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音楽体操、認知症に有効 脳トレより効果的と三重大

【出典:2017年5月31日 共同通信社】

 音楽に合わせて体操をすれば認知症に効果的―。三重大大学院医学系研究科(津市)の佐藤正之(さとう・まさゆき)准教授らの研究グループは31日までに、軽度から中等度の認知症患者に音楽体操をしてもらったところ、計算ドリルなどの脳トレーニングより、日常生活の動作が悪化することを防ぐ効果があったと明らかにした。

 運動は認知症に有効とされているが、佐藤准教授は、音楽に合わせて体を動かすことでより効果が高まると指摘する。健常な高齢者への認知症予防効果は既に実証されており、今回は、発症した人にも効果があることを突き止めた。

 研究グループによると、三重県御浜町と紀宝町に住む身の回りのことをこなせる軽度から日常生活に手伝いの必要がある中等度の高齢患者に協力を依頼。平均年齢87・2歳の62人を対象とした。うち31人が半年にわたり週1回、40分間の体操に参加した。残りの31人はドリルや携帯ゲームなどの脳トレを行った。

 着替えや食事、入浴といった日常生活動作では、ドリルやゲームなど脳トレの31人に比べ、音楽体操をした方が動作のレベルが維持された。

 音楽は、音楽教室を運営するヤマハ音楽振興会(東京)が制作。ポップス調でテンポが変わる音楽に合わせて、椅子に座って腕や腰を曲げ伸ばししたり、足踏みしたりするなどしてもらった。

 佐藤准教授は「音に合わせて体を動かすことは、単に動かすよりも複雑なため、高い効果をもたらしているのでは」と推測している。今後は重度の認知症患者にも効果的な療法を模索する。
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天空の献血ルーム、全国2位の人気 カフェ気分で優雅に

【出典:2017年5月31日 朝日新聞】

 地上約100メートル。名古屋駅に併設されているJRセントラルタワーズ(名古屋市中村区)の20階にある献血ルーム「タワーズ20」が人気だ。2016年度の献血者数は全国2位。混雑解消のため、隣接するJRゲートタワーにも「日本一高い」献血ルームを新設した。

 JRセントラルタワーズの20階でエレベーターを降り、廊下を進むと天井に星空をあしらった待合室が広がる。本棚に漫画や雑誌が並び、電源付きの机も無線LANも無料で使える。コーヒーやジュースなどは飲み放題だ。窓からは鈴鹿山系が見渡せる。11年10月にオープンした。

 「眺めがきれい。献血が終わった後に優雅に過ごせる。テスト前には勉強スペースとしても使います」。高校時代から10回以上献血の経験がある専門学校2年の鈴木駿平さん(20)と大学2年の高橋あいさん(19)は口をそろえる。

 16年度、「タワーズ20」で献血をした人は5万8247人。東京有楽町の「有楽町献血ルーム」の5万9597人についで全国で2番目に多かった。愛知県赤十字血液センターは、眺望の良さや若者向けのサービスの充実が利用者増につながったとみている。

 人気が高い一方、順番がなかなか回ってこずに待ちくたびれて帰ってしまう人もいたという。そこで、同血液センターは4月に開業したJRゲートタワー26階に、献血ルーム「ゲートタワー26」をオープンさせた。地上約124メートルで、献血ルームとしては日本一高い場所にある。

 タワーズ20の設備に加え、個々のベッドに映画などを見られるタブレット端末を備えた。血小板など特定の成分を採血する成分献血は40~90分程度かかるためだ。また、受付終了時間をタワーズ20より1時間遅い午後6時45分(成分献血は午後6時)にして、学校や仕事帰りでも寄りやすくしたという。4月20日のオープンから1カ月の献血者は3111人。昨年度の場合、名古屋駅周辺を除く愛知県内の8施設の月平均は約480人~約2200人だった。

 同血液センターの佐藤菜津美さん(30)は「名古屋駅でカフェに行くような気分で、気軽に訪れてほしい」と話している。

 全国的にも、個性ある献血ルームは増えている。東京・秋葉原の「akiba:F献血ルーム」は、宇宙船をイメージした近未来的な内装が特徴だ。待合室には人気アニメキャラクターの等身大パネルやフィギュアなどを展示するコーナーを設けた。

 厚生労働省は若者の献血者を増やしたい考えだ。昨年、全国の10代の献血率は約4・2%だった。このまま少子高齢化が進むと、27年には全国で約85万人の献血者数が不足すると推測する。そのため、20年度までに10代の献血率を7・0%まで上げることを目標に掲げている。
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喫煙の死者、700万人 貧困生む原因とWHO

【出典:2017年5月31日 共同通信社】

 世界保健機関(WHO)は30日、喫煙による死者は世界で年間700万人以上に達し、その8割以上が低・中所得国に集中していると発表した。喫煙は健康被害などをもたらし、貧困を生む原因になっていると警告している。5月31日の「世界禁煙デー」に合わせ、たばこの害を訴えるのが目的。

