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子宮残せるか画像で診断へ がん患者に福井大

【出典:2017年1月31日 共同通信社】

 福井大は30日、子宮体がん患者の子宮を残したまま投薬でがんを治療できるか、全てを摘出する必要があるかを調べる際、何度も子宮内膜の細胞をかき出すことなく、画像検査で判断する手法を開発したと発表した。

 福井大医学部の吉田好雄(よしだ・よしお)教授によると、この画像検査は乳がんの診断に使われているが、子宮体がんに応用したのは世界初としている。

 細胞をかき出す検査は、麻酔をかけて少なくとも3回実施する必要があり、血栓症のリスクがあったが、画像診断なら患者の負担が大幅に減る。画像診断を経てがんを治した女性が23日、第1子を出産したという。

 診断に使うのは、婦人科がん細胞を増大させる可能性がある女性ホルモン「エストロゲン」と結合する受容体がどれくらいあるか調べる「FES―PET検査」。

 エストロゲン受容体が多いと早期がんとみなされ、子宮を摘出せずにホルモン剤を投与する治療が効果的と分かる。
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「院内暴力」対応訓練 「毅然とした態度で」 盛岡東署協力、職員130人参加 岩手医大

【出典:2017年1月31日 毎日新聞(岩手)】

 医師や看護師ら医療従事者が、患者やその家族から暴言や暴力を受ける「院内暴力」の対応を学ぶ訓練が、盛岡市の岩手医大病院循環器医療センターであった。県内では昨年、大船渡市で看護師が来院者に背中を刺されたり、盛岡市で刃物を持った男が侵入したりする事件が発生している。病院と関係機関の連携強化が求められる中、同病院が企画。職員約130人が参加し、盛岡東署が協力した。

 診察中に患者がポケットに手を入れ、カッターナイフを取り出すといった想定では、医師が「落ち着いて」などと男に声をかけながら、110番通報する訓練をした。

 実際に、はさみなど凶器になるものは患者の手の届く範囲に置かない▽危険を感じたら、椅子などを相手との間に置いて距離を取る▽1人で相手の凶器を取り上げようとしない――などが大事だという。

 同病院で同様の訓練を行ったのは3年ぶり。院内暴力は全国的に増加傾向にある。症状の重い患者が多い病院ほど、患者の抱える悩みや不安などから、ささいなことで暴力に発展しやすいとされる。身体的な暴力のほか、大声での威嚇や度重なるクレーム、脅迫や性的ないやがらせ行為が含まれる。

 訓練に参加した黒川絵里加さん(25)は「椅子を使うなど参考になった。自分の身の安全もしっかり守りたい」と話した。同署の佐々木浩信生活安全係長は「暴力には毅然(きぜん)とした態度で臨んでほしい」と呼び掛けていた。
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東芝から買収、社名変更 「キヤノンメディカルシステムズ」

【出典:2017年1月31日 朝日新聞】

 医療機器会社の東芝メディカルシステムズ(栃木県大田原市)は30日、来年初頭をめどに社名を「キヤノンメディカルシステムズ」に変えると発表した。キヤノンが昨年、東芝から約6655億円で買収していた。
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赤ちゃんにも正義感? ヒーロー選ぶ実験結果 京大

【出典:2017年1月31日 朝日新聞】

 正義感は人間の本能? 攻撃された弱者を見ても何もしない「傍観者」より、弱者を助ける「正義の味方」を選ぶ性質が、生後半年の乳児の段階で備わっていることを、京都大などの研究グループが明らかにした。31日、英科学誌ネイチャー・ヒューマンビヘイビアに発表した。

 正義の感覚は生まれつきなのか、学習によって育まれるかは分かっていない。京大の鹿子木(かなこぎ)康弘特定助教(発達科学)らは、攻撃者、犠牲者、正義の味方、傍観者の4種類のキャラクターが登場するアニメ動画を作り、生後6カ月と10カ月の乳児計132人に見せた。攻撃者が犠牲者に体当たりして攻撃すると、(1)正義の味方が助ける(2)傍観者は何もしない、を4回ずつ交互に繰り返した。

