銀行マンたちを描いたアーサー･ヘイリーの小説『マネーチェンジャーズ』(原題:The Money Changers)に、主人公の銀行副頭取と恋人との会話で、興味深いものがある。恋人は学生運動をしたこともある弁護士で、副頭取は銀行家の正体を率直に語っている。'75年に出版された作品だが、30年以上経ても金融業界の行っていることはあまり変わりないようだ。以下は小説から会話の抜粋。
「きみは我々銀行家がどんな人種か知ってるか？」「教えて」「銀行家という奴は先見や想像力がなくても成功できるんだ」「それを貴方の言葉として引用してもいい？」「そんなことをしたら、わたしは言った覚えがないと白を切るさ」彼はちょっと考えてからまた続けた。
「ここだけの話だが、銀行業界というところはいつも社会の変化に対応するばかりで、それを予見する能力がない。現在我々を悩ましている様々の問題―環境、エコロジー、エネルギー、少数民族といった―これらは皆ずっと前からあったものだ。我々にはそれが予見できたはずだ。我々銀行家は指導者になれたのだ。ところが、我々はそれをせずに、ただ問題のあとを追いかけ、止むを得ない時、後ろから押されたときしか前進しなかった…」
ならば、何故銀行家を辞めないのか、と恋人に問われ、主人公はこう答える。
「銀行家の仕事が重要だからだよ。我々のやっていることには価値があるし、自ら進んで前進するしないに関りなく、我々は社会に必要とされるプロフェッショナルなんだ。通貨制度はあまりに巨大化し、複雑化してしまって、もう銀行以外の誰にも扱いきれないのだ」
「だから銀行が最も必要としているのは、時折うしろから押してもらうことなのね？」と、恋人はいたずらっぽく語るが、業界の本質は21世紀も殆ど変化ないと思われる。
7月19日(日)のNHKスペシャル「マネー資本主義 第4回ウォール街の“モンスター”金融工学はなぜ暴走したのか」をご覧になられた方も少なくないだろう。私は遅まきながらこの放送で初めて“金融工学”なる言葉を知ったが、最高学府で学んだ数値には抜群に強いはずの学者達が確率論とデータを元に、いかにも安心･安全そうな金融商品を次々と生み出していくシステムを確立していったのには、驚きっぱなしで見ていた。実態はリスクの危険性を巧妙に分散させ、あたかもそれが存在しないかのような奇術に過ぎなかったのだが、それを科学と言いくるめている。ある者がそれを「水の浄化システム」と巧い表現していたが、市場から汚染(リスク)を除去する方法など、実際は不可能なのだ。
投機が過熱、金が金を生む現象はさながらかつての日本のバブルを髣髴させられた。アメリカのCMも紹介されていたが、この株は今がお買い得と盛んに宣伝、投資がよく分らない一般視聴者の購買意欲をかき立てる。こうして住宅ローン問題が起こり、世界不況の震源地となった。格付け会社がいかに無責任だったのか、元格付け会社社員のインタビューから知れる。危うい金融商品と知りつつ高く格付け、その理由に莫大な損失を被ることを挙げている。このような会社が尊大に日本の国債の価値を決めていたのだ。
番組の終りちかく、科学者達がまたも新たな金融商品を考えているのは気にかかる。ある者は脳科学を基礎に、他方はカタストロフィー論、つまり自然災害や疫病の発生の確率の科学化を図っているのだ。頭部に金属器具を取り付け、脳波を測定する実験は、何やら日本を震撼させたカルト教団のヘッドギアを連想してしまう。地震や疫病によるリスクも投資株に取り入れる発想と神経には驚愕させられるが、そうなると最近のメディアでの新型ウィルス騒動は、これと関連性があるのか？早くも投資会社からカタストロフィー論に注目が集まっているそうだ。原野商法で騙された者が損失を取り戻そうと、別な儲け話に乗り出すようで、表紙を変えただけの金融工学の二番煎じとしか思えない。
