「TPP・憲法改正」で日本を滅ぼそうとしている

鉛筆で投票すれば、改ざんされてしまいます。
以下を、みんなに伝えてください。
「油性ペンを持参し、当日投票しよう!」

台風10号(2016年8月31日)の真犯人は天皇

2016-12-02 09:37:56 | 情報

以下は、台風10号(平成28年8月31日)から、抜粋引用したものである。

不思議すぎる動きの10号

台風が日本付近で南に進むという動きはとても珍しいです。
なぜなら、地球規模での台風の本来の目的は、過剰に熱が貯まっている南の地域(暑い熱帯)から、熱が足りていない北の地域(寒帯)に熱を運ぶことだからです。
したがって、台風が北から南に進むという動きは目的から外れてしまいます。
<出典>
weather news

台風10号進路図



<出典>
台風10号進路図

台風10号の異常な巨大化

下図は、気象庁発表の気象衛星画像のアニメーションである。
注目して欲しいのは、岩手県で異常に巨大化する台風10号である。
冒頭に記載したとおり、「台風は、南の地域から北の地域への熱移動である」という観点からも、もはや自然現象としては説明できない。


気象兵器

気象兵器で記述の通り、気象兵器が存在する。



<出典>
地震兵器疑惑「HAARP」(国会でも地震兵器説が)

日本におけるHAARP

日本は世界的なHAARPプログラムのメジャーなプレーヤーである。
京都大学 生存圏研究所
名古屋大学 太陽地球環境研究所

HAARPに大電力が必要

HAARPは別名「 高周波ヒーター 」とも呼ばれている。つまり、電子レンジと同じ原理だ。しかしそれには1000メガワット(1ギガワット)の大電力を必要とする。
<出典>
311地震のHAARPには日本も関与? フィンランドの科学者が暴露

安倍政権と原発

安倍政権は、福島原発が収束してないのに、原発再稼働に邁進している。
全ての原発が停止しても日本の経済活動に何ら支障が無いことが明らかになったにも関わらず。
なぜ、原発再稼働を急ぐのであろうか?
「TPPの本質とは」で記述のとおり、「日本発の世界恐慌」、「日本の国家破綻」を実現するために、さらなる日本の疲弊化が必要であり、そのためには大電力が必要となるからである。

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細菌・生物兵器の元凶は天皇

2016-12-02 09:37:56 | 情報

以下、細菌・生物兵器の元凶は天皇から抜粋し転載する。

731部隊

石井四郎陸軍中将は、巨大な秘密組織である731部隊を7年間支配していた。731部隊は戦争に使用する目的で、恐るべき細菌を製造開発していた。
デング熱、ヒダスト菌、腸チフス菌、そんごねつ、流行性出血熱、ペスト菌(黒死病)、ビソ菌、パラチフス菌、コレラ、チフス、赤痢菌、天然痘菌、サルモネラ菌など、多岐に渡っている。石井は生物兵器の殺人能力を研究し実用化するために、連合軍捕虜を含む3千人以上の人間を使って人体実験を繰り返した。
しかし戦後、ナチスのメンゲル博士のように南アメリカのジャングルに逃亡する必要も無く、石井はその犯罪を罰せられることも無く日本で平穏に暮らしている。
これは、いったい何故だろうか?
石井とその部下達は、殺人罪に問われる事も無くすんだくのは、何故だろうか?
-出典-
Unit731

巨大な秘密組織

<731部隊の所在と全景>
<ピンファン>


<全景>


731部隊は、ピンファンという村に置かれ、研究室・宿舎を徐々に増やし、1939年までには、3千人の科学者・研究者・技師・兵士を抱える巨大な施設へと変貌していった。
第一線の優秀な医学者たちが、生え抜きの軍医達の細菌戦研究に参加するため、密かにかり集められた。
様々な細菌が大きな桶で培養され、1ヶ月に8トンもの細菌を製造する能力を持っていた。
そこで石井は、この施設を運営するための人間を千葉県山武郡芝山町(加茂)から集めた。石井は加茂の大地主の家に生まれ、村人の彼に対する忠誠心が、秘密保持を確実なものにすると期待して、多くの村人をピンファンに連れてきた。500人もの村人がピンファンに行っているが、今日に至るまで沈黙を守っている。
囚人や捕虜がこの施設に送られ、数千人もの人間がマルタと称され、番号で管理され、絶望と苦悩の内に殺されていった。