 WHOはこれまで、喫煙による死者を年間約600万人としてきたが、最新の統計に基づき増やした。また健康被害に伴う医療費などで1兆4千億ドル(約155兆円)の経済損失を与えているとも指摘。対策として、たばこへの課税強化と値上げが有効だとしている。

 WHOによると、喫煙関連の医療費は1人当たり約56ドルかかり、家計や各国の財政に大きな負担になっているとした。

 特に低・中所得国には約8億6千万人の喫煙者がいるが、最貧家庭では喫煙の費用が家計の10%以上を占めることもあり、食料や教育などに十分お金が使えないと強調。喫煙が盛んな地域では10%以上の住民が栄養不足だとした。

 たばこが環境に与える影響に関する初の報告書も公表。たばこの吸い殻には発がん性物質を含む7千以上の有毒化学物質が含まれるが、1日に販売されるたばこ150億本のうち100億本以上がそのまま廃棄されているとした。
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陽子線がん治療施設なぜ利用低迷 エックス線治療技術向上が要因か

【出典:2017年5月31日 福井新聞】

 福井県立病院陽子線がん治療センター(福井市)を2016年度に利用した患者数は123人と15年度から5人減り、2年連続で前年度実績を下回った。公的保険の適用対象が小児がんしかなく、医療費負担が高額になるのが主な要因。県は保険適用の対象拡大を国に働き掛けるのと同時に、体を切らずに治療できるメリットを北陸3県や中国でPRして利用を呼び掛ける。

 同センターは11年3月に開設した。県地域医療課などによると、当時は全てのがんが公的保険の適用外だったが、利用者数は順調に推移し、14年度には187人とピークに達した。だが15年度は128人と初めて前年割れ。16年度は小児がんが保険適用となり、200人の利用を目標に掲げたものの一層落ち込んだ。

 同課は「全国の類似施設も同様の傾向にある」と指摘する。同センター以外の陽子線を含む粒子線治療施設15施設を調査した結果、回答のあった5施設と同センターの6施設全体で16年度利用者が15年度に比べて13%減った。この要因について、同課は「保険適用のエックス線治療の技術が向上したことが大きいのではないか」と分析する。

 陽子線はエックス線に比べ、正常な組織を避けて患部にピンポイントで照射できる。ただ、近年はエックス線でも徐々に高精度な照射が可能になってきたという。同課は、効果は陽子線治療に及ばないものの、治療費が安いため、エックス線治療に利用者が流れているとみる。

 対策として、同課は「陽子線治療の保険適用の対象を広げたい」と強調。小児がんに続き、症例が多く治療実績がある前立腺がんや肝がん、肺がんについて、18年度の診療報酬改定に合わせて保険適用の対象とするよう国などに働き掛けている。16日には、全国自治体病院開設者協議会長を務める西川一誠知事が、厚生労働省などに要望した。

 17年度の利用者数目標は150人。「日本海側唯一の陽子線がん治療施設として、センターの認知度を高めて達成に努めたい」と同課。講演会などで、県内のほか石川県や富山県からの利用者の掘り起こしを図る。さらに、中国・浙江省から県立病院に受け入れていた医師らを通じ「中国からの利用を働き掛ける」とする。これまで海外からの利用実績はないが「中国は人口規模が大きいのに、陽子線治療施設は数カ所しかない。利用は見込めると思う」として可能性を探っていく。

 ■陽子線がん治療

 陽子線を照射し、がん細胞を破壊する方法。陽子線は放射線のうち、水素の原子核を利用して得られる「粒子線」の一種で、体を切らずに治療できるために痛みや副作用はほとんどない。県立病院陽子線がん治療センターの治療費は照射21~25回で250万円で、小児がん以外は公的医療保険の対象外。
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(宮崎)西諸、お産の場ゼロ えびの市の病院8月から取りやめ

【出典:2017年5月31日 宮崎日日新聞】

 えびの市で唯一分娩(ぶんべん)を扱っていた民間病院が、8月からの分娩受け入れをやめることが30日、分かった。昨年、小林市で妊婦を受け入れていた民間の有床診療所が休止しているため、県内の2次医療圏(7地域)の中でお産ができない圏域が初めて生じる。西諸地域(小林、えびの市、高原町)の妊婦は出産するために都城市や宮崎市などへ通う必要があり、移動など負担の増加が懸念される。

 分娩の受け入れを取りやめるのは、えびの共立病院(黒木透院長、34床)。複数の医師で普通分娩や帝王切開を実施してきた。宮崎日日新聞の取材に対し同病院は、受け入れをやめる理由は明らかにしていない。同病院によると、分娩以外の妊婦健診や乳腺炎など産後のケア、婦人科疾患の診療は継続する。

