日経新聞 雑学『「巾員」がなぜフクイン?』=中国の「詩経」に照らせば・・・=

2017年08月08日 08時11分55秒 | 雑学
日経新聞 2017年8月6日(日) P.32 文化面
連載『遊遊漢字学』=漢字学者 阿辻 哲次=

『「巾員」がなぜフクイン』

 漢字熟語の読み方に「重箱読み」と「湯桶(ゆとう)読み」がある。

最初の漢字を音読みで、次を訓読みで読むのが「重箱読み」で、その逆が「湯桶読み」である。

 ここに出てくる「湯桶」を、私はずっと入浴に使う風呂桶(おけ)だと思っていたが、それは間違いで、「湯桶」とは湯や酒を入れる漆(うるし)塗りの容器のこと、つまりそば屋で「そば湯」を入れて出てくるあの木製容器が「湯桶」なのである。

 重箱・湯桶読みは慣用的な読み方で、事故などで交通網が混乱した時に走る「代替バス」がしばしば重箱読みで「だいがえばす」と発音されるが「だいたいバス」であるべきだ。

 重箱読みで「しゃはば」と読む「車幅」にも違和感がある。

「幅」の音読みはフクだから「シャフク」が正しいと私は思うが、自動車メーカーでも交通警察でも、これはどうやら「しゃはば」と読むことに統一されているらしい。

わが愛用のパソコンに搭載されている日本語変換辞書でも「しゃふく」では「車幅」に変換されず「しゃはば」と入力しなければならない。

 しかし同じ漢字でも、「幅員」は「フクイン」と音読みで読まれる。
「幅員」は中国最古の詩集『詩経』(長発)に見える古いことばで(原文は「幅隕」)。

注釈によれば「幅」は左右の長さ、「員」は周囲の長さのことだが、日本語ではもっぱら道路や橋などの「はば」の意味に使われる。

 近所の国道で工事が行われていて、そこに「巾員狭小につきご注意ください」という看板が出ていた。

 「幅員」はだれでも「フクイン」と読むが、しかし「車幅」では「幅」を「はば」と読むものだから、「幅」と「巾」の違いが分からなくなったのだろう。

かくして「巾員狭小」という掲示が道に出ることになる。

だが「巾」の音読みは「キン」だから、この看板は「キンインキョウショウ」とよまねばならない。

 「車幅」が重箱読みで読まれるようになったのがいったいいつからなのかはわからないが、その読みが社会に定着した結果、「巾員」という珍妙な表記が生まれた。

こうして日本語は乱れていく。
嘆かわしいことである。


●関連日経記事
:2017年3月13日グー・ブログ「息子たちに読んで欲しい日経記事」投稿記事参照
 日経新聞 雑学『なぜ「漢字」とよぶのか』=「漢民族」が話す言語が「漢語」=』(3月12日付)

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日経新聞 健康「怒ったとき 反応よりも選択」=こころの健康学=

2017年08月08日 07時33分35秒 | 健康
日経新聞 2017年7月24日(月) P.15 医療・健康面
連載『こころの健康学』=認知行動療法研修開発センター 大野裕=