 その後、正義の味方と傍観者の実物のキャラクターを乳児の前に置き、どちらに触れるか調べると、生後6カ月の乳児20人のうち17人が正義の味方を、3人が傍観者を選んだ。別パターンの動画を見せた実験結果も併せると、乳児はキャラクターの色の好みではなく、攻撃者から犠牲者を守る行為と理解して選んだと言えるという。

 鹿子木さんは「人間社会が成り立つには一定程度の正義感が必要になる。人間は生まれたときから正義感の原形を備えている可能性がある」と話す。
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「社会人常識マナー」の試験だが…教員が漏えい

【出典:2017年1月31日 読売新聞】

 中央医療歯科専門学校(群馬県太田市東本町)で行われた「社会人常識マナー検定」の試験で、問題の漏えいがあったことが、同校などへの取材で分かった。

 校内の管理がずさんで、女性教員が事前に問題をコピーし、受験予定の学生に予想問題として漏らした。検定を主催する公益社団法人「全国経理教育協会」(東京都豊島区)は、今回の同校での試験を無効とし、受験した学生49人の再試験を行う。

 同協会によると、漏えいがあったのは、21日に全国一斉に行われた同検定3級の試験。社会常識やマナーなどを問うもので、全国で3647人が申し込んだ。合格発表は2月の予定。

 同協会は、事前に各会場へ問題を送付し、試験当日まで開封せず、鍵のかかる場所で保管するよう求めている。同校は16日に届いた問題を、職員室にある鍵付きの戸棚に保管。しかし、この鍵を無施錠の別の棚に入れていた。多くの教員が鍵の置き場所を知っていたという。

 女性教員は17日、無施錠の棚から鍵を取り出し、戸棚を開けて、試験問題をコピーした。パソコンを使って、全18問のうち図形問題を除く16問を載せたプリントを作成。18日の講義で、1年生全50人に予想問題として配った。このうち49人が受験した。

 試験後、学生から同協会に「事前に試験問題と同じ問題を解かされた」などと申告があり、漏えいが発覚した。女性教員は同校の調査に対し、「検定の指導をするのが初めてで心配だった。全員を合格させたかった」と話したという。同校は26日付で、女性教員を15日間の出勤停止処分とした。

 今回の検定試験で、同校が、全国一律の開始時間を「学校にとって都合が良いから」と3時間半繰り上げていたことも判明した。同協会は「公正に試験を実施するための最低限のルールを守っておらず、極めて遺憾。改めて聞き取り調査を行い、学校への何らかの処分を検討する」としている。

 同校は中央カレッジグループに所属し、歯科衛生士を養成している。新井孝副校長は「教育の現場であってはならないことで、学校の信用を落とす行為だった。学生や保護者に申しわけない」と話している。
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院内オフィス、働くがん患者を後押しするが「無理して働きすぎることも…」

【出典:2017年1月31日 読売新聞】

 がん患者の3割が離職――。がんの治療などで長期間職場を離れ、退職を余儀なくされるケースが依然多いことから、 厚生労働省は、病院内に「サテライトオフィス」を整備し、仕事が継続できるよう後押しすることを決めた。 がん患者の社会復帰を支援する団体からは「社会参加できれば、治療にも前向きになれる」と歓迎の声が上がるが、労働時間の管理など課題は少なくない。

          ◇

【サテライトオフィス】  所属する事業所以外で働けるよう、整備された共用オフィス。取引先や自宅に近い施設を使うことで、通勤時間の短縮にもつながる。複合機などが整備された施設も多く、在宅勤務よりも労働環境が整うメリットがあるが、普及が課題になっている。