特集の最終回で、マネー資本主義とどう付き合っていくのか？2度と失敗を繰り返さないためにはどうするべきなのか？と問うていたが、この先も似たような大掛かりなペテンとバブルは繰り返されるだろう。「株主や一般大衆は麗々しく印刷された年次報告やその他の資料を通して、砂糖でくるまれた眠気を催すような銀行の方針というやつを後で知らされる…」の表現が小説『マネーチェンジャーズ』にあり、マネー資本主義が続く限り同じ現象があるだろう。
元から株など買ったことのない私には実感が全く湧かなかった。投機株は基本的にギャンブルと同じであり、素人は決して手を出すべきでないというのが私の主義。慎重主義ではなく単に小心者で、度胸がないからだ。「巧い話にご用心」は、まさに金言である。
◆関連記事:「エンロン−巨大企業はいかにして崩壊したのか？」
「エコノミスト、このいかがわしきもの」
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「きみは我々銀行家がどんな人種か知ってるか？」「教えて」「銀行家という奴は先見や想像力がなくても成功できるんだ」「それを貴方の言葉として引用してもいい？」「そんなことをしたら、わたしは言った覚えがないと白を切るさ」彼はちょっと考えてからまた続けた。
「ここだけの話だが、銀行業界というところはいつも社会の変化に対応するばかりで、それを予見する能力がない。現在我々を悩ましている様々の問題―環境、エコロジー、エネルギー、少数民族といった―これらは皆ずっと前からあったものだ。我々にはそれが予見できたはずだ。我々銀行家は指導者になれたのだ。ところが、我々はそれをせずに、ただ問題のあとを追いかけ、止むを得ない時、後ろから押されたときしか前進しなかった…」
ならば、何故銀行家を辞めないのか、と恋人に問われ、主人公はこう答える。
「銀行家の仕事が重要だからだよ。我々のやっていることには価値があるし、自ら進んで前進するしないに関りなく、我々は社会に必要とされるプロフェッショナルなんだ。通貨制度はあまりに巨大化し、複雑化してしまって、もう銀行以外の誰にも扱いきれないのだ」
「だから銀行が最も必要としているのは、時折うしろから押してもらうことなのね？」と、恋人はいたずらっぽく語るが、業界の本質は21世紀も殆ど変化ないと思われる。
7月19日(日)のNHKスペシャル「マネー資本主義 第4回ウォール街の“モンスター”金融工学はなぜ暴走したのか」をご覧になられた方も少なくないだろう。私は遅まきながらこの放送で初めて“金融工学”なる言葉を知ったが、最高学府で学んだ数値には抜群に強いはずの学者達が確率論とデータを元に、いかにも安心･安全そうな金融商品を次々と生み出していくシステムを確立していったのには、驚きっぱなしで見ていた。実態はリスクの危険性を巧妙に分散させ、あたかもそれが存在しないかのような奇術に過ぎなかったのだが、それを科学と言いくるめている。ある者がそれを「水の浄化システム」と巧い表現していたが、市場から汚染(リスク)を除去する方法など、実際は不可能なのだ。
投機が過熱、金が金を生む現象はさながらかつての日本のバブルを髣髴させられた。アメリカのCMも紹介されていたが、この株は今がお買い得と盛んに宣伝、投資がよく分らない一般視聴者の購買意欲をかき立てる。こうして住宅ローン問題が起こり、世界不況の震源地となった。格付け会社がいかに無責任だったのか、元格付け会社社員のインタビューから知れる。危うい金融商品と知りつつ高く格付け、その理由に莫大な損失を被ることを挙げている。このような会社が尊大に日本の国債の価値を決めていたのだ。
番組の終りちかく、科学者達がまたも新たな金融商品を考えているのは気にかかる。ある者は脳科学を基礎に、他方はカタストロフィー論、つまり自然災害や疫病の発生の確率の科学化を図っているのだ。頭部に金属器具を取り付け、脳波を測定する実験は、何やら日本を震撼させたカルト教団のヘッドギアを連想してしまう。地震や疫病によるリスクも投資株に取り入れる発想と神経には驚愕させられるが、そうなると最近のメディアでの新型ウィルス騒動は、これと関連性があるのか？早くも投資会社からカタストロフィー論に注目が集まっているそうだ。原野商法で騙された者が損失を取り戻そうと、別な儲け話に乗り出すようで、表紙を変えただけの金融工学の二番煎じとしか思えない。
