保健福祉の現場から

感じるままに

多職種チーム医療

2017年06月14日 | Weblog
キャリアブレイン「多職種チームでなければ医療の質も利益も生めない DPC病院の試練(3)」(https://www.cbnews.jp/news/entry/20170609143629)。<以下一部引用>
<病院が「サービス」を売るようになった-。社会医療法人近森会(高知市)の近森正幸理事長は、それが出来高からDPCに変わったことの本質的な意味と語る。また、今後診療報酬の上昇が期待できず、労働環境が改善しなければ、医師、看護師も辞めてしまうことなどから、多職種による多数精鋭のチーム医療の強化がさらに進むとみている。近森理事長は、出来高払いの時、病院は薬や検査などの「モノ」を売る“物品販売業”だったと話す。“売り子”が少ないほど利益が出るので、医師と看護師による少数精鋭で対応し、売り上げが落ちると、人件費を抑えて利益を確保するなど、人に投資するという感覚が希薄だった。だが、DPCの時代になり、病院は「早く元気になって家に帰ってもらう」という付加価値の提供が欠かせなくなった。そして、良くなったという「アウトカム」を示す必要が出てきた。例えば、近森病院では、心臓血管外科で手術を受けた患者のうち適応患者の8割が、手術後2時間で立ち上がっている。翌日には経口摂取による食事が始まり、ICUで午前500メートル、午後500メートルの歩行訓練を行う。そして、1週間で元気に家に帰るというのだ。この1週間はDPCで最も単価の高い期間だ。近森理事長は、このような医療の質と労働生産性は、多職種による多数精鋭のチーム医療でしか上げられないと訴える。膨大な業務をこなすには、医師や看護師以外にも多くのスタッフが必要であり、質と生産性を高め、売り上げを上げ、相対的に人件費コストを削減する発想が不可欠と語る。同院には約130人のセラピストがいるが、近森理事長は「もし、13人で対応していたら、リハが必要な患者10人のうち、9人を寝たきりにして追い出しているかもしれない。田舎の病院がそんな対応をしていたら、誰も来なくなる」と強調する。>
 
DPC係数の平成29年度の病院別の数値は資料(http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000165562.html)からダウンロードできる(http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12404000-Hokenkyoku-Iryouka/0000165685.pdf)。厚労省「DPC導入の影響評価に関する調査結果」(http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000049343.html)、医療法に基づく病床機能報告(http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000055891.html)、医療法に基づく医療機能情報(http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/teikyouseido/index.html)、医療機関届出情報(地方厚生局)検索(http://caremap.jp/cities/search/facility)等もみれば、ある程度、各病院の実績がわかる。基本診療料「A247(認ケア)認知症ケア加算」(https://clinicalsup.jp/contentlist/shinryo/ika_1_2_2/a247.html)、「A233-2(栄養チ)栄養サポートチーム加算」(https://clinicalsup.jp/contentlist/shinryo/ika_1_2_2/a233-2.html)、「A242(呼吸チ)呼吸ケアチーム加算」(https://clinicalsup.jp/contentlist/shinryo/ika_1_2_2/a242.html)、「A230-4(精リエ)精神科リエゾンチーム加算」(https://clinicalsup.jp/contentlist/shinryo/ika_1_2_2/a230-4.html)、特掲診療料「B001 27(糖防管)糖尿病透析予防指導管理料」(https://clinicalsup.jp/contentlist/shinryo/ika_2_1_27/b001_27.html)など、チーム医療の算定が増えており、急性期病院に限らず、多職種チームが重視される時代のように感じる。点数だけではなく、「見えない付加価値」も小さくないように感じる。「TQM(Total Quality Management)」(https://www.juse.or.jp/tqm/)は、「組織全体として統一した品質管理目標への取り組みを経営戦略へ適用したものであるが、医療のTQM(http://tqmh.jp/index.html)はいまや不可欠となってきているであろう。なお、「B007 退院前訪問指導料」(https://clinicalsup.jp/contentlist/shinryo/ika_2_1/b007.html)、「B007-2 退院後訪問指導料」(https://clinicalsup.jp/contentlist/shinryo/ika_2_1/b007-2.html)、「A246 退院支援加算」(https://clinicalsup.jp/contentlist/shinryo/ika_1_2_2/a246.html)、「B005-1-2 介護支援連携指導料」(https://clinicalsup.jp/contentlist/shinryo/ika_2_1/b005-1-2.html)、「B004 退院時共同指導料」(https://clinicalsup.jp/contentlist/shinryo/ika_2_1/b004.html)など、急性期病院も在宅医療に深く関わる時代である。
ジャンル:
ウェブログ
コメント   この記事についてブログを書く
この記事をはてなブックマークに追加
« 在宅医療等の地域差 | トップ | 両立支援と拠点病院 »

コメントを投稿

ブログ作成者から承認されるまでコメントは反映されません。

コメント利用規約に同意の上コメント投稿を行ってください。

数字4桁を入力し、投稿ボタンを押してください。

あわせて読む

トラックバック

この記事のトラックバック  Ping-URL
ブログ作成者から承認されるまでトラックバックは反映されません。