焦りや疎外感

 「がん患者は安定期に入って体調が良くなると、仕事への焦りや疎外感が、病気の不安と重なって押し寄せる。働く環境があれば、社会復帰への自信につながるはず」

 がん患者の就労を支援する一般社団法人「CSRプロジェクト」代表理事の桜井なおみさん(49)はそう話し、病院内にオフィスを設置する取り組みを評価する。

 桜井さんは設計事務所で働いていた13年前、乳がんの手術で約3週間入院。手術の痛みが治まると、職場とのメールのやり取りや、簡単な書類を作成する必要が生じたが、同室の入院患者への気兼ねから断念した経験があるという。「退院後、スムーズに職場復帰する段取りができなかった。院内にオフィスがあれば利用したと思う」と振り返る。

離職3割超

 厚労省によると、働きながら通院するがん患者は約32万5000人と推計されるが、就労の継続は容易ではない。

 静岡がんセンター(静岡県長泉町)が2013年に行ったがん体験者に対する実態調査では、会社などで働いていた人のうち、「依願退職した」「解雇された」のは計34・6%。03年に同センターと厚労省が合同で調査した際の34・7%とほぼ同じで、状況は改善されていなかった。

 このほか、辞めるように促されたり、辞めざるを得ないような配置転換をさせられたという意見もあり、がんになると仕事を続けられない背景としては、治療に対する周囲の理解不足が指摘される。

無理する恐れ

 一方、がんや難病患者の社会復帰に取り組むNPO法人「みんなでサポートちば」の理事長で、社会保険労務士の岩崎真弓さん(66)は、今回の取り組みに一定の評価はするが、「労働時間の管理など、留意すべき点も多い」と訴える。

 がんなどの治療で職場を離脱している人は、会社との接点が減ることで、労務管理の目が行き届かない恐れがあると指摘。パソコンの使用履歴や院内オフィスへの入退室時間を把握し、長時間労働にならない仕組み作りなどが必要だという。

 岩崎さんは「患者は遅れを取り戻そうと、無理して働きすぎてしまうことがある。利用の際には、健康回復が最優先であると会社側が患者に意識付けることが大切」と話している。

 厚労省側も、会社以外で働く「テレワーク」を行う際の注意点などが記載された資料を、委託先の病院に提供、運営者としての注意点などについて周知し、働き過ぎ対策を行う方針だ。

「治療と仕事両立困難」64%…内閣府世論調査

 内閣府は28日、がん対策に関する世論調査の結果を発表した。がん治療と仕事の両立は可能と思うか聞いたところ、「そう思わない」が64・5%で、「そう思う」の27・9%を大きく上回った。前回2014年の調査で「そう思わない」は65・7%。治療や検査のために通院しながら働き続けることは困難と考える人が依然、多いことがわかった。

 両立が可能と思わないと答えた人に、両立が難しい理由を尋ねた設問では、「代わりに仕事をする人がいない」が21・7%で最も多く、「職場が休むことを許してくれるか分からない」が21・3%で続いた。両立に必要な取り組みを聞いた設問(複数回答)では、「短時間勤務の活用」の52・6%、「柔軟な休暇制度」の46・0%が、1、2位だった。

 厚生労働省は調査結果を参考に、企業と医療機関の連携強化などを図る方針だ。調査は昨年11月、全国の18歳以上の男女3000人を対象に行い、1815人から回答を得た。
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肺がん疑い1年放置 慈恵医大病院、男性重篤に 画像診断報告を確認せず

【出典:2017年1月31日 共同通信社】

 東京慈恵会医大病院で、肺がんの疑いがあると指摘された男性(72)の画像診断報告書を主治医が確認せず、約1年間放置される医療ミスがあったことが31日、男性側と病院への取材で分かった。男性は肺がんの治療を受けられないまま、昨年12月に容体が悪化して入院。現在も重篤な状態が続いている。

 慈恵医大病院はミスを認めて男性に謝罪した。がんの検査結果を放置するミスについては、昨年12月に名古屋大病院が医師間の情報共有不足などによる事案を公表している。画像診断報告書が放置される事案は全国でも起きており、医療界には再発防止への取り組み徹底が強く求められる。

 男性の長男(30)は「1年前であれば父は手術を受けていた。重大なことであり、最善の治療をして、再発防止に向け病院全体で取り組んでほしい」と話している。病院側は取材に「大変遺憾に思う。現在全力で治療にあたっており、改善策を検討して再発防止に努めたい」としている。

