【花郎】に由来？する【剣舞】("雙劍對舞" by "申潤福")と、【朝鮮勢法】(日本語訳、１、２、武備志1621年に記載、李朝剣法？)や【本国剣法】(日本語訳、１、２、３、４、５、武芸図譜通志1790年に記載、新羅剣法？)といった簡単な絵図と説明の記録が数冊の書物にその痕跡を留めるに過ぎないだけの剣法とを根拠に、日本剣道形を改変し、それでもって朝鮮独自の剣法だか「剣道」になるとでも思っているのでしょうか？日本が発展させた「剣道」の練習用具を単に借用しているだけであって、自分たちは新羅以来の伝統の「剣道」をしているんだなどとよくも言えたものです。

そういった類の妄言は断じて容認できるものではありません。こういうのをパクリというのであって、こんなのは日本において連綿と受け継がれてきた剣術・剣道の歴史と、それを育んだ日本文化に対する侮辱以外の何ものでもないと思います。朝鮮独自の剣法へのこだわりは理解出来ないこともないのですが、それならば竹刀も胴着も防具も全部打ち捨てて、自ら新たに韓国の剣法なり「剣道」なりを創造すればよいだけのことです。

無知の故か剣道を産み出した蕩々たる日本の剣術の歴史に思い至るでもなく、それを不当に過小評価乃至は黙殺し、わずかな数の書物にしかその残滓を留めるに過ぎない取るに足らない朝鮮の剣法とやらを過大視して、史実に反する言説を述べ立て、軒を借り母屋を乗っ取ろうとするような、恥知らずな真似は即刻止めるべきです。

　本来は日本や米国の公式の剣道団体が反論や抗議の声を上げるべきもののはずですが、剣道関係者らはそうした韓国剣道界の馬鹿げたプロパガンダにとっくに気づいていながら、どういう理由からか見て見ぬ振りをしているようです。或いは、まだ事態がよく飲み込めず、好奇心・ライバル視・侮蔑の念を錯綜させつつ韓国剣道を眺めて、「真実は一つ、彼らもいずれは気づく時が来るであろう」とでも思っているのでしょうか？
http://www.asyura2.com/0406/dispute19/msg/276.html





●有名韓国企業の有効なCM材料:enjoy Korea うおっちんぐ。 - livedoor Blog（ブログ）

サムスン電子のCM　　
忍者がSAYONARAといって消えます




現代自動車のCM　アメリカ人力士小錦がお人形の力士に対峙しています。
アメリカ人力士(今は日本人と結婚して日本国籍です)を起用したのはキムチ子の自尊心の現れでしょうか？（笑い)




サムスンのCM　　日本の富士山に良く似たチリのオソルノ山を使っています。
日本人でも富士山と間違えるほどです。
日本人でも間違えるのだから外国人はなおさらですね。
これもキムチ子の些細な自尊心の現れでしょうか？(笑い)




以上の点から韓国企業の外国戦略はいかに韓国企業という事実を隠し、日本企業と誤認識させることのようです。

日本製品は当初外国では劣悪品で安いだけという認識でした。

それを企業努力で克服し、今では確固たる信頼を受けるようになりました。

それを韓国企業は地道な努力を放棄し、日本のイメージにただ乗りするようです。

実際そのほうが売り上げが上がりますし、企業としては苦渋の決断だったかもしれません。

それにしても韓国企業にはモラルがないのでしょうか？

このような企業に

<ヽ｀∀´> ＜ウリナラマンセー　サムスンマンセー　ヒュンダイマンセー

と叫ぶキムチ子は頭が腐っているのでしょうか？
http://blog.livedoor.jp/enkori/archives/50758932.html







【私のコメント】
韓国は財閥系企業を中心として企業ぐるみ、あるいは国家ぐるみで日本の文化を乗っ取ろうと画策してきた。剣道や空手は韓国が起源であると主張し韓国流剣道の「クムド」や韓国流空手の「テコンドー」を全世界に広めようとしてきた。柔道は日本が主導して国際化してきたが、ここでも韓国が財閥企業ぐるみで国際団体の要職を独り占めして乗っ取りを実行してきている。2006年5月の竹内アジア柔道連盟会長急死と直後の金正幸会長選出も、余りに準備が良すぎる。会長選挙を何故緊急に実行する必要があったのだろうか？韓国が理事会開催可能な人数の親韓国派理事を予め集めた上で竹内氏を暗殺し、緊急理事会を開いたという可能性を私は疑う（小渕首相、橋本元首相なども心血管系疾患で急死していることから国際金融資本による暗殺の可能性があると私は考えている。韓国は国際金融資本の代理人として、日本を乗っ取る尖兵の役割を果たしてきた）。

このような状況にも関わらず、日本スポーツ界は毅然とした態度でそれを批判するどころか、逆に韓国側を支援するという愚かな行為を行ってきた。その結果が、朴容晟国際柔道連盟前会長支持派の山下泰裕氏の国際柔道連盟理事選敗北という屈辱に繋がった、というのが一般的な日本人の見方だろう。