『怒ったとき 反応よりも選択』

 怒りのコントロールでは感情の高まりに気づくことが大切だ。

怒りを感じたときに起きてくる体の反応や特徴的な行動、考えに気づいて立ち止まるようにすると怒りに上手に対処しやすくなるからだ。

 そうした変化に気づいたときには、反応ではなく選択ができるように意識する。

もちろん、腹が立つ時というのは、相手がひどいことをしたり不愉快な態度を取ったりした時で、怒りをぶつけたくなる気持ちは十分に理解できる。

 だから腹を立てて反射的に反応するのだが、それで自分が望むような結果を得られるかというと、必ずしもそうではない。

むしろ、自分の怒りが相手の怒りを引き出し、お互い感情的になってますますよくない状態になっていく。

自分に対してきちんと配慮をしてほしいという本来の思いとはまったく逆の方向に状況が進んでいってしまう。

 避けるためには、立ち止まって、自分が相手に何を期待しているのかを具体的に考えてみるとよい。

自分が期待する態度を相手が取るようにするには、自分がどのように行動するのがよいのかを考える。

相手の主張を受け入れるのか、逆に自分の考えを主張した方がよいのか、どのような伝え方をするのか、いくつかの選択肢を考えるようにする。

 腹が立った時に、自分の考えを冷静に振り返って行動の選択をするのは確かに大変だが、そうした対応ができるかどうかで、その後の人間関係はまったく違ってくる。

反応ではなく選択できるこころの余裕が、職場や家庭の人間関係をよくする。


●関連日経記事:2015年11月2日グー・ブログ「息子たちに読んで欲しい日経記事」投稿記事参照
 日経新聞 健康「楽しい出来事書きとめる」=こころの健康学=』(2015年11月1日付)

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日経新聞 法務・犯罪「デート商法、解約可能に」=消費者庁: 来年以降に法改正案=

2017年08月08日 04時14分11秒 | 法務・犯罪
日経新聞 2017年8月5日(土) P.38 社会面
『デート商法、解約可能に』

『来年以降に法改正案』=消費者庁=

 内閣府消費者委員会の専門調査会は4日、恋愛感情につけ込んで高額商品の購入を迫る「デート商法」など、「合理的な判断ができない状況」で結んだ契約を取り消せる規定を消費者契約法に設ける必要があるとの報告書を取りまとめた。

 就職活動をする学生の不安を過度にあおって高額な講座を受講させるなど、こうした商法を巡るトラブルの相談が後を絶たないことを重視した。

報告書は消費者委の本会議に近く提出。
答申を受け、消費者庁は来年以降に同法改正案を国会へ提出する見通し。

 国民生活センターによると、デート商法を巡る相談は3月までの過去5年で2281件。

専門調査会が取り上げた事例では「婚活サイトで知り合った男性から、投資用マンションの購入を勧められた。 断ろうとすると、将来の話をされて断れなかった。 契約後、男性と連絡が取れない」という相談があった。

消費者契約法は、押し売りのような営業をする「不退去」や、契約をするまで店から帰さない「退去妨害」のように、しつこく迫られた状態で結んだ契約は取り消せるが、人間関係につけ込んだり、不安をあおったりするような場合は対象外だった。


●関連日経記事:2015年7月24日グー・ブログ「息子たちに読んで欲しい日経記事」投稿記事参照
 日経新聞 法務・犯罪「マルチの相談 20代突出」=SNS慣れで被害拡大=』(2015年7月22日付)

●関連日経記事:2017年6月14日グー・ブログ「同上」投稿記事参照
 日経新聞 社会『銀行カードローン、多重債務の温床に』=「3年内に貸金利用」6割=』(6月13日付)

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日経新聞 国際「移民国家のふところの深さ」=『カナダ 歴史街道をゆく』 上原善広著=

2017年08月08日 03時37分10秒 | 国際
日経新聞 2017年8月5日(土) P.31 読書面
連載『あとがきのあと』

『移民国家のふところの深さ』=「カナダ 歴史街道をゆく」上原 善広氏=

 「個性のある隣国アメリカに比べて印象の薄いカナダだが、成熟した移民国家として世界で高く評価されている。 その本質を探ってみたかった」。

今年、建国150年を迎えたカナダの広大な国土を、実質6カ月かけて約1万キロ、自転車とバス、鉄道などで巡った。

 移民が入植を始めた東海岸からスタートした。
具体的なテーマを持たずに旅すると、つい足が向かうのはグルメだ。

タラの喉元のゼラチン質を揚げた「コッド・タン(タラの舌)」や、シナモン風味の甘い揚げ菓子「ビーバー・テイル(ビーバーのしっぽ)」などが名物。

「普通の日本人はカナダ料理といってもピンとこない。 知っているようで知らないということ」と笑う。

 旅先の人々はフレンドリーだった。
自転車店で修理していると「ナイス・バイク!」と声がかかる。

銀行で両替を間違えられ、窓口をいったん離れたが、戻ると足りなかった金額を支払ってくれたのには驚いた。

「シャイな国民性で自己主張はあまりせず、おおらかで居心地がよかった。 カナダの歴史と地理がそうさせるのだろう」と推測する。

 1500年代に英国とフランスから本格的な移民が始まり、両国の入植地戦争などを経て1867年に連邦政府が発足(東部地区の一部ではフランス語しか通じない地域がある!)。