特集の最終回で、マネー資本主義とどう付き合っていくのか？2度と失敗を繰り返さないためにはどうするべきなのか？と問うていたが、この先も似たような大掛かりなペテンとバブルは繰り返されるだろう。「株主や一般大衆は麗々しく印刷された年次報告やその他の資料を通して、砂糖でくるまれた眠気を催すような銀行の方針というやつを後で知らされる…」の表現が小説『マネーチェンジャーズ』にあり、マネー資本主義が続く限り同じ現象があるだろう。
元から株など買ったことのない私には実感が全く湧かなかった。投機株は基本的にギャンブルと同じであり、素人は決して手を出すべきでないというのが私の主義。慎重主義ではなく単に小心者で、度胸がないからだ。「巧い話にご用心」は、まさに金言である。
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中国企業が、アフリカとか、太平洋地域に進出して、鉱物資源とか、材木とか、すぐに儲けられる産業に投資して乱伐、乱掘していく姿を見ると、少なくとも最近の日本企業は、あのような乱暴な外国での振る舞いはしないし、現地政治家に賄賂をばらまいて、欲しい資源を手に入れる嫌らしい手法なども、日本は無縁だと誇りに思える。もっとも、韓国企業にも敗退する場合など、日本人にガッツがないだけという風に情けなく感じる場合もあるが。
ともかく、日本は、物作りという分野で中国、インドの低賃金に対抗して、ねばり強く生き残り、この分野を明け渡さないようにがんばる方がよいと思う。また、日本式の資本主義に徹していくのが、結局は勝ち残り策だと思う。政策投資銀行とか、中小企業金融公庫などの日本式の制度も、やはり必ずしも無くしていく必要もなかったと思えてくる。米国式資本主義に譲歩しすぎた小泉総理は、少し先見の明を欠いたのかも知れない。
ところで、資本主義経済に投機は必要なんでしょうかね。投資だけではだめなんでしょうかね。
グローバル経済が国家の枠を超えてしまった以上、もはや規制もできませんが。(東京、ロンドン、NY で規制しても、上海が抜け駆けしたら終わりということ。)
金融工学の証明には京大名誉教授の伊藤清氏が見つけ出した公式が使用されました。
ttp://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%BC%8A%E8%97%A4%E6%B8%85
この方は純粋な数学者で「経済学への貢献に関して、そもそもそんな定理を導いた記憶はないと言い張った。」そうですが、そういう方が自分の導き出した公式が経済崩壊に至る数学の元になったのはご存命ならさぞかし不本意だったと思います。
以前金融工学を扱ったＮＨＫドキュメンタリーで教授がその公式を説明されていたと思いますが、アナウンサーの話によると、２時間ほどのインタビューの間、ＮＨＫ職員全員が公式を理解できず、教授の方は相手が理解できないのに困惑と言う状況だったそうです。
そんなものを理解できる高級な頭脳が結集した挙句失敗するのですから、人間の知恵と言うものは本当にちっぽけなものなのでしょう。
ちなみに、私は会社の持ち株会に入会したのですが、散々な結果と終わりました。ああ、株は怖い（笑）。
この番組でのビーカーを使ったリスクの説明は素人にも分りやすくて、久しぶりによい特集だと思いました。私も「公共の利益」という視点からという、米国の学者の意見は納得させられます。
しかし、あなたの仰るとおり問題は中国です。mottonさんも↑で書かれたとおり、上海が抜け駆けすれば手のうちようもない。日本の国営放送の報道のあり方からしても、既に脅しと賄賂が効いているのでしょうね。だから、日本のアフリカ支援ニュースは汚職ばかりクローズアップする。国内でもモラルなき大国の超大国化は大問題です。