<マルタ>
人体実験の被験者は主に捕虜やスパイ容疑者として拘束された朝鮮人、中国人、モンゴル人、アメリカ人、ソ連人等で、「マルタ(丸太)」の隠語で呼称され、その中には、一般市民、女性や子供が含まれていた。
731部隊における人体実験は生体解剖を意味した。これは被験者が死亡してしまうと人体に雑菌が入るため、人体に雑菌が入らないうちに解剖して臓器などを取り出した。つまり、生きたまま、睡眠薬も打たず、そのまま解剖したのである。

-出典-
731部隊

細菌兵器

細菌爆弾は使い物にならなかった。(爆発時に発生する高温で細菌が死滅してしまう。)
風船爆弾は適当な高度で爆発するヒューズや安定板の信頼度に問題があった。
中国では、ペスト菌に感染したノミ・米・麦を市民の頭上から飛行機散布し、何千人もの人が病院に収容され、700名あまりが死亡した。
1942年7月、ソ連国境近くの河をビソとヒダスト菌で汚染し、同年8月には130kgものヒダスト菌とパラチフス菌を中国内陸部にばらまいた。
これは、日本軍にも多くの被害者を出した。

<飛行機散布>


<中国 ペスト菌>


731部隊の科学者・軍人達

日本の医学界の主導的な立場の者、ほとんど全てが731部隊に何らかの形で関わっていた。

<主要メンバー>


731部隊で働いていた約一万人の人間が終戦直後帰国し、日本社会に密やかに何食わぬ顔で紛れ込んで、「何をしたか、何を見たか」については口を噤(つぐ)み、現在もなお、様々な機関で主導的な地位を得ている。
内藤が作った会社「ミドリ十字」に入った者もたくさんいる。
ミドリ十字は、1948年血液銀行として始まった会社で、今は、血液から血しょう、アルブミン、ガンマグロクビンを抽出する仕事をしている。これは、ハルビンでの731部隊の仕事と全く同じ内容だ。だから、こういった仕事の経験者を雇うことは非常に都合が良かった。
その後、彼らが所属した機関は多岐に渡っている。その一部を列挙すると、

ミドリ十字
京都大学
京都大学航空医学教室
京都大学細菌学教室
京都大学防疫研究室
京都府立医大
興和化学
近畿大学
金沢医大
金沢大医学部
熊本大
慶応大学
抗生物質協会
国立ガンセンター
国立衛生試験所
国立予防研究所
山口県立医学専門学校(山口県立医科大学、山口大学)
順天堂大学付属病院
昭和薬科大
水産大学
大阪教育大
大阪市立医学専門学校(大阪市立医科大学、大阪市立大学)
大阪市立大医学部
大阪大学
大阪大学微生物病研究所
長崎医大
長崎大学
帝京大
都立豊島病院
東京工業大学
東京大学
東京大学伝染病研究所
東芝生物物理化学研究所
東北大学
日本オリンピック委員会
日本ペニシリン協会
日本モンキーセンター
日本医師会
日本学術会議
日本伝染病学会
日本微生物学会
武田薬品
兵庫医科大学
防衛大学
北里研究所
名古屋市立大学
名古屋大医学部
陸上自衛隊衛生病学校

