TOYOTA・巨大リコール問題の真相は！？

●●『ＴＯＹＯＴＡ巨大リコール問題』って何？
トヨタ車の不具合に対し、米国市場にて500万台を超える空前絶後の巨大リコールが発生。ブレーキやアクセルの不具合など、事故に直結するような問題があり、問題車を回収、修理するというものです。（日本でもTVで告知されていますね）

主力機種のカムリー、カローラをはじめとする8機種の販売と北米6工場での製造を停止するなど、大打撃。この逆風下、昨日のニュースによるとトヨタ社長は、アメリカ議会からの要請をうけて、公聴会出席のため訪米するようです。
なお、最近は、HONDAに対しても同様なクレームが起きてますね。

●●で、これはどういう問題なの？
るいネットの記事を参考にして、事の真相を探っていきましょう。

【延期されていたトヨタ攻略作戦の再開か？】
　　詳細については、上記リンクを読んでいただくとして、ポイントは以下。

★トヨタはあまりにもアメリカでの影響力を伸ばしすぎた。販売数、生産拠点（工場）、従業員も多数雇用し、反抗勢力を増やした。
80年、90年代と米国の激しい日本製品バッシングが続いた（日本車をハンマーで壊す映像などが連日流されたりした）が、2000年代に入り、この動きは沈静化していた。

★2009年1月、トヨタはついにGMを抜いて堂々、販売台数世界一の自動車メーカーになってしまった。この状況に反抗勢力の雄＝米覇権主義者は黙っておれない。トヨタ攻略の戦略を練っていた。

★日本の政権交代を機にトヨタ攻略作戦再開した。（90年代既にトヨタをターゲットにした具体的攻略策があったが、封じ込まれていた）
小泉内閣時は、アメリカにとって都合のいい「郵政民営化」にトヨタは協力していたから、叩かないほうが良い。という状況判断が働いていた。

しかし、民主政権に移行して「郵政民営化」は食い止められる流れに。
→→→トヨタを叩かない理由がここでなくなり、
"トヨタはGMという米国の栄光のシンボルを破綻に追い込んだ、すなわちトヨタは米国の国益を侵した、したがってトヨタは攻略の対象である”・・・という理屈で。

このあたりが、トヨタ・リコール問題の歴史構造の幹であり、本質です。
今後も表面的、断片的な報道に惑わされず、事の真実を見抜いて、注視していきましょうね。

さて、最後に、この問題に関連して、面白い記事も紹介しておきますね。


【トヨタ型グローバル日本企業は国民を豊かにしていない】

★実際にトヨタ関連の仕事が生活の糧になっている人は、日本国内、国外に膨大に存在しています。しかし、冷静に見てみると、その結果、本当に日本全体の豊かさに繋がっているのか？が検証されています。
政府の政策は、輸出企業偏重で、トヨタ型グローバル企業は多大な利益を上げていたが、一方、多くの国民はその恩恵を得られず、日本は、ゆがんだ格差社会になってしまったのは、周知のとおり。

【米国のトヨタ潰しを契機にニュータイプの鎖国の可能性を探索しては】

★これまでの「貿易立国」といった古くさい価値観から脱して、日本に既に存在している得意の科学技術はもとより、日本人の高い応合精神などを活用して、他国がうらやむようなサービスや教育などの意識生産を加速させていけばいい。経済政策も円高誘導していけば、
最近の中国の発展など気にせず、堂々と暮らしていける。日本人も誇りを取り戻せる。という内容です。

ここまで見てきたように、マスコミの報道を鵜呑みにすると、不安ばかりが先行しますが、事の本質を掴み、さらに可能性を探索していけば、自信も活力も得られるんです！！

　　　
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