皮膚科、精神科、産婦人科の収支が大幅マイナス

24日の「診療報酬基本問題小委員会」（http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r985200000379fy.html）で、「平成24年度医療機関の部門別収支にする調査報告書 (案)」（http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r985200000379fy-att/2r985200000379jp.pdf）が出ている。p75～収支計算結果（診療科群別、病床規模別）は興味深い。入院外来計の医業収支差額では、皮膚科（－61％）、精神科（－32％）、産婦人科（－20％）が大きなマイナスになり、逆に眼科（11％）、心臓血管外科（10％）が大きなプラスになっている。こうした数字は、医師研修にも影響を与えるかもしれないが、医療機関の収支は、診療報酬改定の影響を強く受けるため、長い目でみる必要がある。また、p18～「調査協力依頼病院（3,570病院）のうち調査協力に応諾した病院は455病院である。」「更に、調査協力に応諾した病院（455病院）のうち全ての調査票の提出を得られた医療機関（216病院）の集計を行った。」とあり、慎重な評価が必要である。とはいえ、精神科は入院短縮化、産婦人科は少子化の影響は続く感じがする。ところで、医療機関の収支に影響を与えるのは、診療報酬だけではない。小児科、皮膚科、眼科、内科などでは感染症流行の影響も大きいであろう。予防を徹底すれば、それだけ需要が減ることになる。やはり、医療には市場原理はなじまない。