 病院側は同日までに、小林、えびの市、高原町の首長らに事情を説明。関係者によると、24時間体制でお産に備えなければならない負担が大きいことや、助産師や薬剤師などの確保が難しくなっていることなどを受け入れ取りやめの理由に挙げたという。

 西諸地域では、2003年4月から小林市立市民病院(現在の市立病院)が経営効率化を理由に産婦人科を休診。同市内の民間の有床診療所とえびの共立病院が分娩を担ってきた。しかし16年12月に有床診療所が休止したため、えびの共立病院が唯一分娩できる病院となっていた。

 県健康増進課によると、県内の2次医療圏ごとの分娩を扱う医療機関数は、宮崎東諸県が最多の18カ所。都城北諸県8カ所、延岡西臼杵と日南串間が各5カ所と続く。一方、日向入郷2カ所、西都児湯1カ所だけで、産婦人科医師不足は西諸以外でも課題となっている。

 同課は「安心して出産できる環境を確保、維持するための支援を考えなければいけない」としている。
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(茨城)検診受診率上げよう 大洗町プロジェクト 顔写真入り チラシで職員呼び掛け

【出典:2017年5月31日 茨城新聞】

 がん検診などの受診率を上げようと、大洗町は本年度から、検診や健康診査を受けるよう町民に呼び掛ける「I・(アイラブ)けんこう」プロジェクトに乗り出す。病気の早期発見につなげ、将来の医療費削減を図るとともに、健康意識を高めてもらいたい考えだ。第1弾として、町職員の顔写真入りのチラシを作成し、キャンペーンなどでの配布を始めた。

  県や町のまとめによると、2014年度の町のがん検診受診率は、肺がんが36・7%と、県平均27・3%を大きく上回り、44市町村で13位。子宮頸(けい)がんも15・9%で県平均15・8%をわずかに上回ったが、大腸がんと乳がんはいずれも県平均を下回ったほか、15年度の国民健康保険加入者による町の特定健康診査受診率は34・8%で、県平均の35・2%に及ばなかった。

 こうした現状を踏まえて町はプロジェクトを企画。具体的な数値目標は定めず検診の周知に重きを置く。

 第1弾が、30代から60代までの町職員ら7人の顔写真とコメントを取り入れた特製チラシだ。「がん検診で早期発見することが大切」などと職員によるメッセージを付けた上で、性別・年代に応じた検診を紹介する内容だ。

 「文章や図だけのチラシだとつい捨ててしまいがち。だが、顔写真入りなら捨てづらいはず。同年代の職員の声を通して検診に興味を持ってもらいたい」(町担当者)と、目を通してもらえるような工夫を凝らした。チラシにも登場する町健康増進課の篠原聡子保健師(31)は「多くの方に年に1度は検診を受けてほしい」と話した。

 町は今後も、啓発物を作ったり、町内でキャンペーンを行うなどして、受診を訴えていく方針。
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一目で歯周炎診断 世界初技術、奥羽大・大島教授ら研究グループ

【出典:2017年5月31日 福島民友新聞】

 奥羽大(郡山市)の大島光宏薬学部教授(59)を中心とした研究グループは、歯肉から出るごく微量の液体(組織液)のマイクロRNAで、歯周炎を高精度に診断できる方法を開発した。30日、欧州生化学連合の世界的な専門誌で公開した。歯周炎を一目で診断できる世界初の技術として、将来的に臨床現場での幅広い活用が期待される。

 歯周炎はこれまで、歯科医が歯周ポケットの深さや歯肉の色、X線写真などで見て診断していた。今回の方法では、歯と歯茎の間に濾紙(ろし)を挟み、組織液に含まれるマイクロRNAを採取して増幅。マイクロRNAが高く現れたか低く現れたかをパネルを使って表し、歯周炎か健常かを一目で分かるようにした。

 歯周炎検査法のイメージは、健常は上が高く発現し(赤色)、下が低く発現(緑色)。歯周炎は上が低く発現し、下が高く発現している。パネルを通して、調べた部位の病気が現在進行しているのかどうかを客観的に判断できる。

 研究は奥羽大薬学部、東大呼吸器内科、東京医科歯科大歯周病学分野、慶大理工学研究科、日大歯学部と共同で進めた。大島教授は「生物学的根拠に基づき、歯周炎を客観的に診断できるようになったのは画期的。早期発見に向けて追加研究を進めていきたい」と話した。新たな診断法は国際特許を申請している。

 マイクロRNAをめぐっては、全国の研究者らが、がんを早期診断できるシステムを構築するなど、国内外から注目が集まっている。研究は、ふくしま医療福祉機器開発事業費補助金を活用した。
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「ベルケイド」治験、難治の小児がん患者対象に開始

