オプジーボ効果、純利益が２．２倍に 小野薬品工業 １７年３月期

オプジーボ効果、純利益が２．２倍に　小野薬品工業　１７年３月期
2017年5月12日 (金)配信朝日新聞

　がん治療薬「オプジーボ」を製造・販売する小野薬品工業の業績は、国の判断で大きく動く。国の承認を受けて用途が拡大した追い風を受けて、２０１７年３月期の純利益は前年の２・２倍に増えた。だが、今年２月に薬価が半額に下げられたことで、１８年３月期はふたたび純利益が半減する見通しだ。
　１１日、発表した。１７年３月期は、売上高が前年比５２・７％増の２４４７億円で、５５７億円の純利益とともに過去最高だった。
　今後も、さまざまながんに対応させ、販売量は増えていく見通し。だが、薬価は国が決めるルールだ。１８年度からは新たな算定ルールが導入される予定で、さらに値下げの可能性もある。

看護師の献身感謝【わたしの医見】

看護師の献身感謝【わたしの医見】
2017年5月12日 (金)配信読売新聞

岐阜県八百津町　公務員男性　４８
　父の病気が良くならず、入退院を繰り返し、心配している。一方、父の世話を献身的にしてくれる看護師の存在はありがたい。
　「背中が痛い」と父が訴えれば、「この辺ですか」と言って優しくさすってくれる。下着を汚しても笑顔で替えてくれる。「大変な仕事だ。とてもまねできない」と感心するばかりだ。
　看護師の職場は「３Ｋ（きつい、汚い、危険）」と言われるようだが、このようにすてきな人たちが看護師でいてくれると、患者や家族は心強い。

杉田玄白の「解体新書」紙芝居に…没後２００年

杉田玄白の「解体新書」紙芝居に…没後２００年
2017年5月12日 (金)配信読売新聞

　県立こども歴史文化館（福井市城東）が、日本初の西洋解剖書の訳本「解体新書」を著した小浜藩医、杉田玄白（１７３３～１８１７年）の業績を楽しく知ってもらおうと、史実を基にした紙芝居「杉田玄白『解体新書』ものがたり」を制作した。
　玄白の没後２００年記念で企画し、「子どもたちが福井ゆかりの先人に親しみを持つきっかけになれば」としている。
　紙芝居は、物語を記した１８枚と写真や図の補助資料２枚。資料や文献を参考に、かみ砕いた文章と会話で物語を作り、絵は学芸員の奥田陽子さん（３４）が担当した。
　解体新書は、玄白や前野良沢らがオランダ語の医学書「ターヘル・アナトミア」を翻訳して刊行した。紙芝居では、遺体を解剖する「腑分け」で、本物の肺や肝臓を見た玄白らが、オランダの本の通りなのに驚く様子を紹介。「オランダ語を漢字にすれば、漢字を使う国々の医者が正しいことを学べて、もっと病人を救える」と翻訳を決意し、やり遂げるまでを丁寧に描いている。
　玄白らがそれまで信じていた五臓六腑説との違いを比べられるよう、同じ場面で表現。腑分けのシーンは、あえて臓器ではなく体の内部をのぞき込む玄白らの顔にした。奥田さんはその理由を「描いていない部分を子どもたちに想像してほしい。そこが紙芝居の面白さ」と話す。
　物語の導入部分では、解体新書の１００年前にさかのぼり、鍼術の第一人者だった福井藩医、吉田一貞が〈腹の虫〉をハリで治したと伝わる話にも触れている。
　紙芝居は同館のイベントや出前教室などで活用する。担当する学芸員の宮川陽子さん（４１）は「それぞれの登場人物のせりふや擬態語の表し方に工夫した。子どもたちにどんどん物語の中に入ってきてほしい」と期待する。
　１３００部を発行。県内外の教育施設に配布、希望者には１部８００円で販売する。問い合わせは同館（０７７６・２１・１５００）。（渡辺彩香）