しかし、山下泰裕氏の国際柔道連盟理事選敗北という屈辱は、理事選直前の朴容晟国際柔道連盟前会長の電撃辞任＋ＩＯＣ委員辞任をもたらした。これによって、少なくとも柔道の世界では韓国による乗っ取りはほぼ阻止可能になるのではないか。無論、国際柔道連盟が欧州人に支配されることは日本にとって決して有利とは言えない。しかし、欧州人は韓国と違って柔道を乗っ取ることは考えていないはずだ。つまり、日本は山下泰裕氏の屈辱的敗北と引き替えに、韓国による日本柔道乗っ取りを阻止するという果実を手に入れたのである。肉を切らせて骨を断つ、あるいは名を捨てて実を取る日本的戦略と言えるかもしれない。今後の日本は、柔道の国際組織の要職選挙で韓国による自国候補支持の依頼を「世界の山下が敗北した屈辱」を口実に拒否することができるかもしれない。朴容晟国際柔道連盟前会長の電撃辞任も、日本側の戦略に気付き、山下泰裕氏の国際柔道連盟理事選敗北後に会長を辞任させられる前に自ら辞任することで少しでも世界のスポーツ界に於ける韓国の影響力を温存しようと考えたのかもしれない。

日本がこのような「敵を支援した上で敵を道連れにして敗北する」という苦肉の戦略を採らざるを得なかったのは、日本が第二次大戦の敗戦国として名誉を奪われた弱い立場にあること、韓国が国際金融資本という恐るべき敵と協力していることがあるのだろう。剣道や空手の世界の人々も本音では韓国による乗っ取りに激怒しながら、弱い立場故に耐えてきたのではないかと私は想像している。サッカーのワールドカップの日韓共催も、サッカー人気の高い欧州・南米・中近東・北アフリカの人々に対して、韓国のスポーツ界が賄賂やルール違反に満ち満ちていることを知らせ、韓国による日本スポーツ乗っ取りを阻止する運動に協力する様に依頼するのが目的であったのではないかと想像する。

韓国による日本スポーツ文化乗っ取りの中心が韓国の財閥系企業であったとすれば、以前に「平成日本の政治は、国際金融資本の手先公明党と政治的浮遊層を支配する日本支配階層の闘争だった？」というブログ記事で述べたとおり、韓国による日本政治乗っ取りの中心は在日韓国人二世とも言われる池田大作が支配する創価学会＝公明党ではないかと私は想像している。そして、国際金融資本による「小選挙区制を導入せよ」との脅迫は、小選挙区制において小政党である公明党が二大政党の間でキャスチングボートとして巨大な影響力を持ち事実上日本政治を支配することを目的としたものだったのではないかと考える。それに対する日本支配階層の対抗手段が、マスコミの扇動によって津波のように自民党と野党第一党の間を揺れ動く「無党派層」を作りだし、それを公明党に代わるキャスチングボートに仕立て上げる戦略ではなかったかと想像（妄想）している。

今回の安倍首相の辞任劇もまた、柔道の山下泰裕氏の国際柔道連盟理事選敗北と同様の「肉を切らせて骨を断つ」という戦略ではないかと私は想像している。断つべき骨とは、無論創価学会である。安倍首相の辞任後衆院選が行われるかどうかはわからないが、新たな政権は自民党と民主党の大連立となり、国際金融資本の尖兵である創価学会＝公明党のキャスチングボートを奪い去るのではないか。そう願いたいものである。

国際金融資本は、米国がイラク戦争の泥沼から一刻も早く撤退することを強く願っていると思われる。その為には、日本がインド洋での海上自衛隊の給油活動を停止することは非常に有用である。民主党は現在イラク特措法継続に反対しているが、本音では賛成であり、イラク特措法継続に本当に反対しているのは実は国際金融資本の尖兵である公明党ではないかと私は妄想している。民主党が公明党の本音を公の場で公言し続けることで、安倍首相は辞任に追い込まれた。イラク特措法問題を解決するには衆議院の第一党と参議院の第一党が協力する以外に選択枝はなく、必然的に大連立が形成されて公明党は政権の座から追われることになる。公明党・国際金融資本連合の本音を利用して公明党を野党に転落させる事ができるならば、それは巧妙な戦術と言えるのではないだろうか。

国際金融資本が何故韓国を尖兵に使って文化的・政治的に日本を乗っ取ろうとしているか、という点については、現在の石油ドル体制・国際金融資本の私有銀行であるFRBを中心とするシステムが限界を迎えており、国際金融資本が米国の次の寄生先として日本を狙っているからではないかと考える。日本を新たな寄生先にして支配するためには政治・経済・文化などの幅広い分野で日本を乗っ取る必要があり、その尖兵として一部在日韓国人や韓国支配階層や韓国の財閥系企業などが活動しているのではないだろうか。


なお、上記の私の記述は私の願望、あるいは希望的観測が中心であり、確たる証拠は何もないことをお断りしておく。