先住民や混血の「メティス」のほか、農地開拓団として入ったウクライナ人、大陸横断鉄道の建設に従事した中国系など、多くの人種によってモザイク国家となった。

世界2位の面積に人口わずか3600万人で、今も大勢の移民を受け入れる。

 約20年前にアラスカからメキシコまで旅したことがあり、西海岸に着くと思い出の地を訪れた。

昔、親切にしてもらった先住民のバートを探していると、あるレストランのスタッフが協力してくれた。

家を訪ね、一緒に狩りもできた。

「米国ではトランプ大統領の言動が物議を醸(かも)すが、すぐ近くのカナダは多様性と共生する国としてのふところの深さがあった」

▼うえはら・よしひろ
 1973年大阪府生まれ。

大阪体育大学卒。
ノンフィクション作家。

『日本の路地を旅する』(文芸春秋)で2010年大宅壮一ノンフィクション賞。

(文芸春秋・1700円)


●関連日経記事
:2016年10月31日グー・ブログ「息子たちに読んで欲しい日経記事」投稿記事参照
 日経新聞 人物紹介「誰もが独り 街の人々を撮る」=『山谷 ヤマの男』 写真家 多田 裕美子氏=』(2016年10月30日付)

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日経新聞 自己啓発「敷金巡る改正民法」=通常の損耗は回復義務なし=

2017年08月08日 02時26分38秒 | 自己啓発
日経新聞 2017年8月5日(土) マネー&インベストメント面
連載『マネー研究所 セレクション』=弁護士 志賀剛一=

『通常の損耗は回復義務なし』=敷金巡る改正民法=

7年ほど住んでいた賃貸マンションを退去した男性会社員が相談に訪れました。

月9万円の賃料の2カ月分、計18万円を敷金として大家(おおや)に預けていましたが、大家は敷金から壁紙の張替え費用やクリーニング代などを差し引き、返せるのは約3万円だと言っています。

男性は「15万円も引かれるのは納得がいかない」と憤(いきどお)っています。

 敷金とは賃貸借契約の際、借り主から貸主(大家)に差し入れるお金の一つですが、民法に明確な定義がありませんでした。

2020年をめどに施行される改正民法で、敷金は「賃料などの債務を担保する目的で借り主が貸主に差し入れるお金」だと規定。

貸し借りが終われば、敷金から貸主への債務を除いた金額を借り主に返さなければならないと明記しました。

借り主に何も債務がなければ、敷金は全額返還すべきだと規定したのです(=男性が大家に家賃などの借金をしていなければ、敷金の全額を大家は男性に返却する必要がある)。

 一方、借り主は貸主に対し、借りていた部屋を元の状態に戻して返す原状回復(げんじょうかいふく)義務を負っています。

ただ、現行民法は、契約が終わったら借り主は家財などを撤去し、借りる前の状態に修復して貸主に返さなければならないとしているだけで詳しい規定はありません。

慣習や、貸主と借り主の双方の思い込みで、経年変化(けいねんへんか、=何もしないでも年数を経ることで劣化する状態)や通常使用による損耗(そんもう)も含めた原状回復を敷金から除き、余れば返金としていました(=地域により慣習は異なることに注意)。

 こうした中、国土交通省が現状回復に関する紛争の予防や解決のガイドラインを示しました。

経年変化や通常使用による損耗などの修繕費用は賃料に含まれ、貸主は借り主にそれを請求できず、敷金からも差し引けないとしています。

ただし、国交省のガイドラインに強制力はありませんので、法改正が待たれていました。

 改正民法は判例やガイドラインを明文化し、「通常の使用及び収益によって生じた賃借物の損耗並びに賃借物の経年変化」を原状回復義務の範囲から明確に除外しました。

もっとも、「子供が壁に穴をあけた」「たばこの火で畳を焦がした」など「通常ではない使用」で生じた損耗は改正後も借り主が現状回復義務を負うことになります。

 賃貸借契約書に敷金に関する特約がある場合はどうでしょう。

最高裁は「通常損耗については借り主の負担とする」というような特約は、借り主の負担すべき範囲が契約書の条項自体に具体的に明記されている場合などに限り有効と判断。


改正民法が施行された後も契約書に特約が明記され、金額も適正で、借り主がそれを納得した上で盛り込まれたならば有効であると解されます。

賃貸借契約を結ぶときに契約内容をしっかり確認すべきでしょう。

▼NIKKEI STYLE→マネー研究所→眠れぬ人の法律クリニック


◆父さんコメント:
 「最高裁は「通常損耗については借り主の負担とする」というような特約は、借り主の負担すべき範囲が契約書の条項自体に具体的に明記されている場合などに限り有効と判断」と上記日経記事にある。