ＥＤ治療薬の不正販売容疑 岡山の薬局経営者逮捕

ＥＤ治療薬の不正販売容疑　岡山の薬局経営者逮捕
2017年5月12日 (金)配信共同通信社

　兵庫県警生活経済課は１１日、ＥＤ（勃起不全）治療薬を処方箋がないのに販売したとして、医薬品医療機器法違反の疑いで岡山県倉敷市、薬局経営原田勝弥（はらだ・かつや）容疑者（７１）を逮捕した。容疑を否認している。
　逮捕容疑は昨年３月から１年間にわたり、処方箋の交付を受けていないいずれも倉敷市の２０～４０代の男性３人に、ＥＤ治療薬「シルデナフィル」をそれぞれ１０錠ずつ、計約３万７千円で販売した疑い。
　同課によると、原田容疑者は薬剤師で１９７２年から自宅兼店舗で薬局「漢方神薬堂（かんぽうしんやくどう）」を経営。インターネットに広告を出し、店頭でＥＤ治療薬を販売していたという。
　同課は今年１月に家宅捜索し、客約５５０人の処方箋を押収。大半は、処方箋があったように装うため原田容疑者が偽造していたとみている。同課のネット上のパトロールで発覚した。

製薬大手４社、全て減収 円高、薬価引き下げ響く

製薬大手４社、全て減収　円高、薬価引き下げ響く
2017年5月12日 (金)配信共同通信社

　武田薬品工業など製薬大手４社の２０１７年３月期連結決算が１１日、出そろった。薬価の引き下げ改定や、前期に比べ円相場が上昇して円換算の海外収益が目減りしたことが響き、４社とも減収だった。純利益は武田とアステラス製薬の２社が増益、他の２社が減益で明暗が分かれた。
　武田の売上高は前期比４・２％減の１兆７３２０億円。円高に加え、特許切れ薬の販売など一部事業の売却が影響した。採算性の高い潰瘍性大腸炎の治療薬がけん引し、純利益は４３・４％増の１１４９億円となった。
　アステラスは、売上高が４・４％減の１兆３１１６億円。販売管理費や研究開発費の抑制により純利益は１２・９％増の２１８７億円だった。
　第一三共はワクチン事業で新製品の開発遅れに伴う減損損失２０６億円を計上し、純利益は３５・０％減の５３４億円。エーザイは主力の抗がん剤が好調だった半面、前期に米子会社株の譲渡に伴い納税額が減っていた特殊要因の反動が大きく、純利益は２８・４％減の３９３億円だった。

関西製薬４社が増益 小野薬は純利益２・２倍

関西製薬４社が増益　小野薬は純利益２・２倍
2017年5月12日 (金)配信共同通信社

　関西の製薬５社の２０１７年３月期連結決算が１１日、出そろった。海外販売の好調などで参天製薬を除く４社の純利益が前期比で増えた。小野薬品工業は新型がん治療薬「オプジーボ」の売り上げが約５倍に拡大し、大幅な増収増益となった。
　小野薬品は売上高が５２・７％増の２４４７億円、純利益は約２・２倍の５５７億円で、いずれも過去最高。オプジーボの国内の売り上げは治療対象が肺がんにも広がり、連結売上高の４割以上に当たる１０３９億円となった。
　田辺三菱製薬は国内で関節リウマチ治療剤が大幅に伸び、純利益は２０・２％増の７１２億円で過去最高だった。大日本住友製薬は、統合失調症治療薬の販売が北米で拡大した。塩野義製薬は抗エイズウイルス（ＨＩＶ）薬の特許収入が増えた。
　参天製薬は前期に事業の売却益があった反動が出た。
　１８年３月期は小野薬品が純利益を４８・０％減の２９０億円と予想した。今年２月の薬価引き下げや競合品の発売が響くとし、オプジーボの国内売上高が約３００億円減少すると見込んだ。
　一方、オプジーボの治療対象に申請中の胃がんが今後国内で承認される見通しで、小野薬品の相良暁（さがら・ぎょう）社長は「（オプジーボは）まだまだ成長できる」と強調した。

インスリンポンプの効果は頻回注と同等

インスリンポンプの効果は頻回注と同等
BMJ2017年5月12日 (金)配信 一般内科疾患内分泌・代謝疾患

　1型糖尿病の成人260例を対象に、通常の食事に応じてインスリン投与量を調節する柔軟な強化療法の指導（DAFNE）を実施した後のインスリンポンプと頻回注射の有効性をクラスター無作為化試験で比較（REPOSE試験）。2年時のHbA1c平均変化量はポンプ群が0.85％、頻回注射群が0.42％と両群で差がなかった（調整後の差－0.24％；95％CI －0.53 - 0.05；P＝0.10）。心理的影響もほぼ同様だった。