 男性側や病院の説明資料によると、男性は2015年10月下旬、消化管出血で救急外来を受診し、胸部と腹部のコンピューター断層撮影(CT)検査を受けた。画像を読影した放射線科医は、肺がんの疑いがあると画像診断報告書に記載。救急外来で当直していた医師も報告書を確認していた。

 しかし入院後に担当となった消化器・肝臓内科の主治医は、CT画像や画像診断報告書を確認しなかった。当直医から主治医への口頭での引き継ぎもなかったという。男性はCT検査の結果を聞かないまま他の治療だけを受け、15年11月上旬に退院した。

 昨年10月中旬に男性が再入院した際、改めてCT検査をし、肺に異常な影があるのを確認。過去の検査結果を精査した結果、肺がんの見落としが発覚した。別の部位への転移や肺炎の併発などもあり既に治療できない状態だったという。

 ※東京慈恵会医大病院

 首都圏に計4病院と1診療所を持つ東京慈恵医大の付属病院(本院)で、約千床を有する。所在地は東京都港区で、2015年の1日平均患者数(外来)は2791人。高度医療を提供する特定機能病院の指定を受けており、先進医療にも取り組んでいる。ホームページによると、がん診療連携拠点病院などにも指定されている。
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前立腺がんの最新情報交換 動きだした男性患者会 経験談、治療の参考に 「医療新世紀」

【出典:2017年1月31日 共同通信社】

 がんの告知を受けてただでさえ混乱した頭で、専門的な話を理解し、比較するのは難しい。がんになったとき、頼りになるものの一つが治療を受けた経験談などを共有できる患者会だ。さまざまながんの患者会があるが、これまでは活動の中心を担うのは女性で、前立腺がんや精巣腫瘍のように男性特有のがんの患者会は少なかった。最近ようやく、男性による患者会活動が広がりを見せている。

 ▽ひげで啓発

 昨年12月、東京都立川市、昭島市にまたがる国営昭和記念公園でランニングとウオーキングのイベント「Mo(モー)フェスタ」が開かれた。男性のがんや病気の啓発イベントとしてオーストラリアで始まった催しの日本版。Moは英語のマスターシュ(口ひげ)に由来する。

 患者や家族、支援者ら参加者は、自前のひげをたくわえたり、付けひげをしたりして参加する。一斉に駆けだすのをうれしそうに見守っていたのが、兵庫県宝塚市の武内務(たけうち・つとむ)さん(68)。主催団体の一つである前立腺がん患者会、NPO法人「腺友倶楽部(せんゆうくらぶ)」の理事長だ。

 武内さんは2004年、進行した前立腺がんと診断され、5年生存率2割と宣告を受けたという。海外サイトも含めインターネットで情報を探し、最新の放射線治療を見つけて治療を受け、今は小康を得ている。

 ▽まとまりにくさ

 「自分の専門分野に詳しい医師でも、全ての治療法に通じている人はいない。専門でない分野は詳しく説明してくれない」。武内さんはその痛切な経験から、自ら集めた情報を掲載するウェブサイト「腺友ネット」を開設。掲示板に問い合わせの書き込みをするなどして集まった人たちと、14年に会を設立した。

 全国的な前立腺がん患者会は初めてとみられるが、なぜ男性はまとまりにくいのか。武内さんは男性特有の傾向を感じている。

 「女性は2、3人でも話が弾み、すぐに動いて取りあえず会をつくり、行動を始める。男性は集まってもあまり話さず、先が見通せないと動きださない」という。

 積極的な会員勧誘をせず、自主的に情報を求める人を受け入れてきたが、会員は1年前の約120人から300人を超えるまでに増えた。

 ▽発言力に期待

 男性患者会をつくる意義はどこにあるのか。

 前立腺がん治療に長年携わるJCHO東京新宿メディカルセンターの赤倉功一郎(あかくら・こういちろう)副院長(泌尿器科)は「社会的に発言していく力になる」と期待する。