小泉改革は鳴り物入りでマスコミに喧伝されましたし、当時のメディアで米国式資本主義こそ日本の停滞を救う万能法といった論調が優勢でした。マスコミにはアメリカシンパもいるし、ネットでもその類は見かけます。メディアで大々的に持ち上げるものこそ、疑った方がよいかもしれませんが、なかなか庶民には判断は難しいですよね。
西原さん、FXで一千万もの損失を出したそうで、それだけでも偉いものです(笑)。儲かっていれば出演しなかった？
私は経済にまるで無知ですが、本当に資本主義世界で投資だけでもよいと考えています。しかし、もはや規制も不可能でしょうね。昨年の金融危機の際、フィナンシャルタイムズ紙記者が国家による監視を主張していましたが、上海なら国際間のルールを破るのは平気ですし、他の新興国も遵守精神が薄い。
その伊藤清氏の業績の上に立ち、1997年ノーベル経済学賞を受賞したマイロン･ショールズは自身が設立したヘッジファンドで大損失を出しています。ノーベル賞受賞学者さえもファンド運用失敗しているのだから、まして素人ならお手上げでしょう。
ttp://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9E%E3%82%A4%E3%83%AD%E3%83%B3%E3%83%BB%E3%82%B7%E3%83%A7%E3%83%BC%E3%83%AB%E3%82%BA
この番組の最後で、かつてウォール街で活躍、自ら金融工学のソフトを作った人物が、今はカキの養殖業をしているというのも驚きました。生活に困らなければよい、と語っていたのが印象的でしたね。ウォール街にいると、金銭感覚が完全に麻痺してくるのでしょうか？私には一生無縁の世界ですけど。
彼女はギャンブルは遊びと割り切っていますし、基本的にギャンブルは胴元が儲け、金を持っている方が長期的には勝つ(『お金は寂しがり屋』)と分かっていますから。
ギャンブルの必勝法にバイバイプッシュというのがあります。勝つまで倍々で賭けるというもので、資金が無限にあれば絶対に勝ちます。
丁半博打で 10万から始めたとしてバイバイプッシュすれば、１億の資金があれば負ける確率は 10連続負けの 1/1024 しかない。ところが、10万が全財産なら 1/2 の確率で負けます。
ところで、金融工学はリスクを統計的に処理するわけなんですが、統計というのは基本的に相関がない場合ものを扱います。(相関がある場合は相関がない因子に分解しなければならない)。そして統計を計算するには分布の形が分かっていないといけない。
ところが経済というのは相関の塊です(だからバブルが起きる)。あらゆる金融商品の相関係数なんて誰も知らないし計算できるはずかない。世界経済に大きな影響を与える各国の政治党争の結末の分布なんか誰が知っているのか。
自然科学系の人間からみたら金融『工学』なんて詐欺としか思えません。
ちなみに、アイスランドは金融で高成長、その結果公害や自然破壊もないと言うので結構評価されていたみたいですが、こんな事になってしまうと、国家発展、特に小国の場合はどうすれば一番効果的なのか考えさせられます。
西原さん、麻雀で5千万くらいも負けたことがあるのですか！ならば、FX の1千万も取り返すのはそう遠くはなさそうですね。豪快というか、やはり5万円さえ賭けられない小心者の庶民の私とは桁外れです。お金持ちならば遊びでギャンブルも楽しめますが、それで収入を得ようとするのは賢明と思えません。
仰るとおり、私も金融『工学』は最高学府を出たペテン師による“科学的”体系化だとしか思えませんでした。そのアメリカの金融『工学』を持ち上げ、お先棒を担いだ日本人エコノミストも同罪であり、その類はネットにも存在している。昨年12月に至っても、無担保で資金援助するアメリカの文化を讃え、担保がなければ貸さない日本は恥ずかしいなどと書いていたブロガーもいました。タダくらい怖いものはないのに、安っぽい欺瞞ですね。もちろんこのタイプは株などやらず、何処かの提灯持ちで利益を得ていると私は勘ぐっていますが。