【出典:2017年5月31日 読売新聞】

 国立がん研究センター中央病院など国内9施設は、小児の急性リンパ性白血病を再発した高リスクの患者を対象に、分子標的薬「ベルケイド」(一般名ボルテゾミブ)を従来の化学療法に加えた治療法の臨床試験(治験)を始めた。

 急性リンパ性白血病は、小児がんの中で最も多い年間約500人が発症する。複数の抗がん剤を組み合わせた化学療法を中心に、造血幹細胞移植や放射線治療を行う。5年生存率は80%を超えるが、高リスクの患者が発症から短期間で再発すると20%未満に下がる。

 治験の対象は、急性リンパ性白血病を発症した後、早期に再発した19歳以下の高リスク患者。症状を抑え込む寛解を達成できるかどうかを確認する。ベルケイドは、同じ血液がんの多発性骨髄腫などで使われている。募集は22人で2017年度中に結果をまとめる予定。同病院小児腫瘍科長の小川千登世さんは「治験で寛解の状態になれば、造血幹細胞移植を行って完治を目指したい」と話している。
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「ゴムを使う100の方法」 HIV予防へ女性向け冊子

【出典:2017年5月31日 朝日新聞】

 厚生労働省が定める「HIV(エイズウイルス)検査普及週間」が1日から始まる。HIVの感染経路は男性間での性的接触が多いが、女性も決して無関係ではないとして、各地の保健所や検査会場で、若い女性に関心を高めてもらうためのリーフレットが配布されている。

 昨年3月に完成した「ゴムを使う100の方法 女子のための the 100 ANSWERS」(A4判2ページ)。宝塚大看護学部の日高庸晴(やすはる)教授(社会疫学)が代表の研究班が、厚労省のエイズ対策研究事業の一環で作った。20~30代の女性に対し、避妊具をつけてほしいことが男性にうまく伝わった体験談をインターネットで募集。373人の回答をもとに、「つけなきゃ無理!」などはっきり断る文言や「寝たふりをする」といった100の伝え方を挙げた。

 作成の中心となった新潟大医歯学総合病院感染管理部の古谷野(こやの)淳子・特任助教(臨床心理学)は、相手がHIVなどの性感染症の予防をしようとしない場合、求めるのは勇気がいるとみる。「予防の知識を教わっていても、いざとなると行動を起こせない人もいる」。大人になるまで性に関することを教わる場面は少なく、友人とも話しづらい。リーフレットを見て、「これなら自分も使えそう」と思ってくれたら、と古谷野さんは願う。

 普及週間は7日まで。リーフレットは日高教授のホームページ「health-issue.jp」(http://health-issue.jp/the_100_answers_girls.html)から無料でダウンロードできる。
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紹介状なく受診、微減 大病院、定額負担導入後

【出典:2017年5月31日 朝日新聞】

 紹介状なしに大病院を受診した場合に5千円以上の定額負担を求める制度が2016年4月に導入された後も、紹介状なしで訪れる患者数に大きな変化がなかったことが30日、厚生労働省の調査で分かった。安易な受診を抑え、大病院が重症患者の治療に専念できるようにする狙いだったが、効果は限定的のようだ。

 調査は昨年11~12月、200床以上ある850の病院を全国から無作為に抽出して郵送で実施。有効回答率は81・6%だった。

 500床以上の病院では、定額負担導入前の15年10月にすべての初診患者のうち42・6%いた紹介状なしの人は、導入後の16年10月に2・9ポイント減の39・7%に。200床以上500床未満では60・3%が0・9ポイント減の59・4%になった。

 理由は調査で明確になっていないが、55・5%の病院が「徴収する際に困ったことがあった」と回答。その理由として「お金を払えば大病院を受診できると解釈している患者がいる」などをあげた。(
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輪の中へ:医療的ケア児と保育所 第2部/上 自治体の支援進展に差

【出典:2017年5月31日 毎日新聞】

 たん吸引や栄養注入などの医療的ケアを必要とする子どもについて、2016年5月に児童福祉法と障害者総合支援法が改正され、自治体に支援の努力義務が課された。それから1年。依然として医療的ケア児と家族は社会的に孤立しがちだ。課題を探った。

 ●進める自治体

 毎日新聞が昨年末、全国の主要自治体を対象に実施した調査では、政令指定都市、道府県庁所在地、東京23区の計74自治体のうち、34自治体が医療的ケア児の保育所受け入れは「ゼロまたは不明」と回答。そのうち12自治体は入所を受け付けていなかった。

 この中で、東京都品川区は今年度から認可保育所で医療的ケアに対応する体制を整備する。「やっと地元で腰を落ち着けて育児ができる」。たん吸引が必要な長女(1)を今秋から預ける予定の父親(42)が胸をなで下ろす。