 赤倉さんによると、新しい治療法や薬の承認、保険の適用などが患者団体の要望を受けて加速した例は数多い。普及啓発などで社会に対して患者が積極的に働き掛ける意味も大きいという。

 乳がんなどでは治療選択の助けになる患者向けガイドラインが作成されているが、ここには患者の意見が反映されている。赤倉さんは「患者会が客観的、中立的な立場から声を上げていくことが大切だ」と話した。

 ただ、注意が必要なのは、患者会で新しい情報を知ったり、ほかの患者の治療経験を伝え聞いたりしても、それが直ちに自分の治療の選択肢とはなり得ないこと。

 赤倉さんの経験では、それまでと違う治療法が受けられるかどうかを相談してくる患者の大半は、その治療法の適用から外れていた。赤倉さんは「病状やがんの性質などは患者ごとに千差万別。情報を理解した上で、最終的には、主治医とよく相談して決めるべきだ」と強調している。
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蘇生していいのか 割り切れぬ思い 「私たちの最期は」「救命のジレンマ」

【出典:2017年1月31日 共同通信社】

 心肺停止で救急搬送された高齢男性の蘇生を試みたが、かなわなかった。昨年12月上旬、帝京大病院・高度救命救急センター(東京都板橋区)の医師、藤田尚(ふじた・たかし)(54)は男性を見送った後でつぶやいた。「心肺停止の高齢者は、ここに来てもほとんど助からない」

 2015年度に同センターへ搬送された救急患者で、心肺停止状態だったのは全体の4分の1の約560人。このうち、70代以上の9割は蘇生に至ることなく亡くなっている。

 回復するのは、AEDなどの機器で電流刺激を与える「除細動」が施された上で搬送された患者ぐらいだという。「容体の急変に誰かがすぐに気付いて除細動ができればいいが、そうしたケースは少ない。それでも救急搬送するのは日本ぐらいではないか」

 2週間後。この日も同センターには80~90代の高齢者が次々と担ぎ込まれた。

 そのうちの1人の男性(81)はトイレで突然倒れ、妻が119番した。心肺停止状態だ。「ペースメーカーが入ってます」「昨日から呼吸が苦しく、かかりつけ医をきょう受診予定だったようです」。男性救急隊員が医師に矢継ぎ早に伝える。

 すぐさま血液を採取し、検査に回す。血液の酸性化が進み、蘇生の限界とされる数値を超えていた。それでも心臓マッサージや薬剤投与を続けていると、数分後、スタッフが叫んだ。「ROSC(ロスク)した!」

 ROSCとは心拍再開を意味する。一命は取り留めた。ただ「しばらく頭に酸素が回っておらず、低酸素脳症で脳の機能回復が難しいのではないか」というのが医師たちの見立てだ。搬送から約40分。医師の1人が、待合室で待機していた妻らに容体が思わしくないことを伝えに向かった。

 この男性はこれまでに心不全や腎不全、肺線維症、アルコール性肝障害を患っており、もともと健康とは言えなかった。しかも急変して心肺停止に陥っている。結局、2日後に息を引き取った。

 「こうした患者さんを蘇生して、本当にいいのだろうか」

 救命救急センターでこの日のリーダーだった医師、伊藤香(いとう・かおり)(41)は昨春まで約10年間、米国で外科医として経験を積んできた。そんな伊藤が、割り切れぬ思いを口にした。(敬称略)
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「抵抗できなくはない」 集団強姦初公判で千葉大生

【出典:2017年1月31日 共同通信社】

 千葉大医学部生が女性に集団で乱暴したとされる事件で、集団強姦(ごうかん)罪に問われたいずれも医学部5年の吉元将也(よしもと・まさや)被告(23)と山田兼輔(やまだ・けんすけ)被告(23)の初公判が31日、千葉地裁(吉村典晃(よしむら・のりあき)裁判長)で開かれた。

