忍耐の時代の経営戦略って？

今年のキーワードは、「忍耐」なんでしょ。そんな時代の経営って、どうしたらいいの？　なーんて疑問もってる」人、いませんか？

幸福の科学の大川隆法先生は、最新刊『忍耐の時代の経営戦略』――企業の命運を握る3つの成長戦略（幸福の科学出版）のまえがきで、次のように説いておられます。

　本年は、日本のメイントレンドを創る本としては、『忍耐の法』をすでに刊行しており、もう三カ月以上ベストセラーを続けている。
　本書は『忍耐の法』の経営者向けバージョンである。あまり同業他社の人に多く読まれ過ぎないことが、意外性のある成功を生むことが多いので、特別豪華装丁本として、限定的に公開販布することとした。本書を読むのは、「経営書コーナー」に「大川隆法著作シリーズ」が一定のシェアを占めているのを知っている人ぐらいだろう。
　一年余り前、「アベノミクス」は期待をもって語られた。しかし、二〇一三年秋に、本年四月からの消費税３％アップ（５％→８％）と、更にひき続いての２％アップを狙って、合計10％へと倍増することが明確になってから、失速しつつある。百年一日が如しの財務省の「財政再建派」が、本能的に民間の不況を願っているがゆえに「アベノミクス」潰しの挙に出たのだ。発想の原点は、「政府の税収が豊かになることは、国が豊かになること」と考える、国家の私物化、あるいは、「天動説」である。つまり、財務省（地球）の周りを国家も企業も国民もグルグル回っているとする自己中心的な経済理論である。
　一九八〇年代の土光臨調の際には、政府の財政累積赤字が「百兆円」もあると、大騒ぎになった。いまや「一千兆円」である。国の借金と彼らは言うが、国民は、ほぼ同額の債権を持っており、さらに約五百兆円もの資金余剰を預金などで持っている。菅元総理がまっ青になって飛んで帰った際のスペインの国家財政とは全く違うのだ。
　サラリーマンの源泉徴収制度を創り、税務署ではなく、会社に税金を計算させて国に納めさせたのは、ヒットラーの経済的天才に負うという。今の消費税も、消費者が払うのではなく、定価が上がって、消費税分だけ会社が払うだけのことである。内需の冷え込みに中小企業は耐えられるか。還付金は大企業を利するのみである。
　さあ、本書で戦略の練り直しに入ろう。
（1～2ページ）

『忍耐の法』の経営者向けバージョンが本書である。

消費増税は、百年一日が如き「天動説」の財務省の「財政再建派」が、本能的に民間の不況を願うがゆえに、「アベノミクス」潰しの挙に出たものである。

内需の冷え込みに中小企業は耐えられるか。本書で戦略の練り直しに入ろう──。

本書は、特別豪華装丁本で高価ですが、いつものソフトカバーの書籍として刊行してしまうと、誰にでも気軽に読まれてしまってライバルと差別化できなくなるため、それでも購入しようと思う熱心な読者しか読めないようにされたということなんだと思います。

忍耐の時代の経営は、本当に大変だと思いますが、しかし、本書にはこの時代を生き延びるだけでなく、その中で逆風を突いて発展していくための秘策が、びっしりと詰まっていると思います。

大川隆法先生に帰依しておられる信仰心篤き経営者のみなさんが、本書に導かれて、この忍耐の時代に大成功されることを、心より祈念したいと私は思うのです。
 

『忍耐の時代の経営戦略』大川隆法著

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