膵癌転移・浸潤にオートファジー関与

膵癌転移・浸潤にオートファジー関与
九大、膵星細胞の活性化メカニズムとして着目
QLifePro 医療ニュース2017年5月12日 (金)配信 消化器疾患癌

　九州大学は5月9日、膵がん細胞の転移、浸潤に影響を与えている膵星細胞の活性化にオートファジーが関与している事を発見し、膵星細胞のオートファジーを抑制することが、新たな膵がん治療法となる可能性を見出したと発表した。この研究は、同大大学院医学研究院の中村雅史教授、九州大学病院の仲田興平助教、大学院の遠藤翔氏らの研究グループによるもの。研究成果は「Gastroenterology」5月号に掲載されている。
　膵がんの5年生存率は9.2％で、胃がんの74.5％や大腸がんの76.3％と比べ、非常に予後が不良であり、その改善は社会的急務として求められている。予後が不良な理由として、早い段階から周りの組織に浸潤や転移をすることが挙げられており、発見時に手術適応とならない症例の割合や切除後の再発率が他のがん患者に比べて高いのが現状だ。
　膵がんにおいて、がん細胞の転移、浸潤に重要な役割を担っているのが膵星細胞と呼ばれる線維芽細胞。膵星細胞は、がん周囲の組織では活性化状態となり、がん細胞の転移、浸潤を促進するため、膵星細胞の活性化を抑制する事が膵がんの予後改善に役立つと考えられてきたが、膵星細胞の活性化メカニズムは不明だった。
　そこで研究グループは、膵星細胞の活性化メカニズムとしてオートファジーに着目。膵星細胞に対してオートファジー関連遺伝子であるAtg7やAtg5遺伝子の発現を抑制したところ、膵星細胞の活性化が抑制され、さらに、膵星細胞から分泌されるInerleukin-6（IL-6）やコラーゲンの産生が抑制されたという。膵がん細胞株の浸潤能は、膵星細胞と共に培養することで亢進するが、今回、Atg7を抑制した膵星細胞と共培養を行うと、Atg7を抑制していない膵星細胞との共培養した場合に比べて膵がん細胞の浸潤が抑制されたという。
　また、膵星細胞と膵がん細胞株をマウスの膵に共移植をすると、肝転移や腹膜播種が見られるが、Atg7を抑制した膵星細胞を共移植すると、Atg7を抑制していない膵星細胞を共移植した場合に比べて膵がん細胞の肝転移や腹膜播種が抑制されたという。これらの結果は、オートファジー抑制剤であるクロロキン（CQ）を投与した場合にも同じ結果が確認され、クロロキンを投与したマウスではクロロキン非投与マウスに比べて肝転移や腹膜播種が抑制される事が確認されている。この結果は膵星細胞のオートファジーを抑制することにより、膵がんの浸潤、転移が抑制される可能性を示唆しており、今後、オートファジー抑制剤が新たな膵がん治療薬開発の鍵となる可能性が考えられるという。
　既存の薬剤の中には、オートファジー抑制効果が認められるものもある。研究グループは、これらの薬剤が膵がんの治療薬として新たな可能性が検討されると共に、新たなオートファジー抑制剤の開発が進むことで、新規膵がん治療薬が開発されることが期待される、と述べている。

アナフィラキシー症状抑制分子を特定

アナフィラキシー症状抑制分子を特定
東大、マスト細胞から産生される脂質メディエーター「PGD2」
QLifePro 医療ニュース2017年5月12日 (金)配信 アレルギー疾患