 長女は15年10月、未熟児で誕生。生後2カ月で気管切開してたん吸引が必要になり、入院生活が始まった。16年11月には闘病中だった妻が死去。当時、区内の保育所や児童発達支援施設で医療的ケアは提供されていなかった。一人親となった父親は民間の受け入れ先を探し、区外で看護師がケアに対応する託児所を確保。朝夕、娘を抱いて通勤電車に揺られた。

 品川区は法改正を踏まえ、対応を協議。託児所や病院とも連携して安全を確保した上で受け入れ可能と判断した。区は保育所に看護師1人を追加配置する方針で、保育士も医療的ケアができるよう研修を進めている。

 父親は「前例がない取り組みに、区は迅速に対応してくれた。たくさんの人が協力してくれた」と感謝する。区は当面、たん吸引と経管栄養注入に限って受け入れる方針。「看護師不在の場合、保育士でもケア可能な体制を整えるため」という。

 東京都墨田区も4月、認可保育所でたん吸引が必要な児童1人を受け入れた。中野区は保育所で働く看護師に医療的ケア児への理解を深める研修を実施する。今年度は入所申し込みがなかったが今後は前向きに検討するという。

 ●看護師確保が困難

 一方、東京都大田区・板橋区や富山市、徳島市は「受け入れない」姿勢を崩さない。渋谷区では今年10月、NPO法人フローレンスが運営する障害児保育園「ヘレン初台」がオープンするが、区の認可保育所での受け入れはない。静岡市も「看護師確保が困難で、受け入れの計画段階にもない」と釈明する。

 「仕事、あきらめる覚悟も必要かな……」。大田区役所から2月に届いた保育所入所の「保留通知書」を手に、会社員の勝部美奈子さん(38)はため息をつく。長男、堯皓(たかひろ)ちゃん(1)は、たん吸引が必要。未熟児で生まれ、1カ月後に退院したものの、生後3カ月で声門下狭窄(きょうさく)症と診断され、気管切開した。その後、脳出血が見られたが16年1月に退院し、他に障害はなく元気に過ごす。

 勝部さんは何度も区に相談したが、いつも答えは「協議中」。受け入れてくれる認証保育所もない。ようやく見つけた区外の児童発達支援事業所に預けることで、5月から週3日で職場復帰した。福祉施設ゆえ、弁当やおやつを毎日持参する必要がある。しかも預かり時間は午前10時半から午後3時半。職場にいられるのは4時間しかない。

 この福祉施設は保育事業者ではないため、保育所の入所選考でのポイント加算につながらない。18年度の入所申請が始まる11月には、訪問看護サービスも駆使して何とかフルタイムで職場復帰しようと考えているが、認可保育所に入れるかどうかは未知数だ。

 ●4歳まで6100人

 厚生労働省の15年度の試算では、医療的ケアが必要な0~4歳児は全国に約6100人いるとされる。保育所・幼稚園、障害児向け事業所の受け入れ体制に大きな変化はなく、就学前の発達・教育の機会が得られない子どもが多い。

 「認可園はダメ、代替手段もなし。地元にこの子の『社会』はないんです」。絵本を手に笑顔を見せる堯皓ちゃんに目をやり、勝部さんがつぶやいた。大田区は、医療的ケアが必要な未就学児を「10人程度」と想定している。区によると、区内の発達支援施設も幼稚園も医療的ケアに対応していない。受け入れ先はないままだ。
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介護施設:ロボと一緒、高齢者生き生き 34%で自立度向上確認 医療研究機構

【出典:2017年5月31日 毎日新聞】

 人とコミュニケーションを取る動物や子どもの姿をしたロボットについて、全国にある介護施設の高齢者を対象に初めて大規模調査し、有効性を確認したと、日本医療研究開発機構の研究チームが30日、発表した。34%の人の生活動作で、歩行や食事などの自立度が向上したという。

 ロボットは置いておくだけで人の動きに反応し、「体を動かしませんか」と促したり、クイズを出したりし、介護職員の補佐役となる。「高齢者の笑顔が増えた」などの報告はあったが、客観的なデータはほとんどなかったという。

 研究チームは、アザラシ型「パロ」や人型「ペッパー」など17種のロボット約1000台を使い、2016年8月~17年3月、98介護施設でそれぞれ16週間、65歳以上の男女計約900人を調査。世界保健機関の国際生活機能分類という指標を導入し、健康状態や生活の活発度などを数値で表した。

 その結果、ほとんど寝ていた人がロボットの声かけで歩くようになるなど、34%に改善が認められた。うち、最多の39%が食事、排せつ、身だしなみを整えるなど基本的動作の改善だった。触ると鳴く猫型ロボットのケースでは、高齢者が抱き運ぶことで周囲の人との会話が増え、高齢者が活動的になるなどした。研究チームの大川弥生・産業技術総合研究所招聘(しょうへい)研究員は「ロボットが高齢者の自立や活発な生活につながることが証明された。活用してほしい」と話した。
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日本脳炎:ワクチン品薄 医療機関、接種数量確保に苦労