-出典-
Unit731
731部隊に関与した医師・医学関係者

731部隊が罪に問われなかった理由

731部隊の予算が莫大であったし、関係者が日本のトップレベルの人々であったのだから、天皇が関わっていることは明らかだ。日本の防衛庁資料室で見つかった記録によれば、731部隊は天皇の裁可によって設立されたことが明らかになっている。(この書類には天皇の印章が押されている。)また、天皇の弟の三笠宮がピンファンを訪れていたこともわかっている。
日本の制度として、重要な研究の報告書は、組織内の全ての人に回覧されることになっており、その流れが途中で止まることは考えらない。人体実験についても、当然、天皇に届いている。
多数の捕虜の殺戮を行い、市民から多くの犠牲者を出したにも関わらず、極東裁判において、731部隊の存在すら全く訴状に上がることはなかったから、731部隊の構成員も罪に問われることはなかったのである。
何故か?
その一般的に喧伝されている理由が、
「細菌・生物兵器開発に遅れをとっていた英国や米国にとって、731部隊の研究成果は価値が高く、責任追及しない代わりに、全ての資料を速やかに提出させた方がメリットがある。」としているが、これは本質を隠すための誘導である。本当の理由は、

<本当の理由>
731部隊の任務は終わっておらず、将来活用する計画があるから。
(731部隊を責任追及すれば、全てのことが白日の下に晒(さら)されることになる。一般市民が知ることとなれば、もはや研究成果を活用することができなくなってしまう。)

昭和天皇は英国陸軍元帥

大英帝国と日本の悪の枢軸で解説したように、明治以降の全ての天皇は英国の騎士であり、エリザベス女王に忠誠を誓っている。特に昭和天皇は、第2次大戦下においても英国陸軍元帥であり、大英帝国のために働いた。

<米国陸軍元帥と英国陸軍元帥>


<ガーターの騎士、英国陸軍元帥である昭和天皇>


細菌・生物兵器の特許

広島・長崎原爆の真犯人は天皇で解説したように、昭和天皇は、日本人をモルモットにして原爆の特許を取得した。その特許は米国で管理されているから、731部隊の研究成果も同様に、細菌・生物兵器の特許として米国で管理されているものと推察される。もちろん、その特許所有者は昭和天皇である。
特許権は財産権であるから、昭和天皇崩御の後、平成天皇がその所有者となっている。

ハンセン病

ハンセン病(ハンセンびょう、Hansen's disease, Leprosy)は、抗酸菌の一種であるらい菌 (Mycobacterium leprae) の皮膚のマクロファージ内寄生および末梢神経細胞内寄生によって引き起こされる感染症である。
感染経路は、らい菌の経鼻・経気道よりのものが主であるが、他系統も存在する(感染経路の項にて後述)。感染力は非常に低く、治療法も確立した現状では、重篤な後遺症を残すことや感染源になることは稀であるものの、適切な治療を受けない・受けられない場合、皮膚に重度の病変が生じ、他者へ感染することもある。感染力は非常に低い。らい菌と接触する人の95%は自然免疫で感染・発症を防御できるためである。感染時期は小児が多く、大人から大人への感染及び発病は極めて稀である。
1931年、国際連盟は「らい公衆衛生の原理」と題する著作を発刊し、ハンセン病の早期患者に対しては施設隔離を行わず、外来診療所で大風子油による治療を行うのが望ましいとされ、政策として初めて「治療対策」「脱施設隔離」が打ち出された。ただしその一方で重症の伝染性の強い患者は施設に強制的に隔離する重要性も再確認されている。1938年にカイロで開催された第4回国際らい学会では、その影響を受けて疫病地の大風子油による施設治療政策は認められた。
1941年にはアメリカのファジェットにより新薬であるプロミンが使用され、これにより大風子油からプロミンと治療方法が変化しハンセン病は治る病気となった。その後は、隔離政策は徐々に衰退し外来診療が重視されていくことになる。
日本では世界的な動向と逆行するかのように、1931年に強制隔離政策(感染の拡大を防ぐため全患者を療養所に強制的に入所させる政策)が開始された。
-出典-
ハンセン病

