I am in one of my home of this Planet! Gopi nishchala in Arunachala!
さて、インドの田舎にいるのですが、観光客は多い不思議なところです。
先日、チャイを作るために牛乳を買いました（ちなみに、こちらの牛乳は袋に入っています）。
袋の値段を見ると「１１ルピー」とあるが、お店屋さんは「１３ルピー」という。
「え？１１ルピーってあるよ？」と聞くと、袋の裏にはスタンプが押されていていて、そこには「１２ルピー」とある。
２人で一瞬無言になるが、お兄さんは、「これは会社のミスで１３ルピーなんだ〜！！」
何が言いたいのかというと、これが日本で起こったのなら、カスタマーセンター（お客様相談室）に電話をされ、電話の対応をした人は、神経をやられ、カスタマセンターのボスは高血圧に拍車がかかり、工場長は不眠不休となる。従業員は血眼になって残業しミスプリントの原因を探る・・・・。みんないつもより、ストレスを抱えておうちに帰るので、家族にそのエネルギーが広がり・・・子供は不安になる・・・・・。次の日、不安になった子供は・・・・。なんて、大げさかしら？
全てはアニッチャーー。お釈迦様のお言葉どおり、「全ては移り変わる」のです。それが、「自然の摂理」ですものこの酷暑の時期、牛乳は腐りやすいですもの、値段が高くなるのかも？インドもどんどん物価が上がっているし、もし、このミスプリントの袋を使わなかったら、この袋はゴミになってしまうだけですものね！
日本も、このゆるゆる加減を見習うべきではいのでしょうか？
こんなだめな国！といわれるインドですが、３０年後は中国を抜いて世界第一の経済大国になる予定だとか。
が、インドのもっともすごいところは、家族愛です！がそれよりもすごいのが、神様への愛！
LOVEがたくさん落ちています・・・♪
が、道を歩いていると、道端にはさまざまな種類のあらゆる「糞」も落ちてます。「うんち」ってやつですね。
牛さん・犬・鳥・人間・・・・・・・の。それも、新鮮なもの、風化したものと・・・
同じ道端の糞の光景でさえ、日々移り変わっています。
おばさんがやってきて、さすが！素手で新鮮な牛の糞のみをかき集めてこねている・・・
ああ、エコな燃料です。
鶏さんが、逆さにつるされて、おじさんの肩に乗っている・・・。
今夜は、断末魔の叫びを聞きながら、ご馳走か？
お店のおじさんは、私を永遠に待たせる・・・・・。
快適な、おしゃれな、クールな生活を手放していくことが、新しい生き方になるのかもしれませんね！
おしゃれなスローライフでなく、本当のスローライフ♪
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文化は東京発！の時代は終わった！
地方から始まる NEW JAPAN NATURAL ENERGY LIFE！
東日本大震災で福島第一原発事故の危機的な状況が長引くなか、風力発電など自然エネルギーへの期待が高まっている。１０年余り前から風力や太陽光発電に力を入れ、町の消費電力の２倍近くの電力を生産するようになった小さな町に注目が集まりつつある。
岩手県葛巻（くずまき）町は、津波の被害を受けた久慈市から約４０キロ内陸の北上山地にある、人口約７７００人の酪農の町だ。地震の被害は大きくなかったため、町内の施設に被災者を受け入れたり、職員４〜５人を近隣市町に派遣している。
まだ雪で覆われた町はずれの東側の山に、合わせて１５基の風車が回っている。その発電量は年間５６００万キロワットで約３千の全世帯が使う電力の１・８倍を作り出している。３月１１日は震度５弱の揺れだったが、風車に損害はなかった。
町立葛巻中学校では、校庭わきに４２０枚のパネルが３列に並ぶ太陽光発電システムが校舎の照明や暖房などの一部をまかなっている。このほか、木質バイオマスや牛糞（ふん）を活用した発電施設もある。
２００７年まで２期８年町長を務め、「自然エネルギーの町」の基盤を作った中村哲雄さん（６２）は「今度の原発事故で地域分散型の自然エ ネルギーが改めて注目されるのではないか」と話す。震災後に県内や北海道で講演したが、「自然エネルギーは原発に代われるのか」などの質問が相次いだ。あ と８０基の風車を町内に建設できる、というのが中村さんの持論だ。しかし、現状ではわずかな量の買い取りしか電力会社に義務付けられていないため、思うよ うに風力発電を拡大できなかった。
これまで、霞が関の省庁に要望すると「風力や太陽光だけで日本全体の電力需要をまかなえるわけではない」と反論された。中村さんは風向き が大きく変わる予感がしている。後継者の鈴木重男町長は、山村と都市の関係を転換する必要を感じている。「エネルギーの次は食糧が不足する。山村と地方が 互いの機能を理解しながら対等に取り組む時代がやってくると思う」
葛巻町のもうひとつの特色が「省エネ教育」だ。葛巻小学校では、「手洗いは、えんぴつの太さの水で」など、子どもたちが自ら考えた「省エ ネプラン」を実践している。３年生の大久保柚希さんは、自宅でお父さんにつけっぱなしの部屋の電気を注意する。親子の会話を通じて省エネ意識が大人に広が り、町全体の省エネに結び付く。
前岩手県知事の増田寛也元総務相は「これからエネルギーの需給が窮迫するなか、再生可能な自然エネルギーの開発は時間がかかる作業になる。町民に理解が根付いた葛巻町がひとつのモデルになるだろう」と話している。
菅直人首相は参院予算委員会で「今回のことを教訓に、太陽、バイオマスなどクリーンエネルギーを世界の先頭を切って開発し、新たな日本の大きな柱にしていく」と答弁した。政府も政策転換を模索している。
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ＮＰＯ法人環境エネルギー政策研究所（飯田哲也（てつ・なり）所長）はこのほど、エネルギー政策を地域分散型の自然エネルギー中心に転換、２０５０年には電力の１００％を自然エネルギーで供給することをを目指すとした提言をまとめた。
提言は、３月１１日が「明治維新、太平洋戦争敗戦に次ぐ、歴史的な第３のリセットに日となる」とした。そのうえで、中長期的には、電力生産に占める自然エネルギー率を、２０２０年に３０％、５０年にはすべてを賄うことを目指す、とした。
具体的には、福島第一、第二など５カ所の原発などを停止し、建設中を含む原子力発電所の新増設を凍結。日本の原発は老朽化が進んでおり、４０年の寿命を想定すると、新増設をやめれば、今後は急激な減少期を迎える、という。そのうえで自然エネルギーを加速度的に拡大する。
自然エネルギー開発は、海外では急成長を遂げつつあり、「日本はその流れから取り残されていた」と指摘。日本はドイツを参考とすべきと提 案した。ドイツの自然エネルギー比率は、過去１０年で６％→１６％に伸び、今後１０年で１６％→３５％に高める目標を定めた。５０年には１００％とするシ ナリオを定めている政府機関もある。
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ドイツのメルケル首相は、フクシマの原発事故の直後の３月１４日、原発推進から「脱原発」に方針転換した。同月末のバーデン・ビュルテンベルグ州の議会選挙で、メルケル政権の連立与党が敗北したことを受け、原発の運転期間を短くするなど、脱原発路線は加速している。
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