勉強し過ぎかな・・・・

橋下氏ら関西広域連合の首長らは５月３０日、大飯の再稼働が間近に迫っていると判断し、政権に対し「暫定的な安全判断であることを前提に、限定的なものとして判断をされるよう強く求める」などとする声明を公表。再稼働に慎重だった橋下氏ら首長たちは、声明を機に一転して容認する発言をしていた。

テレビでのインタビューで橋下氏の表情はうつろだった。つまり、彼の支援者から「容認してもらわないと大変なことになる」と泣きつかれたか、もしくは「大阪に竜巻が襲っても知らんぞ！」などと脅迫されたと見るのが妥当だろう。

そこで、先日からの課題である原子力に関し、今の橋下氏の立場も含め考察してみた。

まず原料のウランとして、ロスチャイルド系企業リオ・チント・ジンクがほぼ独占状態のようです。
また、兵器産業としてはピッカーズ、ダッソー、ロッキード、アームストロングなどＤ陣営が圧倒してます。
それに反し、ロック系つまりE側として、ウエスティングハウス、GE、三菱、東芝などの重工業が発電プラントを手掛けています。

結論から言うと、原爆、原発を過去の兵器として捨てることになると、一番困るのはＤ側(黒い貴族の主流派、カソリック）ということになりますね。Ｅ側(黒い貴族の分派、プロテスタント）は新規の発電プラントの建設ができなくなるのは痛いが、新しく発電方法に全面的に変わるのなら、その需要は膨大となるので、それはそれでおいしいし、スマートグリッドという新しい金の卵が得られるのなら乗り換える価値はある。
反して、D側は失うものはかなり大きいうえに、得られるものは少ない。
ただし、A（日本の軍閥）にしてもB(スカル&ボーンズ）にしても、原発から生み出される原爆兵器ビジネスの利権は非常に大きいため、早急な方針変更には賛成しかねるであろう。また、C（古代から天皇を利用して君臨してきた寺社・神社勢力）もまた、原発から派生する補助金や補償金、さらには電力会社の有力な株主としてそう簡単に捨てることはできない利権なのである。
つまり、Ｅを除く大半の勢力は「原発の段階的な縮小なら良いが、全面的な廃止はちょと困る」という立場になる。

仮に、最新技術である量子エネルギーを使った新型兵器で過去の遺物となる原子力発電所を破壊したとすると、これは極めて象徴的な攻撃だった事になる。つまり、がたがた言っていると全部ぶち壊すぞ！という大量破壊兵器が専門であるＥ陣営の有無を言わせぬ実力行使だった可能性が見えてくるのだ。

まあ、ＢとＥが急速に密接になってきたのは911事件以降だが、その奥にはＤによる金融操作で痛い目にあった者同士が「あいつらのカジノ経済は我慢ならん！」という状況だったのではないか。つまり、９１１はニュー・ワールド・オーダーの転換期だったということではなかったのか？

さて、同じように３１１事件は日本におけるニュー・ワールド・オーダーの転換期になりそうである。
つまり、Ａ、Ｃ陣営と言っても、中はＤ、Ｅ両陣営から圧力をかけられてる。特に歴史的に言って日本はＤと深かったのである。それが、原発利権を捨てＥ陣営につくか、従来の関係を重視しＤと心中するかなのである。
さて、そんな事情はともかくとして、日本の産業はＥの戦略について行かざるを得ないだろう。なぜなら原子力はもう必要なくなるからである。

早い話、スマートグリッド構想はすでに出来上がっており、早く参加を表明しなければ手遅れになるのだから。
まず、日本車がハイブリッド車や電気自動車に力を入れているが、欧州がディーゼルを主力に据えているのと対照的である。政府はエコを言い訳に、補助金を出してまで国策としてハイブリッドを押している。昨今、自動車のバッテリーが家の電力として使用可能となるほどバッテリーの性能は向上している。今は自動車の売り上げを維持し、景気を下支えするように見えるが、本音は違う。つまり、次世代のエネルギー政策はバッテリーの性能に大きく依存するからである。
電気代の高い時間はバッテリーからエネルギーを供給し、安い深夜電力で充電する。これができればもはや電力不足の言い訳はできなくなるではないか。
さらに、日本が満州時代に研究していた量子エネルギーの技術はアメリカに渡り、もはや実用段階にあるそうである。それは特定の振動数を与えることで特定の元素を励起状態し、元素変換をする。すなわち、水から水素が得られる技術なのである。これはすでに家庭用ＬＰＧ発電装置にこっそりと導入されていると言う。
さて、ニコラテスラの技術を使ったフィラデルフィア計画というのがあったことをご存じだろうか。詳細は検索してもらうとして、これはテレポーションが実際に起こったということである。
これの意味するところは、物体を量子レベルまで分解し、さらに他の場所で再合成したということ。これが兵器として実用化した暁には原爆など意味がなくなることは明らかだろう。
また、サイクトロンの研究が進んでいるが、遠く離れた原爆に素粒子を打ち込むとどうなるんだろう。私は専門ではないのでわからないが、それを無力化することもあるいは起爆させることも可能になるのだろう。
原爆はもう必要がないと宣言したということは、つまりそれが過去の兵器になったことを高らかに宣言したと言えるのではないだろうか。