【出典:2017年5月31日 毎日新聞】

 蚊が媒介する感染症・日本脳炎を予防するワクチンが、品薄状態になっている。厚生労働省は「全国的に足りている」としているが、安定した数量確保に苦労している医療機関もある。同ワクチンは予防接種法が定める重要性の高い「定期接種」の対象だ。医薬品の在庫や流通の管理が厳格な日本で、なぜこうした事態が起こったのか。

 ◇15年に千葉で発生、契機

 「いつ入荷するか分からない」「注文通り販売できるか分からない」。東京都内のある小児科診療所は、今年初めから日本脳炎ワクチンを注文するたび、医薬品卸売りの担当者から、そう言われているという。在庫がなくなりかけ、接種予約受け付けの中止を考えた時期もある。院長は「患者が殺到して、かかりつけ患者を断ることがなければいいけれど……」と気をもむ。

 品薄になったきっかけの一つは、2015年9月に千葉県で25年ぶりに、生後11カ月の乳児患者が確認されたことと言われる。

 日本脳炎はブタが持つウイルスがヒトに感染して起きるが、感染して抗体を持つブタの割合は西日本に多い。このため近年発生する患者の大半は西日本在住だ。

 それだけに、千葉県での患者発生は関係者にとって驚きだった。しかも国が示す標準的な予防接種スケジュール(初回は3~4歳)を下回る年齢。日本小児科学会員で予防接種に詳しい岡田賢司・福岡看護大教授(小児科)は「従来の流行地域でなく、患者が1歳未満だったこともあり、全国的に対策を取らねばと考えた」と話す。

 同学会は、ブタのウイルス抗体保有率が高い流行地域では、生後6カ月から接種するよう呼び掛けた。その結果、千葉では54市町村のうち47自治体が6カ月での接種を勧めるようになるなど、前倒しが広まった。

 さらに、全国で唯一、40年以上発症例がないことを理由に定期接種の対象外だった北海道でも、本州との往来が増えて感染リスクが高まったとして昨年4月から定期接種が始まった。

 ◇熊本地震で製造施設被災 問題抱える供給側

 こうして需要が高まる一方で、供給側には問題があった。

 日本脳炎ワクチンのメーカーは2社しかない。その一つの「化学及(および)血清療法研究所」(化血研、熊本市)は、昨年4月の熊本地震で製造施設が被災して、稼働が2カ月ほど止まった。ワクチン製造には通常1年半かかり、再稼働後の製品が完成するのは来年1月。それまでは在庫の前倒し出荷でしのぐ予定だったが、5月上旬に底を突いてしまったのだ。

 もう1社の「阪大(はんだい)微生物病研究会」(微研、大阪府吹田市)は増産体制を取り、販売元の田辺三菱製薬も地域ごとに必要量を割り当てて、その本数以上を出荷しないようにした。化血研も微研も出荷量を公表していないが、厚労省によると流通量は医療機関への納入量を大きく上回る見通しで、品薄とはいえ大きな問題は起きていないという。

 ただ、医療機関が買い占めなどに走ると地域間で偏在が生じる恐れもあるため、厚労省は今月8日、卸売業者に地域間の在庫融通を求める通知を出した。

 担当職員は「心配をかけないように供給をスムーズにしたい」と話す。

 ◇厚労省、業界再編を促す 国際競争力強化にらみ

 定期接種対象のワクチンは、対象年齢を迎える子どもの数が把握できるため、計画的に生産しやすい。その分、余剰が少ないために、定期接種以外の需要が一時的に高まると品薄感が生まれやすい面もある。昨年、関西国際空港を中心に麻疹(はしか)患者が集団発生した際も、ワクチン不足が心配された。

 こうした状況を踏まえ、厚労省はワクチンの安定供給を目指した業界再編を目指している。昨年10月には同省対策チームが「競争力や経営基盤の向上のため、統廃合による企業規模の拡大を促す」との提言をまとめた。

 大学の研究所から出発し、化血研や微研のように一般財団法人の形態を取っている小規模メーカーが多いことにも触れ、経営基盤を強化した株式会社に変更するよう促した。これには予防医学の観点からワクチン産業の成長が世界的に見込まれる中、海外のグローバル企業に並ぶ競争力を国内メーカーに持たせたいとの狙いもある。

 ただし、厚労省に強い監督権限があるとはいえ、民間組織の統廃合などが国の思惑通りに進むかどうかは分からない。

 化血研では15年、国の承認と異なる方法で血液製剤を長年作っていたことが発覚。厚労省は110日間の業務停止命令を出した上で「本来なら許可取り消しに相当する」として、製造部門を他社に譲渡するよう求めた。化血研は一時、アステラス製薬と交渉をしたが、自主存続の意向が強く、最終的に条件面で折り合えず決裂した。