これは賃貸借契約書の中の条項に「通常損耗については借り主の負担とする」と明記してあり、それを借り主と貸主の双方が納得して、同意した上での署名・捺印なら通常の契約書として有効だ、との裁判所解釈だ。

 もし、賃貸契約書にこの「特約条項」が明記されていた場合は、条項自体の削除か「異常な使用により賃借物の損耗が生じた場合は借り主の負担にする」と文言(もんごん)を修正・変更するよう交渉することが重要だ。

その理由として、「改正民法では、『通常の使用及び収益によって生じた賃借物の損耗並びに賃借物の経年変化』を原状回復義務の範囲から明確に除外している」ことを大家に説明し、上記特約条項の削除もしくは「異常な使用により」への文言の修正・変更させたうえで署名・捺印することが肝心だ。

 一般的に契約では「署名・捺印」してしまえば、「契約者は契約条項のすべてについて自主的に同意した」とみなされるので、後での変更は不可能となることに注意が必要だ。

 もし大家と交渉しても「特約条項」の変更がかなわないのであれば「通常損耗については借り主の負担とするが、借り主の最大負担額は敷金の額を限度とする」など負担額の限度を明記した条項に変更することを勧める。

そして敷金の額を「1カ月分の家賃」とか「1.5カ月」への減額交渉も大事なことだ。


●関連日経記事:2016年4月21日グー・ブログ「息子たちに読んで欲しい日経記事」投稿記事参照
 日経新聞 自己啓発「正しい家賃交渉の方法」=同一条件物件の水準確認=』(2016年4月20日付)

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日経新聞 自己啓発「配当重視の株式投資」=ゼロからの解説=

