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これが、米国の大量逮捕の詳細プランだ―その1

2012-04-09 10:41:53 | ディスクロージャー


米国内の大量逮捕を予告するペンタゴンのインサイダー、Drake 氏と、David Wilcock の 3/28 対談記事を読み終わりました。

これはまさに、銀河連邦、特に、シェルダン・ナイドル・チャネリングで告げられてきた、大量逮捕、豊饒化ファンド、暫定政府、フリーエネルギー解放の話を、地球同盟者側から語ったものですね!

3時間にわたる対談なので、簡単に、要点だけまとめますと、

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まず、この逮捕に至るこれまでの準備段階として、次の2点を、特記しなければなりません。

1.大量逮捕のための、長年にわたる証拠集め

今回の大量逮捕は、1、2年の準備ではありません。既に、キューバ危機、ケネディ暗殺の頃から、ペンタゴン内部に、イルミナティによる米国政府乗っ取りの危険を認識するグループが存在していたようです。ケネディ暗殺で、はっきりと敵が誰か、認識したようですね。そして、キューバ危機でも、その後の東西冷戦でも、偽旗作戦(敵による攻撃を自作自演して、一気に戦争状態へ持っていこうとするもの)が画策され、それを何とかペンタゴン内部で阻止してきたようです。危なかったのは、ニクソンのウォーターゲート事件の時だとか。追い詰められたニクソンは、軍に「クーデターを起こして、ホワイトハウスを囲め」と指示を出したそうです。それにより、戒厳令で対抗して、窮地を逃れ、権威を回復するつもりだったとか。同時に、副大統領を暗殺させ、それを全部、テロリストの仕業とし、緊急事態ということで、憲法停止、合衆国を警察国家へ変えてしまおうという陰謀。しかし、軍が、その指示に反応しなかったため、幻で終わったとか。イルミナティにとって、合衆国憲法というのは、邪魔でしょうがない。それを戒厳令で停止できる機会を、何とか作ろうとしてきたようです。

そして、それに対して、危機感を募らせる真の愛国者の集団が、ペンタゴン内に多数いたようです。「軍産複合体」と一言でいっても、決して、軍の全員があちら側ではないのです。奴らに知られると、自分も家族も命が危ないので、固く秘密を守り合っているだけで、何とかイルミナティを排除しようと、「The Plan 」というものが、何十年にわたり、練られてきたようです。そして、排除対象者を逮捕するための証拠集めを、緻密に行ってきていて、その膨大な書類が、今回ようやく生かされる、というわけです。

ですから、これから起こる大量逮捕は、決して、クーデターのような、法を超越したものではなく、すべて、法にのっとった、合法的なプロセスで行われるのです。

2.各州は既に、(会社)政府から独立している

もう一点、Drake 氏から驚くべき情報がありました。米国内の各州の政府は、既に、米国(会社)政府からは、独立しているのだとか。米国の法律の起源をよくよく調べると、各人が「主権を主張できる」抜け穴があり、ペンシルバニア州を筆頭に、各州が、ハーグの国際司法裁判所に、「主権を主張する申し立て」を行ったそうです。その申し立ては行うだけで認められるもので、その旨を、正式に告示すればよいのだとか。

そして、主権を回復した州は、市民からの許可を軍に与え、軍は連邦執行官に命令し、連邦執行官は地元の警察等の法執行部署を動かす、と。(米国の司法制度に詳しくないので、あやふやですみません。)こういう順番で、今回の大量逮捕の指令が出されることになります。つまり、州が主権を回復したことにより、軍を味方につけて、すべて既存の合法的な制度内で、大量逮捕を行うことが可能になったんですね。

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ですから、大事なことは、今回の大量逮捕は、何十年もかけて綿密に、極秘にペンタゴン内で(および銀河連邦を筆頭とする天からの介入プランにのっとって)準備された計画で、

・  クーデターではない
・  軍事行動ではない
・  戒厳令は出されない
・  正式の逮捕状がある
・  既存の制度内で、警察等により、すべて合法的に行われる
・  逮捕者が大量なので、FEMA 収容所が使われる
・  市民は、普通に日常生活を営んでいればよい


ということなのです。軍の役割は、第1には、あくまでも、地元の法執行者を補助するということです。何しろ、しょっぴかなければならないのが大人数ですから。そして、第2には、不測の事態に備えるということ。例えば、抵抗する者たちが、発電所の爆破を計画したり、道路に地雷を敷いたりとか、市民を危険に巻き込むような事態を起こすかもしれない。それに対応するために、配置についていなければならないわけです。そして、第3としては、国境を守ること。これは、逮捕予定者の逃亡を防ぐためです。

彼らは繰り返し、市民は、軍の移動を見たりしても、平静心で通常の生活を続けるようにと、言っています。いわば、この事態には、米国の一般市民は関係ないのです。日常生活の中で、近隣で、逮捕を見聞きする、ただ、その人数が、とんでもなく!多い、というだけなのです。

続きは、次の記事で。


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