日経新聞 自己啓発「乗り遅れた投資家にプロが助言」=日経マネーセレクション=

2017年02月12日 08時48分35秒 | 自己啓発
日経新聞 2017年2月11日(土) P.20 マネー&インベストメント面
連載『日経マネーセレクション』

『乗り遅れた投資家にプロが助言』

 昨年11月の米大統領選以降、日経平均株価が急上昇するなかで相場の波に乗り遅れた個人投資家も多いだろう。

これからどう対応すればいいか、6人のプロに聞いた。

 株式相場に詳しい平野憲一さんは、上昇基調は続くとしながらも、「短期の大幅調整はいつでも起こりうる」と指摘。

米国の金融政策の行方が波乱要因になりうるとみる。

投資資金に余裕を持って構えていれば、株価の調整時はむしろ買いの好機として生かすことも可能だという。

 テクニカル分析を手掛けるDZHフィナンシャルリサーチの東野幸利さんは、株価は上昇基調の中でもみ合い局面が続くと予想。

1万8000円を割り込まないうちは、調整時は押し目買いの好機と考える。

もみ合い相場では逆張りの発想で、これまで買われてきた銘柄を売り、売られ過ぎた銘柄を狙う方法が選択肢の一つになるとみる。

 株式アナリストの鈴木一之さんは、景気が拡大し金利が上昇する局面では、低PBR(株価純資産倍率)銘柄に妙味があると話す。

まずはPBR1倍割れの銘柄を選別。

その中から①時価総額 500億円以上 ②来期は経常増益の見通し ③配当利回り 1.5以上 ④自己資本比率50%以上 ⑥有力テーマに沿うーーなどの点に着目して絞り込むのが理想だという。

 カブドットコム証券の川合達憲さんは、まずは小額から投資を始めることを提案。
初めに投資した水準を起点とし、次の戦略を展開していく考え方だ。

株価が上がっていれば、投資額を下げつつ買い増しするなど、次の一手を考える(=株価が上がっていれば利益確定のための売りを出し、その金額の一部を別の小型株に投資することで利益を手ものに貯めておく)。

下がっていれば投資額を上げ(=追加投資をすることで)、購入平均単価を下げるといった策を講じる。

 楽天証券の窪田真之さんは、平均配当利回りが約2%と、0%付近の長期金利との差が過去と比べて拡大していることから「長期的な視点で日本株はまだ割安」と話す。

こうした環境下で、高配当の大型株を分散購入することを提案。
ディフェンシブ株を中心とし、複数銘柄を時期を分けて買う方法を勧める。

 無理せず、じっくり買い時を待つ戦略もある。

ニッセイ基礎研究所の出井真吾さんは、今後の円高リスクを懸念。

平均PER(株価収益率)は16倍超と過去の実績からみると株価はやや高値圏にあるため、「14倍程度まで売り込まれる時期を待つのも手堅い方法」という。

(詳細は同誌3月号に掲載)


●関連日経記事
:2017年1月14日グー・ブログ「息子たちに読んでほしい日経記事」投稿記事参照
 日経新聞 自己啓発「株価予想の難しさ」=個別銘柄の騰落率予想は困難=』(1月12日付)

◆父さんコメント:
 この記事で紹介された投資手法が成功するには、「株価は長期に右肩上がりに動いていく」との前提の上に立っていることに注意する必要がある。

 日経平均株価はバブルがはじける直前の1989年にピークを付けて以来2012年まで右肩下がりの長期トレンドとなっていた。

右肩上がりのトレンドに変わったのはアベノミクスが始まった2013年からのまだ数年にしかならないことにも留意する必要がある。

東京株式市場の投資家の60%以上が海外投資家が占めることから、ドル建てで日経平均株価を評価することも大切だ。

●関連日経記事:2017年2月12日グー・ブログ「息子たちに読んでほしい日経記事」投稿記事参照
 日経新聞 経済「配当込み株価 やっとプラス転換」=NTT、上場30年!=』(2月10日付)

●関連日経記事:2016年1月17日グー・ブログ「同上」投稿記事参照
 日経新聞 自己啓発『「バリュー株投信」に注目』=配当利回り・PERが目安=』(2016年1月16日付)

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