アイスランドのファンドの件、危機一髪でしたね。まさにハイリスク、ハイリターン。昔、私も銀行員から車のローンを勧められたことがありました。現金一括払いにすると決めていたし、ローンなど組む気は全くないので断わりましたが、金利で食っている銀行だから無理もない。
アイスランドって少し前まで教育が行き届いているとして、結構日本のマスコミで持ち上げていたはずですが、その発展の裏は金融だったことを経済危機で初めて知りました。あれ以降、アイスランドに見習えという声は完全に潜めましたが、皮相的な面ばかり取り上げるマスコミもどうしようもない。経済危機以前、NHKで好景気に沸くロンドンを特集、移民を受け入れたことが成長に繋がったとの内容でしたが、危機以降は自国民を優先的に雇用せよとの主張が出たことをネットニュースで知りました。TVはおそらく伝えなかったでしょう。
ともかく、黒海沿岸に03年頃から新規に林立したブル資本の観光ホテル群の中にも、金融危機で気息奄々、或いは倒産したのも多そうです。そもそも、ブル人観光客自らが、トルコの海にバカンスに押しかけるほど、ブルの黒海海岸の海の保養地は、割高で競争力を無くしてきていたようです。
なお、田中宇氏のニュースによると、ドルはますます怪しい気配があるようですし、英国のポンドも同じく危ないらしい。世界経済は今年中に、もう一波乱あるのかも知れません。くわばらくわばらです。そんな危機の中で、日本政治も大波乱の政権交代が間近らしいし、困ったものです。歴史的大動乱の季節が来ているのかもしれません。
金は天下のまわりモノと言われますが、ブルガリアも金融のグローバル化の影響を受けていて、アイスランドの投資家がブルの製薬企業を買収していたとは。数年ほど前だったか、仙台駅前の一等地にメリル･リンチが支店を開きましたが、間もなく撤退しています。大体けちな東北人は外国の証券会社を敬遠したがりますが、メリル･リンチ仙台支店の決算はどうだったのか、少し関心があります。
アメリカ国債をしこたま買っている(買わされている)日本は、ドルが下落すると大変なことになりますね。ゴールドマンサックスあたりなら世界経済の牽引は中国であり、この国こそ今世紀半ばアメリカを抜き超大国として君臨するとの予測を盛んに流していますが、実際はどうなるのでしょう。
それにしても、何故かイギリス経済のことって日本のマスコミで取り上げられないのは不思議です。日本の文化人にイギリス礼賛者が多いから？
更に、現時点は分りませんが、近年日本はアメリカ国債の保有額を徐々に減少させていたそうです。大量に購入しているのはシナです。双方、どちらが有利になるのでしょうか。
あと、マスコミと言えば、ネットのブルームバーグ日本語版がＡＩＧの経営が危険水域に達しつつある件を報道していたのにもかかわらず、彼らが報道したのはのっぴきならぬ時期になってからでした。某銀行はブルームバーグの記事が出た時点でもＡＩＧの商品を顧客に販売してましたし。マスコミの遅さはあの会社系統のＣＭが大量に流されていたからだと思います。マスコミのみで情報を得ていると大火傷をしますね。
マスコミは円高になれば日本経済は危機的と騒ぎ、円安でも悲観論を流しますね。円の水準がそのままでも何かと騒ぎ立てる。根拠のない楽観論ばかり並べ立てるのも問題ですが、あの扇動的報道は困ったものです。日本はアメリカ国債の保有を減少させていたとは知りませんでした。これも地元新聞では書かない。シナが大量に購入しているならば、外交で強気に出られますね。
AIGといえば、アリコでの顧客情報漏れがありましたね。かつてこの会社はCMをバンバン流していましたが、やはりスポンサーの不利になるニュースは言わないようですね。昨年の米国発の金融危機も、おそらく少なからぬエコノミストは事前に知っていたと思いますよ。最近やけに喧しい新型インフルエンザ問題も、カタストロフィー論に基づいた金融商品を開発したからか、と疑いたくなります。