保健福祉の現場から

感じるままに

脳卒中急性期~維持期・生活期

2017年04月25日 | Weblog
キャリアブレイン「脳卒中、地域内で24時間治療可能な体制提案 厚労省、WGで課題など議論」(https://www.cbnews.jp/news/entry/20170421192912)。<以下一部引用>
<厚生労働省は21日、循環器病の診療提供体制に関する検討会のワーキンググループ(WG)に、脳卒中の急性期診療提供体制のネットワーク構築のイメージを示した。医療資源が乏しい地域の例として、遠隔医療などを活用してt‐PA療法(血栓溶解薬治療)を24時間体制で実施できる体制を構築する必要性を挙げた。この方向性を踏まえ、WGの委員が課題などを議論した。>
 
脳卒中に係るワーキンググループ(http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/other-kenkou.html?tid=373967)の「急性期の診療提供体制構築に向けた考え方(案)」(http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10901000-Kenkoukyoku-Soumuka/0000163068.pdf)p9「地域における急性期脳卒中診療体制の例(山口県)」では「脳卒中が搬入される施設」「tPA施設基準の施設」「血管内治療可能施設」「Telesa((Tele-Stroke Advance)遠隔画像診断治療補助システム)配備施設」がマッピングされ、p17「脳卒中の急性期診療提供体制の評価指標の考え方(案)」では「急性期診療提供体制の評価は、地域全体の評価に加え、各医療施設の役割が果たせているかの観点も必要なため、地域の評価指標に加えて、各施設に対する評価指標も必要ではないか。」とある。資料(http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10901000-Kenkoukyoku-Soumuka/0000163071.pdf)「急性期の専門的医療を行う施設が担う医療機能のイメージ」では「医療施設が担う医療機能は、地域の現状に応じて柔軟に設定される必要があるのではないか。・治療適応の判断・t-PA療法・血管内治療・脳外科手術・早期リハビリテーションの実施・合併症を含めた総合的な診療が可能であること・遠隔画像診断等による診断の補助・地域連携パスの導入・診療計画作成の実施」が示されているが、まずはそれぞれの地域において、どの病院がどこまで対応できるか、スタッフ体制や診療実績を含めて把握しておく必要があるように感じる。すでに医政局長通知「医療計画について」(http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10800000-Iseikyoku/0000159901.pdf)、地域医療計画課長通知「疾病・事業及び在宅医療に係る医療体制について」(http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10800000-Iseikyoku/0000159904.pdf)、「(別添)医療計画において定める数値目標」(http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10800000-Iseikyoku/0000159905.pdf)、「現状把握のための指標例」(http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10800000-Iseikyoku/0000159906.pdf)が出ており、今年度策定される第7次医療計画において、十分検討したいものである。そういえば、「中央社会保険医療協議会(医療と介護の連携に関する意見交換)」(http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/shingi-chuo.html?tid=422054)の「テーマ3 リハビリテーション」(http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12404000-Hokenkyoku-Iryouka/0000162529.pdf)が出ていたが、急性期~維持期・生活期のリハビリ体制も重点テーマである。
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