 一方、微研は今月、ワクチン製造の株式会社「BIKEN」を設立した。同社は田辺三菱製薬の技術協力を受ける予定で「生産システムや管理手法を融合し、生産基盤の強化を加速させる。ワクチンの安定供給に貢献する」とうたっている。

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 ■ことば

 ◇日本脳炎

 主にブタの持つウイルスをコガタアカイエカが運んでヒトへ感染する。ヒトからヒトへはうつらない。発症すると高熱や頭痛、意識障害などを生じて2~4割が死亡するとされる。国内では2000人以上が死亡する年もあったが、近年は患者数が年数人にとどまる。2000~16年では95人で、8割以上が西日本に集中する。東南・南アジアの患者数は毎年数万人。ウイルスの発見、ワクチンの開発は、ともに日本が舞台だった。
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黄斑変性、薬で視力維持 50歳以上に多く、失明の恐れも

【出典:2017年5月31日 朝日新聞】

 50歳以上の人に起こりやすい加齢黄斑変性。有効な治療が乏しかったが、眼球に薬を注射する治療薬が複数登場し、視力の維持や改善が見込めるようになった。負担を減らすため、患者の個別の状態に応じた治療の取り組みも広がりつつある。

 「なんだか今日は手元が見えにくいな。ジャガイモの皮がむきにくい」

 東京都内に住む吉川優子さん(67)が目に異変を感じたのは20年近く前、夕飯の支度をしている時だった。近くの眼科を受診すると、右目の真ん中あたりが見えなくなっていた。

 その後、加齢黄斑変性と診断された。高齢などで目の黄斑という部分に変化が生じてものが見えにくくなる病気だ。黄斑は網膜の中央にある直径数ミリのくぼみで視細胞が集まっている。ここに異常が起こり、見えにくくなる。

 吉川さんは老廃物がたまって異常な血管(新生血管)が生じ、出血や水分が周囲に染みだす「滲出(しんしゅつ)型」だった。日本人に多く急速に視力が低下することがある。吉川さんが受診した90年代は、レーザーで新生血管を焼き切ることぐらいしか治療法はなかった。小康状態を保っていたが、2012年に再発。今度はその後に出た注射薬による治療を受けることができた。

 現在の第一選択の治療は、新生血管の成長を促す物質「血管内皮増殖因子」(VEGF)の働きを抑える薬による方法だ。麻酔した後に、眼球に注射針を刺して薬を患部に送り込む。治療は日帰りで済む。

 08年、最初の治療薬「ペガプタニブ」が認可された。その後、より強力な「ラニビズマブ」「アフリベルセプト」の二つが09年、12年にそれぞれ認可された。治療薬を柱にした厚生労働省研究班の治療指針も12年に公表された。

 東京女子医大の飯田知弘教授は「治療薬の登場で視力の改善も目指せるようになった」と話す。

 吉川さんは年1~4回治療薬を注射し、視力の低下はほぼ収まっており、「なんとか生活していけるという希望が持てるようになった」と話す。今もラジオ体操の支援など地域でボランティア活動をしている。

 ■注射回数、症状に応じ

 加齢黄斑変性は欧米に多い病気だったが、日本でも近年、患者が増えている。50歳以上の男性に特に多く、成人の中途失明の原因の一つになっている。主な症状として、障子の桟など格子状のものがゆがんで見えたり、視野の中心部が暗くぼやけたりする。

 九州大病院の石橋達朗院長のチームによる福岡県久山町の大規模調査で、加齢黄斑変性と診断された人の割合は、1998年は0・9%だったのが、2012年には1・6%に増えた。

 現段階で根治する治療法はない。iPS細胞で網膜の細胞をつくり移植する臨床研究が始まっているが、実用化はしばらく先になりそうだ。当面は薬で症状が進むのを抑える治療が中心になる。

 薬による治療では、3カ月間を導入期とし月1回ずつ注射し、その後は維持期として、再発を抑えるために多くが一定の間隔で注射し続ける。治療薬の一つ、ラニビズマブが出た当初は、維持期は注射せず、検査で新生血管の再発などが見つかってから注射するやり方が一般的だった。しかし、この方法だと長期間経つと改善した視力が次第に悪化することがわかった。

 その後に登場したアフリベルセプトは、維持期に2カ月に1回定期的に注射し続ける方法が奨励された。だが、1回の注射で3割の自己負担だと5万~6万円かかる。間隔をもっと空けても再発率は変わらないという研究成果もあり、最近は検査で再発がないかを確かめながら個々の患者の状態に応じて徐々に注射の間隔を延ばしていく方法が広まりつつある。