　東京大学は4月28日、マスト細胞から産生されるプロスタグランジンD2（PGD2）が、血管透過性の急激な上昇を抑えることで、過度なアナフィラキシーを抑える働きを持つことを発見したと発表した。この研究は、同大大学院農学生命科学研究科の村田幸久准教授と中村達朗特任助教らの研究グループによるもの。研究成果は「The Journal of Allergy and Clinical Immunology」オンライン版に4月27日付けで掲載されている。
　食物アレルギーやハチに刺された時に起こるアナフィラキシーは、免疫細胞のひとつであるマスト細胞が活性化して、ヒスタミンやロイコトリエンといった炎症物質を大量に放出することで起こる。その症状は、蕁麻疹や呼吸器症状の他、血管の透過性の上昇を伴う血圧や体温の低下、意識の喪失などが挙げられ、重篤な場合、死亡するケースもある。このアナフィラキシー反応の主役となるマスト細胞は、ヒスタミンやロイコトリエンと共に、PGD2という脂質メディエーターを大量に産生することがわかっているが、この物質の生理活性についてはわかっていなかった。
　研究グループは、マスト細胞を活性化させるcompound48／80という薬剤をマウスに投与、抗原－抗体反応を起こした。その結果、ヒスタミンが産生され、皮膚の血管透過性の上昇と共に、血圧や体温の低下が引き起こされることを確認。また、PGD2合成酵素（H-PGDS）を全身で欠損させたマウスでは、ヒスタミンの産生量に変化は無かったが、これらのアナフィラキシー症状が劇的に悪化したという。
　また、免疫染色によりマスト細胞がH-PGDSを強く発現していることが確認されたため、マスト細胞特異的にH-PGDSを欠損させたマウスを作製。その結果、このマウスでも、compound48／80投与によるアナフィラキシー症状が悪化することが確認されたという。さらにPGD2受容体（DP）の遺伝子欠損マウスを作製し、compound48／80によるアナフィラキシー反応を観察したところ、野生型のマウスと比較して症状の悪化が観察された。一方、薬物によりDP受容体を刺激すると、血管の透過性が強く抑えられ、アナフィラキシー反応が抑えられることがわかった。
　今回の研究成果は、アナフィラキシーの反応の一序を明らかにし、制御する方法を提案するものであり、将来の治療応用が期待される。また、マスト細胞が、ヒスタミンなどの炎症促進物質とともに、過度な反応を抑制する物質も同時に産生していることが明らかになった。マスト細胞の存在意義や、生体の恒常性（ホメオスタシス）維持機構を理解する上でも重要な発見である、と研究グループは述べている。

メタボ誘発、硝酸塩／亜硝酸塩欠乏で

メタボ誘発、硝酸塩／亜硝酸塩欠乏で
琉球大が新知見
化学工業日報2017年5月12日 (金)配信 一般内科疾患内分泌・代謝疾患

　琉球大学の研究グループは、食事摂取の際に硝酸塩（１個の窒素原子と３個の酸素原子）／亜硝酸塩（１個の窒素原子と２個の酸素原子）の２つの成分が欠乏すると、メタボリックシンドロームを引き起こしやすくなるという新知見を得た。メタボはカロリー過剰摂取や運動不足などが原因とされているが、食品に含まれる成分の不足も関与することが今回の研究により初めて明らかになった。
　研究グループは健常なマウスを用いて、長期間にわたり食品に含まれる成分の不足がメタボの原因の一つになるとの仮説を立てて、硝酸塩／亜硝酸塩を成分に選び、これらが少ないエサを３カ月間投与。その結果、有意な内臓脂肪蓄積、高脂血症、耐糖能異常が誘発された。また１８カ月投与では有意な体重の増加、高血圧、インスリン抵抗性、血管内皮機能不全が確認され、さらに２２カ月続けると急性心筋梗塞による死亡など有意な心血管死を招くリスクが非常に高まることも分かった。
　硝酸塩／亜硝酸塩は、硝酸塩としてレタスやホウレンソウなどの緑葉野菜に多く含まれている成分。体内で亜硝酸塩になる。食品工業上の亜硝酸塩は、ソーセージやハムなどの発色材として食品添加物にも使用が認められている。２つの成分は生体の恒常性を保つのに重要な役割を持ち、抗酸化作用がある一酸化窒素（ＮＯ）が酸化反応を受けて代謝されると体内でできる。いずれもこれまで不活性であり、単なる一酸化窒素の代謝物としか認識されてこなかった。しかし、硝酸塩が還元反応により亜硝酸塩に次いで一酸化窒素に変換されるという研究成果が報告され、研究者の間で注目を集めるようになっている。
　メタボを引き起こすこれら成分不足による詳しい作用機序は今のところ不明だが、内皮型一酸化窒素合成酵素の発現低下、善玉たんぱく質として知られるアディポネクチンの低下、腸内細菌叢の異常と関与し、メタボになることが示唆された。成果は、欧州糖尿病学会発行の医学誌「Ｄｉａｂｅｔｏｌｏｇｉａ（ダイアベトロジア）」に掲載された。