細菌兵器としてのハンセン病

世界的な動向に逆行して、なぜ日本では強制隔離政策をとったのであろうか?
広島・長崎原爆の真犯人は天皇で解説したように、日本人をモルモットとする観点から、患者を日本各地から強制的に療養所に集めることができれば、さまざまな経過観察が容易になる。
隔離する必要もない人々の人権を無視し強制収容し続けたこと、笹川記念保健協力財団の関与、日本ハンセン病学会が1927年に設立されたなどからも、天皇の犯罪であることは明らかだ。

<国立療養所奄美和光園を訪問した天皇>


<日本のハンセン病療養所>

-出典-
人権侵害とその歴史

現代の細菌・生物兵器

千島学説で解説したように、バクテリア・ウイルスは一定条件下で自然発生する。体内環境は個体差があり千差万別だから、それらに全て適合するワクチンは存在しえない。なぜ発生するのかを調べ、その原因に対処できる手立てが求められるのであって、巷に喧伝されるワクチンは、全てまやかしである。
さらに問題なのは、嘘を喧伝して、意図的に汚染した製薬を流布することができることにある。
予防接種と称し、汚染した製薬を流布する手法があることを肝に銘じなければならない

<ウイルスの種類>
単純ヘルペスウイルス
水痘・帯状疱疹ウイルス
ロタウイルス
ヒト乳頭腫ウイルス
ポリオウイルス
コクサッキーウイルス
ライノウイルス
風疹ウイルス
麻疹(はしか)ウイルス
インフルエンザウイルス
流行性耳下腺炎ウイルス
RSウイルス
肝炎ウイルス
HIV

731部隊は存続している

731部隊の構成員約一万人は、主導的な地位を与えられ、様々な機関で先導的地位を得た。それはますます拡大し、医学会、学会、大学、医療機関、製薬会社、公的機関などを席巻しており、今なお天皇の意思の下にあることを忘れてはいけない。
731部隊という組織は無くなってはいるが、今や巨大なネットワークとなって存続し、様々な悪事(テロ)を行っていることを忘れてはいけない。


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期日前に行かず、油性ペンで当日投票しよう!

2016-12-02 09:37:55 | 情報
長年積み重ねてきた日本人の富が急激に消失している。
さらに、自由・権利までをも奪われようとしている。
日本人は、物事を良いように解釈する癖を持っている。我々は善意で解釈する。
マスコミは、この癖を利用して耳触りの良い話で世論誘導する。
たとえば、非常事態法だ。
非常事態法の対象は、武力攻撃、内乱、暴動、テロ、大規模な災害などのほか、鳥インフルエンザやAIDSなど疫病もある。措置には警察・軍隊など公務員の動員、公共財の徴発、法律に優位する政令の発布、令状によらない逮捕・家宅捜索などを許す事の他、報道や集会の自由など自由権の制限である。
いずれの非常事態も人為的に起こすことが可能だから、簡単に日本人の自由を奪い奴隷化することができる。

安倍の背後にいるのは、大英帝国と日本の悪の枢軸である。
このような暴挙が何の躊躇もなくできるのも、「選挙ハイジャック」が可能であることに起因している。


http://ri4jp.web.fc2.com/page41.htmlから転載)


<不正選挙の手口>
1.投票率を下げる
投票に来ない人の投票用紙と予備票を利用して入れ換える。
投票用紙は、有権者数と予備分を含めた枚数を用意することになるので、
仮に、全ての有権者が投票に来ると困ることになる。
それは、入れ換えるための投票用紙が予備分のみとなってしまうからだ。

2.期日前投票に誘導する
期日前投票は選管で投票するが、夜間、第3者の監視があるわけではないので、入れ替えが可能だ。

3.鉛筆で投票させる
投票用紙はポリプロピレン(静電気ではマイナスに帯電)、鉛筆はカーボン(静電気ではプラスに帯電)である。
この関係をプラス-プラスの関係にすれば、白票(無効票)にできる。
さらに、プラス-マイナスの関係にすれば、改ざんできる。

<不正選挙に対抗するには>
1.絶対、投票に行く。
2.当日投票する。
3.油性ペンを持参し、正しく、丁寧に書く。
4.装飾や印などは絶対書かない。(無効票になってしまい、彼らに有利になる。)

急いで対抗策を広く周知する必要がある。
下図のようなポスターをいくつか用意した。
ぜひ、ポスター掲載サイトを参照いただき、掲示にご協力いただきたい。
なお、いずれのポスターもPDF文書ファイルである。コンビニでプリントする際は、格安の文書プリントを利用できる。


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天皇退位に憲法改正は不要!