ついでに言うなら、竜巻というのは気圧差を作り、特定の電磁波を照射すれば簡単に作り出せるそうである。この技術を発電機に応用するも、自然災害に見せたテロに使うかは支配者の考え方次第である。

いずれにしても、原発再稼働容認派も、原発即時停止派も、ＡBCDE各陣とも、様々な思惑があるなか、我々陰謀大好き人間としては想像力をたくましくするのも無理はないのである。

おまけですよ。

次の文章は勉強中に見つけた文章である。どこから引用したかが忘れてしまったが、確かオルタナティブ通信だったと思う。それにしても、優れた内容である。せっかくだから読んでください。

「１３世紀のスイスの都市を研究しなければ、現代の事は分からない。」

　古代ローマ帝国と、その末裔であるハプスブルク帝国の皇帝の絶大な権力による支配は、その部下である貴族達に大きな不満をもたらした。人間、誰しも他人に支配等されたくはなかったのである。しかし、そこにはローマ・カトリックに対する、異端・キリスト教原理主義（その原型であるドルイド教）の教義、「人類絶滅を至上目的とする」が深く関与していた。

この異端を信奉する貴族達は軍事力を持ち、また領地で農民を働かせ、農産物を農民から暴力で奪い、その富を蓄積していた。金と軍隊を持ち、皇帝など居なくても「自分で独立できる」と考えたのである。

そこで、各地で皇帝に対する闘争・戦争を引き起こし、時には異民族であるトルコ軍を招き入れ、皇帝と戦争を行わせる。

この絶え間無い戦争は「人類絶滅」の目的に沿って実行された。

皇帝は戦争の費用で借金だらけになる。この金を皇帝に貸し付けたのがロスチャイルドである。

皇帝は担保として土地を差し出し、やがては借金が返済出来なくなり、担保の土地をロスチャイルドに取られてしまう。

そして、この銀行家ロスチャイルドの資金をロスチャイルドに与えていた預金者が、皇帝からの独立を狙う騎士・貴族達であった。

エッシェンバッハ一族、レーゲンスベルク一族、サヴォイ一族（ダイアナ元皇太子妃の暗殺犯）、キーブルク一族、フローブルク一族、ラッパースヴィル一族、トッゲンブルク一族と言った貴族達が、ロスチャイルドに資金を貸し、ロスチャイルドがその資金を皇帝に貸し付けていた。
（筆者注　上記の貴族のサヴォイ一族を除くと、ほとんどネットには出てこない名前ばかりです。誰か参考になるサイトをご存知の方お知らせください。）

　ロスチャイルドは、こうした貴族の「使い走り」でしかなかった。

借金が払えなくなった皇帝からロスチャイルドが担保の土地を取り上げると、当然、その土地は、資金提供者であった貴族の所有物となる。

こうして皇帝の権限の届かない土地が貴族・騎士達によって、都市として独立する。

　産業革命が起こる以前、農業以外の産業としては綿織物等の手工業が主流であった時代は、河の水流を使った水車が動力であった。この動力が得られる、スイスのような山間部が産業地帯となり、さらにスイスでは、現代の時計につながる鉄砲、刀等の精密機械業、金属加工業が発達し、山間部で火薬原料も採掘された。

産業と兵器が、スイスにあった。

綿花はインド製の物等がヴェネチアから荷揚げされスイスに届き、スイスとヴェネチアは姉妹都市であった。

やがて貿易で富を作ったヴェネチアの貿易業者＝金融業者がスイスに移住する。

皇帝に反逆した貴族達は、兵器と富と産業を求め、スイスに結集した。
これが、やがて現代の金融国家スイス、マネーロンダリング天国スイスを形成する。

こうして、西暦１２００年以前に成立した、原初形態のスイスの都市国家は、わずかに３５都市、その中で人口が２０００人を上回るのは１１都市に過ぎなかった。しかし、この都市が連合し、やがて国家を形成して行く。