 初公判で吉元被告は「女性は酔ってはいたが抵抗できない状態ではなかった」、山田被告は「行為はあったが、吉元被告に唆された」と述べた。

 起訴状によると、両被告は昨年9月20日午後10時ごろ~21日午前0時半ごろ、千葉市の飲食店で酒に酔った女性を相次いで乱暴したとしている。

 捜査関係者によると、飲み会は千葉大病院での実習後に開かれ、学生や研修医ら十数人が参加していた。

 両被告の事件後、同じ女性を自宅に連れて行き乱暴したとして、準強姦罪に問われた増田峰登(ますだ・みねと)被告(23)も、31日午後に初公判予定。

 事件を巡っては、飲み会に同席し、この女性の体を無理やり触ったなどとして、準強制わいせつ罪で千葉大病院の研修医藤坂悠司(ふじさか・ゆうじ)被告(30)も起訴されている。
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難病、視覚回復に可能性 岩手大・冨田教授らグループ

【出典:2017年1月31日 岩手日報】

 視力低下や失明の原因となる難病・網膜色素変性症の遺伝子治療を研究する岩手大理工学部の冨田浩史教授(神経科学)らの研究グループは、失明したラットに視覚回復効果のある2種類の遺伝子を投与したところ、互いの視覚再建機能を損なわずどちらも機能するという研究成果を英国の科学系学術誌電子版(23日付)で発表した。各国で発見される多様な治療法が共存し、働きを補完し合う可能性を示している。

 冨田教授らは自身のグループが開発した光の三原色(青、緑、赤)全てに反応する遺伝子と青色のみに反応する遺伝子を失明したラットの網膜細胞に注射。光受容の働きを阻害し合ったり青色だけに反応することが想定されたが、実験の結果、全ての光を認識したという。

 米国では青色を認識する遺伝子を使った臨床実験が始まっている。今回の研究は、すでに青色の遺伝子を導入した人に後から別の色の遺伝子を導入しても、それぞれの遺伝子が正常に作用する可能性が高いことを明らかにした。

 国内では人工多能性幹細胞(iPS細胞)を網膜の視細胞に変化させ、失明したマウスに局所的に移植すると光を感じるようになったとの結果が得られている。冨田教授らの治療法は網膜全体に作用することから、将来的には患者の容体によって治療法を選べるようになることも見込まれる。
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妊娠前からの健康管理支援 成育センターが新部門 「医療新世紀」

【出典:2017年1月31日 共同通信社】

 国立成育医療研究センター(東京)は、将来の妊娠・出産をより健康な状態で迎えられるように女性やカップルを支援する新部門「プレコンセプションケアセンター」を開設した。

 さまざまな検査やカウンセリングを通じて女性が自分の体の状態を知り、無理のない妊娠・出産の計画を立てることを支援する。子どもの頃に大きな病気をした人や、慢性疾患を治療中の人の相談対応には特に力を入れるとしている。

 プレコンセプションとは「妊娠前」を意味する英語。同センターの荒田尚子(あらた・なおこ)・母性内科医長によると、安全な妊娠・出産や赤ちゃんの健康には、妊娠前から女性の心身を健康に保つのが大切なことが多くの研究で明らかになっており、世界保健機関(WHO)も妊娠前のケアの重要性を強調している。

 国内では出産年齢の上昇に加え、医療の進歩で慢性疾患がある女性も子どもを持てるようになったこと、若い女性の痩せや肥満の増加といった要因により、リスクの高い妊娠の割合が増加傾向にある。

 「妊娠前から医療が関わったり、適切な知識を広めたりすることで、妊産婦や赤ちゃんの健康を改善できる例がかなりあるのではないか」(荒田さん)との問題意識がセンター発足につながったという。

 検査や相談には健康保険が適用されず全額自費診療となる。例えば相談には30分1万円(税別)の費用がかかる。

 センターは診療以外にも、妊娠前の女性が知っておきたい生活上の注意など、役立つ情報をホームページで発信していく予定だ。
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がん就労支援者の電話相談 「医療新世紀」