2017年08月08日 00時31分10秒 | 自己啓発
日経新聞 2017年8月5日(土) P.20  マネー&インベストメント面
連載『ゼロから解説』

『配当重視の株式投資』=利回りだけで飛びつかず、減配も考慮=

 株式に投資すると利益の一部を配当として受け取る権利を得られます。

配当水準が高く株価も安定している銘柄を選ぶことができれば、中長期で安定した配当収入を得られます。

初心者が知っておきたい基本を見ていきましょう。

 株式投資に伴う利益にはインカムゲイン(配当収入)とキャピタルゲイン(値上がり益)の2種類があります。

主に配当収入を狙うなら、中長期の業績成長を期待して長く保有する姿勢が基本です。

 長期金利が現在0%近辺であるのに対して、東証1部の予想配当利回り(加重平均)は2%前後です。

企業は配当で株主に報いる姿勢を重視する傾向があります。
もちろん株価は下落するリスクがあるため、銘柄選びは慎重にする必要があります。

 配当の得度合いを示す指標として「配当利回り」があります。
年間の1株当たり配当を株価で割って求めます。

値が高いほど、投資元本に対する配当の果実が多いことになります。

配当利回りは前期実績だけでなく今期予想ベースも確認します。

 配当利回りが高いからといって飛びつくのは禁物です。

算式の分母にあたる株価が業績の悪化を理由に下がり、結果的に利回りが高いというケースもあるためです。

「経営環境が悪いのに無理して高い配当を続ける銘柄もある」といちよしアセットマネジメントの秋野充成執行役員は指摘します。

 銘柄選びでは減配リスクが低そうな企業を選ぶことが大切です。

楽天証券経済研究所の窪田真之チーフ・ストラテジストは「時価総額が大きい高配当銘柄は、減配リスクが比較的低い」と話します。

表に、時価総額が1兆円以上で配当利回りの高い銘柄を並べました。

 「景気変動の影響を受けにくいディフェンシブ銘柄の中から選びたい」(窪田氏)ともいいます。

銀行や通信、小売りなどの業種です。

輸出関連や商社・エネルギーなどは景気サイクルにより業績や株価のトレンドが変わりやすいとされます。

 利益への目配りも重要です。

秋野氏は「過去5期分の利益動向を確認し、向こう5期分の増益をイメージできるかを重視する」そうです。

多くの企業は年度初めには、利益を控えめに見積もる傾向があります。
たとえ減益を予想していても今後伸びる可能性があることに留意しましょう。

 配当の権利を得るには9月末、3月末といった「権利確定日」に株主名簿に載っている必要があります。

そのためにはその3営業日前(権利付き最終売買日)までに株式市場で買い付ける必要があります。

9月末(=2017年9月30日は土曜日で休日なので、権利確定日は9月29日〈金〉となる)を権利確定日とする企業の場合、今年の暦では9月26日(火)が期限(権利付き最終売買日)となります。

 最終売買日を過ぎて翌営業日(権利落ち日、=今年の暦では9月27日〈水〉)になると通常、株価は下がります。

配当の権利を得た人の一部が株を売却するためです。

「短期的な配当狙いの買いを集めて株価が上昇してきた銘柄は急落することがよくある」と中小型株投資に詳しいSBI証券の藤本誠之客員マーケットアナリストは指摘します。

落ちた株価は業績次第で低迷し続けることもあるので、業績のチェックは欠かせません。

◆配当利回りの高い銘柄(時価総額1兆円以上、7月末)
・(会社名)日産自動車:(配当利回り)4.83% = (純利益増減率)▲19.4%

・大和証券: 4.24% = 5.7%
・積水ハウス: 3.92% = 5.0%

・キャノン: 3.90% = 46.0%
・NTTドコモ: 3.90% = 0.4%

・みずほFG: 3.81% = ▲8.9%
・三井住友FG: 3.81% = ▲10.8%

・三井物産: 3.73% = 4.5%
・伊藤忠商事: 3.69% = 13.6%

・JXTG: 3.67% = 33.3%

(注)純利益は今期予想ベース、▲はマイナス


●関連日経記事:2017年7月1日グー・ブログ「息子たちに読んで欲しい日経記事」投稿記事参照
 日経新聞 経営「細る役割 アナリスト受難の時代 (下)」=際立つ「いちよし証券」の調査=』(6月29日付)

●関連日経記事:2017年4月9日グー・ブログ「同上」投稿記事参照
 日経新聞 経済学『「複利」を投資の味方に』=投信、毎月分配型は利点生かせず=』(4月9日付)

◆父さんコメント:
 株式投資をする際の基本スタンスで重要なことは「素人はプロに勝てない」と心得てから始めることが大事だ。

特に四半期ごとに損益を評価されるプロには短期投資では勝てない。
勝てる可能性が残るのは、長期投資である(できれば3%以上の高配当株が望ましい)。

プロは株価が高い時も低い時も、売買代金が多い時も少ない時も、投資して利益(キャピタルゲイン)を出すことを要求される。

個人投資家は自分の資金を使用するため「休む」ことが自由だ。

つまり、株式市場が活性化して、連日日経平均が新高値を出している時期などは「高値づかみ」になる可能性が高いので、株式投資を一休みすることもできる。

 個人投資家は「長期投資」を基本スタンスとするため、安値で株を仕込み、しばらくは配当収入(インカムゲイン)を楽しむ。

そして、目標とした株価水準に上がったら株式を売却しキャピタルゲインを得る。
その後は、日経平均株価が下がるまでしばらく昼寝をする、のが長期投資の基本サイクルだ。

 リスクを減らすには経済の大きな景気波動に乗って投資することが欠かせない。

 今の日本経済の状況なら一般論として、「日経平均株価が1万円前後」まで下がった時点で株式を仕入れ、「2万円前後」で保有する株式を売却するのがひとつのメドとなると思う。

昼寝の期間は4~5年程度は我慢することが肝要だ。
長期投資のサイクルは8~10年くらいか。

 最安値の8掛けで仕入れ、最高値の7掛けで売却できれば「御の字」。
ほどほどで満足することも長期投資には大事なことだ。

昔の人いわく「人の行く 裏に道あり 花の山」。

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