昨日のT先生の講演で納得される点は、�“酲�者にかかわらず、高血圧、糖尿病、脂質異常の指導が必要なこと、��脳卒中予防のため、高血圧対策と喫煙対策を推進すべきこと、�Ｄ民｜罎諒�が多く、医療機関と連携した保健活動が必要なこと、である。これらが、K市国保レセプトデータをもとに、述べられていた。地域によって、重視すべき保健活動が異なることを強調されていた点も納得である。今後、進められるという診療所受診者に対する行政栄養士・保健師による指導は、効果的かもしれない（本県では15年前に県事業として実施している）。以前の5分ルール問題（http://hodanren.doc-net.or.jp/iryoukankei/gairai-kanri/index.html）の際にも感じたが、診療所では十分な指導を行う余裕がないのである。電子データ管理されている市町村国保レセプトと特定健診データの分析は比較的容易であり、昨日の講演は市町村保健師には参考になったであろう。但し、一つ気になるのは、成人保健において、行政栄養士・保健師による直接的な指導（特に通院中患者に対する指導）がどこまで求められるかは、地域によって異なるのではないか、ということである。高血圧、糖尿病、脂質異常での通院患者に対する栄養士・保健師による指導が期待されるのは確かであるが、例えば、医療機関連携による病院スタッフによる指導が、地域によっては期待される感じがする。現に、循環型の糖尿病地域連携パスではそうなっている地域が少なくないであろう。市町村栄養士・保健師が、国保の疾患ケアマネジャー的な役割を果たす場合もあり得るかもしれない。重要なことは、様々なデータをもとに地区診断をし、保健・医療資源を踏まえて、どのような対策を講じるか、関係機関とともに進めること、と昨日の講演を聞いて感じたところである。ところで、「地域保健対策の推進に関する基本的な指針の見直しに関する提言」（http://www.phcd.jp/katsudou/kihon_shishin_minaoshi_teigen.pdf）はやはりT先生が書かれたものであった。
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