　これが現在の国家の出発点であり、国家とはローマ皇帝の「質流れ品の寄せ集め」であった。国家制度の起源は、ここにある。

西暦１２００年という、現代から８００年以上、時代を遡る事で、ロスチャイルドを支配し、その背後にいる一族達の姿が浮かび上がって来る。

権威ある人の言葉

ＭＭＳに関し、否定的なコメントがいくつか来ていますが、ＭＭＳを紹介しているＨＰをご覧いただき、判断はご自分で行ってください。
私はＭＭＳで商売をしているわけでも、これを利用して何かしようとしているわけでもありません。単に、これを知ってもらうことで、多くの人たちが健康で安全な生活が送れたらいいなと思っただけです。
マヨ教としたのも、あくまで薬事法に触れないための方便にすぎません。

で、コメントの一つ。水道水のカルキと同じではないかとの話ですが、紹介したＨＰやＭＭＳとは若干趣旨が異なりますが、二酸化塩素の関連商品を販売している大幸製薬のＨＰにも興味深い記事がたくさん載っています。

また、さる有名な方が「発がん性があるから俺は飲まない」と言われたと聞きましたが、上記の大鵬薬品のページに発がん性は否定されていますし、ラット検査も行われています。まあ、塩だって大量にとれば発がんの可能性はありますがね。

まず、私たちは権威のある人の言葉にどれだけ騙されてきたかお忘れですか。原発は安全だと言い続けたのは権威のある人たちだったでしょ。
アメリカの権威あるＦＤＡが本格的にＭＭＳに弾圧を加え始めました。これは人体に本当に危険だからなのか、医薬品業界・医者たちにとって危険な商品なのか、賢明な読者各位のご判断にお任せいたします。

私も最初は疑ったのですが、すでに３週間飲んでいます。極めて快調です。また、わがうどん屋の店員さんのひとりが飲んでみたいと言うので渡したところ、何ともならない便秘が即日治り、ひじが痛くて顔を洗えなかった亭主が平気で顔を洗えるようになったと喜んでいます。
最新の飲み方は、クエン酸のおかげでそれほど抵抗なく飲めます。安価でこれほどの効果の出るサプリは他にはないと思います。

今のままでは日本の保険医療は間違いなく破たんします。国民全員がこのサプリを飲用すれば医療費は半減するでしょう。その代わり、医者たちは悲惨なことになるかも・・・。

アジア統一通貨、「円元」？

むずかしいな・・・・確かに私が最近述べていることは、ネバダレポートみたいにいたずらに危機感をあおっているように思えないこともない。ただ、楽観的な記事を書き、迫り来るX　DAYの兆候を見逃すわけにもいかないし・・・何もなければ幸いで、平穏無事に過ぎてゆけばそれに越したことはないのだ。
もはや日本の将来のカギを握るのは中国しかないと考えているところに昨日すごいニュースが飛び込んできた。

「一部報道：円と人民元の直接取引が6月にも開始へ
5月26日（土）3時10分配信 フィスコ
　読売新聞の報道によれば、ドルを介さずに円と人民元を直接交換する為替取引が6月にも始まる見通し。「日中両政府が東京と上海に市場を整備する方向で最終調整」中であり、「近く正式に合意する見通し」とのこと。」

世界の支配者が描くシナリオに対し、衰退して行く地域に利権を持っている支配者の末端組織はそれほど従順ではない。すなわち色々な策謀をめぐらし、少なくとも自分たちの利益だけはなんとか確保しようとするのである。
世界の通貨はドル・ユーロ・円を中心に動いていることは言うまでもないが、眠れる大国である中国の持つポテンシャルは想像以上なのである。
ここを見てほしい。「新マネー・ウオーズ、勝者は人民元 」という記事である。

「１９世紀の大英帝国は植民地南アフリカの金資源を独占し、金を軸にロンドン金融市場を世界の金融市場の中心に据えた。銀本位制の植民地インドは英国に対し貿易黒字を稼ぎ帳簿上は対英債権国だった。英国は対印債務を金建てとし、金の対銀相場を切り下げてインドの富を収奪した。
銀本位制の近代中国は「大恐慌」当初、打撃は軽くて済んだが、米ルーズベルト政権の銀価格引き上げ策のあおりで貨幣制度が崩壊した。蒋介石政権は英米の支援を仰いで「法幣」を発行し、日本軍の発行する通貨である軍票などの円紙幣の流通を阻んだ。だが、法幣も毛沢東の解放区が発行する銀行券「辺区券」に敗れた。辺区券は統一通貨人民幣（人民元）に更新された。」
興味深い記事は続くが、あとはお読みいただくとして、中国はモンゴル帝国時代に塩本位制にもとずく紙幣を発行してきた歴史があり、通貨に対する懐は想像以上に深いのだ。
先日お伝えしたように、中国の共産党も大幅に入れ替えが進んでおり、反日感情の強い派閥の勢力が縮小されつつある。米国債に関し、日中は共通のリスクを抱えている以上、お互いが共同作業し易くなって来たことはラッキーではないか。少なくとも米国債のデフォルトこそが両国に横たわる最大のリスクなのだから・・・。
そして円と元が直接取り引き可能となれば、両国がアジア全域の基軸通貨を決定できる可能性は高い。
うーん、新しい通貨を「円元」として・・・・なんだ、まんまじゃん。そのアジア通貨本部は台湾が一番適当だと思う。つまり、アジア共通通貨の誕生である。