2016-12-02 09:37:51 | 情報

日本人は、物事を良いように解釈する癖を持っている。我々は善意で解釈する。
マスコミは、この癖を利用して耳触りの良い話で世論誘導する。
突然出てきた「天皇退位」に注目してほしい。
天皇はこれを否定し、安倍政権は推進しようとしているかのように見せているが、主犯は天皇である。

天皇退位には2つの目的がある。
①平成天皇の保身
天皇であれば国民に身を晒(さら)す場面も多い。
さまざまな悪事が次第に明るみとなってきた天皇にとって、身辺への危機感が高まるのも当然であろう。
②憲法改正
天皇および皇室は皇室典範で規定・管理されているので、退位についても皇室典範の改正のみで事足りる。
憲法改正によって国民を奴隷にしたい天皇は、この天皇退位を利用して憲法改正を行う計画である。

安倍の背後にいるのは、大英帝国と日本の悪の枢軸である。

http://ri4jp.web.fc2.com/page41.htmlから転載)



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東日本大震災は、核爆弾テロ。

2016-12-02 09:37:41 | 情報
以下、東日本大震災は核爆弾テロから抜粋し転載する。

地震の原因は地下爆発
多くの人は、地震の原因が「プレートが跳ね上がるため」と思っている。学校教育でも「プレートテクトニクス」や「大陸移動説」を教え、気象庁もこれをベースに報じている。
しかし、地震の本当の原因は「地下での爆発」である。

地震データサービス IRIS
以下の画面キャプチャーは、IRISから引用したものである。(http://ds.iris.edu/ds/nodes/dmc/tools/event/5156447)

IRISとは、地震学的なデータの獲得・管理および配布のための科学専門の、120を超える米国大学からなるコンソーシアムである。このサイトでは地震の波形とその音を視聴できる。



サイトにアクセスし、この地震の音を聴いていただきたい。
地震の原因は地下での爆発であることがわかるだろう。

東日本大震災
東日本大震災が1つの巨大な地震であったと思っている人は多い。
しかし、実際は広範囲に分散した地震のシーケンスである。
下図は、2011年3月11日に発生した地震の内、震源が深さ50kmまでのものをプロットしたものである。この1日だけで数え切れない多数の地震が発生していることがわかる。



さらに震源の深さが33kmまでのものをプロットすると、



さらに震源の深さが10kmまでの、極めて浅いものをプロットすると下図になる。



この中には、震源の深さが700mのものまである。
もはや、自然地震として説明できない。
東日本大震災は、核爆弾テロである。

今、「日本発の世界恐慌」、「日本の国家破綻(デフォルト)」の計画が着々と進んでいる。
多くの日本人が食べていく事さえ難しい状況となるだろう。
皆さんは、世界最大の債権国である日本が、そのような事になるわけがないと思うだろう。 しかし、そのためのプログラムがアベノミクスである。
http://ri4jp.web.fc2.com/page41.htmlから転載)




ところで、世界恐慌の原因がアベノミクスであることを気付かせないようにするには、どうすれば良いだろうか?
「甚大な災害によって世界恐慌になった。」と理解させたらどうだろう。
1.南海トラフ地震、首都直下大地震
2.北朝鮮による核攻撃
3.気象災害
4.火山噴火
5.太陽フレア爆発による大規模停電・電子機器破壊

いずれも人為的に起こすことができる。
「太陽フレア爆発」も、「成層圏での核爆発」で代用できる。

もちろん、これらを計画・実行するのは、大英帝国と日本の悪の枢軸である。




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