寺院のあり方研究開始

宗教業界新聞『中外日報』（2017.8.11号）の記事です。

寺院のあり方研究開始
大谷大（京都市北区）は３日、同大に在籍する真宗学・歴史学・哲学・宗教学・地域社会学・社会福祉学の研究者による多分野融合型プロジェクト「新しい時代（過疎化・高齢化）における寺院のあり方研究」を今年４月にスタートさせたと発表した。
　同プロジェクトは２０１８年度に予定している文学部・社会学部・教育学部の３学部化を機とした共同研究で、研究期間は19年度までの３年間。
木越康学長（真宗学）が研究代表を務める。
仏教界では少子・高齢化や過疎化などに伴う寺院の袞退か懸案で、各宗派や宗門大などで寺院の活性化に関する調査・研究が進んでいる。
　大谷大の研究の特徴は、「本学の視点は寺院の活性化がどうかではなく、まず地域をどうするのか。そして、その中で寺院がどのような役割を果たすのか、という点に注目すること」宋越学長）だ。
　当面の研究対象地域は大谷派の寺院か多い岐阜県揖斐川町で6月に徳田剛准教授（地域社会学）らが地元寺院の住職らに寺院の現況などについての聞き取り調査を行った。
　今後は行政や自冶会などの機関・団体への聞き取り、岐阜市や大垣市などの周辺都市に移住した揖斐川町出身者（他出子）の動向調査なども進める方針だ。徳田准教授は「大谷派宗務所の関係機関や他大学の研究者、超宗派の過疎問題担当者でつくる過疎問題連絡懇談会などとも連携していきたい」と話した。　木越学長は「３学部化によって学部かそれぞれの領域に閉じこもるのではなく、相互に交流・融合した研究活動を推進したい。また従来、文系学部の研究は『静的』といわれてきたが、『行動する文系』として地域の課題に寄り添う取り組みを展開したい」と強調した。　（以上）