 関西医大の高橋寛二教授は「改善した視力を維持しながら、なるべく注射の回数を減らすのが理想だ。どんな状態の患者にどれぐらいの間隔で注射するのが最適かを判断するために臨床データを積み上げる必要がある」と話す。
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(福岡)患者塾:医療の疑問にやさしく答える 年をとると…/中

【出典:2017年5月31日 毎日新聞(福岡)】

 ■今回のテーマ 年をとると…

 「年をとると……」をテーマに4月22日、福岡県水巻町の遠賀中間医師会館で開かれた第209回患者塾。高齢者に多い心臓の病気や女性の骨盤臓器脱について、専門医がわかりやすく説明した。

 ◆福岡市博多区の男性(72

 ジョギングから帰ってテレビを見ていたら、突然意識を失い、倒れました。大動脈弁狭窄(きょうさく)症と診断されました。

 ◇大動脈弁狭窄で失神も

 八代さん

 心臓には四つの弁があり、肺で酸素をもらった血液が心臓から大動脈へ出ていくところに大動脈弁があります。そこが狭くなる病気が大動脈弁狭窄症です。年を重ねると、大動脈弁も高齢化し、柔らかく開いたり閉じたりしていたものがだんだん厚く、硬くなって可動域が狭くなります。

 心臓が収縮して血液を押し出そうとしても弁が硬くて開かず心臓に負担がかかり、その結果、心不全を引き起こします。また、狭くなった弁を通る血液量は少なくなりますから、全身の血液循環が悪くなり、体を動かすなど脳への血液供給が減少してしまうような場合には失神が起きます。狭心症や心筋梗塞(こうそく)なども起こりやすくなり、大動脈弁狭窄症は突然死の原因になります。心不全の分かりやすい症状としては、速足や階段を上ると息切れや動悸(どうき)がする。足がむくむなどがあります。

 津田さん

 太ったのと、むくんでいるのとではどう違いますか。

 八代さん

 指で押すと柔らかい餅を押した時のように“くぼみ”ができるのがむくみで、太っただけでは押しても“くぼみ”はできません。

 ◆鹿児島市の女性(64)

 60歳を過ぎて、時々おしっこが出にくく下腹が張るようになりました。「子宮脱の可能性が高い」と言われました。手術しなければなりませんか。

 ◇生活様式で治療選択

 安藤さん

 子宮や膀胱(ぼうこう)などの臓器が下がり、体外に出る「骨盤臓器脱」ですね。経膣分娩(けいちつぶんべん)をした人は誰でもなる可能性があります。加齢や出産の負荷で骨盤内臓器を支えられなくなります。ピンポン球のような丸いものが触れるということで受診される患者さんが多いです。トイレが近くなって膀胱炎を繰り返したり、尿が出にくくなったりするのは問題なので産婦人科を受診してください。手術するかどうかは、症状の強さや患者さんの生活様式によります。

 下川さん

 日常生活での支障の具合で治療を選択されていいと思います。治療にはリングペッサリーというリング状の器具を膣内に挿入して1~3カ月ごとに交換する方法と手術する方法があります。手術は緩んだ膣壁と子宮を支えている靱帯(じんたい)を縫い縮める方法(この場合、子宮は取ることが多い)と下がった臓器を支えるようにメッシュを埋没する方法があります。内視鏡手術で膣を仙骨に固定する方法もあります。手術の場合、少しですが再発することがあり、わずかですが不愉快な合併症を起こすこともあります。不快な生活から抜け出すために医師とよく相談してください。

 安藤さん

 リングペッサリーは実はすごく大きく、着脱にはコツがいります。患者さんにとっては相当に不快感が強く、それを入れたことでおりものが多くなります。どんな治療がいいかは、人によって違います。

    ◆
 第211回患者塾「逝く時に備える」は6月17日午後3~6時、遠賀中間医師会館で。入場無料。

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 ◇出席された皆さん

 八代晃さん=くらて病院院長(福岡県鞍手町、循環器内科)▽矢田親一朗さん=遠賀中間医師会おんが病院院長(福岡県遠賀町、消化器内科)▽伊藤重彦さん=北九州市立八幡病院副院長(外科)▽津田文史朗さん=遠賀中間医師会会長(福岡県水巻町、小児科・アレルギー科)▽下川浩さん=真田産婦人科麻酔科クリニック医師(福岡市、産婦人科)▽安藤由起子さん=安藤ゆきこレディースクリニック院長(北九州市、産科・婦人科)

 ▼司会

 小野村健太郎さん=北九州市立大大学院特任教授、おのむら医院院長(福岡県芦屋町、内科)

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 ◇質問は事務局へ

〒807-0111
福岡県芦屋町白浜町2の10「おのむら医院」内
電話  093・222・1234
FAX 093・222・1235
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