これが我々に幸いをもたらすのかは議論の分かれるところだが、旧陸軍の目指した「アジアの西欧からの独立」がドル崩壊によってもたらされるとしたら、歴史の皮肉かもしれない。
それにしても中国の「辺区券」がどうして「法幣」に勝てたのか？その秘密を知る立場にないのだが、やっぱし大量の金塊をどこかに隠してあったんだろな。毛沢東の長征にはそんな目的があったのかもしれない・・・。

生兵法、けがの元？

ＡＢＣＤＥ理論を学んで、世界の仕組みが少しはわかった気でいたが、情報主のＳ氏から注意を受けてしまった。
「ブログを拝見すると、軍事的動きは全てEという形になっているようですが、Dも当然NATO軍や、兵器売買での運用は行っている点に御留意下さい。
米国内でもボーイング社とロッキード社では、勢力背景が違う様に、ヨーロッパ、中東においても双方の傀儡企業、軍、特殊機関が存在します。
これは、日本国内も同様です。
D側は、金融、人海戦術のみという事ではありません。地震発生装置も米国HAAPが独り歩きしていますが、フランスの電磁波技術、プラズマ技術も進んでいます。お分かりとは思いますが、念のため。」
私はなるべく物事を単純化したいため、大量破壊兵器、すなわち原爆や原発はＥ陣営のものと決めつけていた。が、原料となるウランを独占しているのはどこで、原発プラントに従事している企業、そして出来上がった劣化ウランなどを使って兵器を製造している企業、そしてそれらの兵器を販売する死の商人らはどの陣営なのか？
これらを調べることはそれほど簡単ではないようだが・・・・
「それらのうちのどの産業が変革期に来ているかが分かるでしょう。プラズマを初めとする、量子エネルギー技術の革新は、ウラニュームを必要としなくなる事を意味します。
武器原料の独占権移動が起こる、大きなターニングポイントになり得る産業革命なのです。米国軍事産業は、Dから独立する課程で、軍隊の指令権は独立したが、武器供給は受けていた時代、武器原料まで独立する時代とプロセスがあります。御参考まで。」

このＳ氏は恐ろしく賢い人なので、私にも同じレベルの能力を要求する。残念ながら私にはそれほどの知識も能力もないので、せっかくの情報を的確に伝えきれていないようだ。何よりも、間違った情報を伝えることだけは避けたいので、恥を忍んでここにお伝えするわけである。
で、今回の東北大震災による原発事故の意味するところは、「もはや核兵器は過去のもので、原発は要らないんだよ。」というメッセージだったのかもしれない。

そして二三日前、Ｓ氏から「日本はすでに衰退期に入っている。これは平成時代の少し前に世界最高機関が決定したことで、要は、世界の経済はゼロサムに設定されている。どこかが発展すれば、必ずどこかが衰退しなければ世界のポートフォリオが成り立たない。日本は発展期から安定期を経て、現在は衰退中なのだ」と言う。
私は平成になり日本の成長が止まったが、これは日本の支配者である天皇が変わり、日本の方針が変わったのだと解釈していた。しかし、そうではなく、世界の支配者達の会議で日本を衰退させることにしたのだと言う、そして日本の特権階級はすでに家族や資産を台湾を始め東南アジアへ移しつつある。
2015年に向かって日本は崩壊の道をたどっているとか・・・なんでも水甕座の時代？なんだって。まあ、この辺は宗教っぽくなってきたね。この続きはマヨ教講座でやりましょうか。

中国で何が？

私は中国情勢はわからない。でも何かが起きていることはわかる。
そこでマヨ教のシバ神さまへご神託を仰ぐことにした。

「シバちゃま、中国はどうなっているのでしょうか？」、ポンポン(二拍二礼をする）

「中国は共産党の幹部、９人のうち７人を入れ替えようとしているぞよ。これは今まで中国を支配していたＤ(イエズス）からＥ(プロテスタント、スカル＆ボーンズ）に主体が移りつつあるということじゃ。」
との事。

私にはわけがわかりませんが、一応お伝えします。