【出典:2017年1月31日 共同通信社】

 働くがん患者を応援する団体「CSRプロジェクト」(東京、桜井(さくらい)なおみ代表理事)が、病院や職場でがん患者の相談を受けたり、支援に当たったりする医療者や人事労務担当者向けの無料電話相談「就労サポートコール」をこのほど始めた。

 患者向け電話相談は以前から行ってきたが、法律や制度、社内規定などに関する支援者側からの問い合わせが最近増えたため、実施を決めた。団体の社会保険労務士ら専門家2人が対応する。

 相談は予約制で1回30分以内。団体ホームページ(http://workingsurvivors.org/sp―call.html)の専用フォームから申し込む。
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「身元確認せず購入」 卸業者、複数の個人から 肝炎治療薬の偽造品問題

【出典:2017年1月31日 共同通信社】

 C型肝炎治療薬「ハーボニー」の偽造品が奈良県などで見つかった問題で、偽造品を仕入れた東京都千代田区の卸売業者の社長が30日、取材に応じ「偽造品と思わず、昨年秋以降、複数の個人からハーボニーを10本前後買った」と証言した。「相手の身元確認をせずに購入した」といい、仕入れ先の記録を求める法令に抵触する恐れがある。

 購入したハーボニーのうち半数程度は正規品の箱がなかったという。これまでに見つかった偽造品はいずれも箱がない状態で流通していた。厚労省は、他にも流通ルートがないか調べている。

 社長によると、昨年秋ごろに取引実績のない人物から電話で購入を持ち掛けられた。「1回にボトル1本ずつくらい、10回程度買い取った」という。店に売りに来たのは同一人物ではなく複数人だった。業界関係者によると、他の会社にも電話があったという。

 医薬品取引では仕入れ先を記録することになっているが、社長は持ち込んだ人物の身元確認をせず「仕入れ伝票には全て架空の会社名を書いた」としている。

 ハーボニーの薬価は28錠入りのボトル1本で約153万円だが、この会社は90万~100万円程度で仕入れていた。

 社長は「最初は不審に思ったが、まさか偽造品とは思わなかった」と説明。「私の認識が甘かった。本当に申し訳なく思っている」と謝罪した。

 この会社は偽造品5本が見つかった奈良県の薬局チェーンの卸元に当たる。東京都の調査では在庫から偽造品6本が見つかった。

 ※C型肝炎治療薬「ハーボニー」の偽造品問題

 厚生労働省が今月、高額で効果が高いとされるC型肝炎治療薬「ハーボニー」の偽造品が確認されたと発表。これまでに奈良県内の薬局チェーンで5本が確認された他、東京都内の卸売販売業2社でも計9本が見つかった。ハーボニーの錠剤はひし形でだいだい色だが、偽造品は形が違ったり、一部紫色の錠剤も含まれていたりした。また箱に入っておらず、添付文書(説明書)がない状態で流通していた。製造元の米製薬会社ギリアド・サイエンシズが偽造品の成分分析を進めるとともに、警察に相談している。
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偽のC型肝炎治療薬「複数男女から10回購入」

【出典:2017年1月31日 読売新聞】

 高額のC型肝炎治療薬「ハーボニー」の偽造品が見つかった問題で、偽造品を最初に仕入れ、別の業者に転売した東京都内の卸売業者が30日、読売新聞の取材に応じ、「昨年、面識のない複数の男女からハーボニーを10回程度、買い取った」などと語った。

 男女は卸売業の許可を持たない個人とみられ、買い取り価格は、薬価(ボトル1本当たり約153万円)の4割引きという破格の安さだったという。一方、警視庁は関係者から事情を聞くなど、捜査を始めた。

 取材に応じたのは、病院や薬局などから余った医薬品を安く仕入れて転売する「現金問屋」を東京・神田で営む70歳代の男性社長。厚生労働省などのこれまでの調査では、同店で偽造品入りのボトルが6本見つかったほか、同店が転売した別の問屋や薬局でも、偽造品が確認された。偽造品は、用法などを記した添付文書や外箱がなく、裸のボトルの状態で流通していた。
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