ペンは剣よりも強し・・ペンの罪は剣の罪より重いという事・・記者は剣より強いペンを持っていることを常に自覚、自ら事象を検証し真実関係を追求し、客観的な記事獲得を心掛けるべし。論評、批判は、受け手（視聴者や読者）がその内容を基に主観的に行うのが本質。報道機関が主義主張を持ち論評を加える必要はない
◆すでに既成概念に汚染された既存メディアやジャーナリスト、コメンテータ、評論家、学者、知識層などいわゆる専門家達は、自分たちの予測できなかった米国トランプ大統領選出と英国のＥＵ離脱選択がよほど気に食わない様だ。「ポピュリズム」とか「愚民の選択」などと、自分たちの無能さに気付かず大衆批判をする。民主主義を何と思っているのか？メディアやいわゆる専門家達の言い分を聞いていると、民主主義の「民」とは知識階層の事で、バカな一般大衆は除外しなければ民主主義は機能を発揮しないばかりか弊害を生むと思っている様だ。すなわち、愚民の数で支配される民主主義でなく、知識を持つ有能な自分たちだけが選択に参加する「選良専制政治」でなければ正しい選択は出来ないと云う思い上がった思想を、潜在的に持っているのでしょう。既成メディアやいわゆる専門家こそ、既成概念と既成勢力に洗脳された愚民であると云う自覚がない。トランプ大統領と英国のＥＵ離脱選択は「ポピュリズム」とか「大衆迎合主義」「愚民の選択」と言って、民主主義を否定するメディアやいわゆる専門家達の支配する社会を嫌う「民」が、民主主義の力で「民主政治」を選択した結果です。民の感じている閉塞感を打ち破る新らたな潮流を認識すべきなのです。トランプ米次期大統領選出や英国のＥＵ離脱選択成果が正しかったと証明され、既存メディアやいわゆる専門家達がいかに無能であるかが明らかになることを期待する
◆トランプ氏は、当選後「大統領就任初日にＴＰＰ離脱方針を表明する」とツイッターを介しYouTubeなどを使って投稿した。既存報道機関を介さずツイッターなどを使って超大国の最高指導者自ら積極的に発信する。１月１日にも「私と戦い、敗れた多くの敵も含め、新年おめでとう」とツイート。トランプ陣営は正式就任の１月２０日以降もツイートすると予告した。国民に公平公正な情報を与えるべき報道機関は、自社の主義主張に沿って世論を懐柔しようとし、もはや公的機能はない。大統領に就任後も既成報道機関を介さずＳＮＳなどを通じ世界へ情報を発信してもらいたい。マスメディアはその後追いで補足報道するだけの存在でよい。ちなみに、米のメディアが実施した世論調査では、トランプ氏とメディアのニュースの信頼度を比較する質問に対し、トランプ氏４５％、メディア４２％と二分されている。
判断や論評、批判は、受け手（視聴者や読者）がその内容を基に主観的に行うのが本質。報道機関が主義主張を持って論評を加える必要はない。自社の主義主張を強引に通し国民の選択判断を誘導したかったＮＹタイムズ紙は、トランプ氏のネガティブキャンペーンを張り選挙後購読者が急増したという。それはＮＹタイムズ紙の主義主張と関係なくＳＮＳ情報、ネットメディア情報との比較選択の資料として必要な人がたくさん居るって事で良いことです。「報道の自由」「表現の自由」は、報道機関だけの特権ではないですから、ＮＹタイムズ紙は「中立公正な報道」と云う報道機関の本質を捨てて、自社の主義主張を強引に通し国民の選択判断を誘導したかったと云うだけの事です。
◆小池都政前に「都議会、ラグビーＷ杯視察総額２０００万円」云々のニュースがあった。 舛添問題を通じてみた東京都議会（都政）って、まるで一昔前の村議会のような印象を持った。ま～何と時代遅れな感覚。他の府県ではすでに改革されたような事をまだやっているの？と驚き。小池改革が新しい事のように見えるのは、都民が村民感覚のままだったからでは？ 舛添東京都知事による政治資金流用疑惑問題は、日本の大問題の様に連日騒々しく報道されたが・・この報道で熊本地震罹災者の現況報道が吹っ飛んだ。舛添氏が謝罪すべきは東京都民でなく熊本県民にでしょう。報道機関も騒ぎ過ぎの反省が必要
◆「憲法９条の碑、刻み続ける沖縄、大宜味村が７カ所目検討」と言う朝日新聞の記事。公布から７０年が過ぎた日本国憲法。沖縄県内には、戦争放棄をうたう憲法９条が刻まれた石碑が６カ所にあり、今も建立の動きがある。多数の犠牲者を出した沖縄戦と、２７年間の米軍統治、本土復帰運動を経て手に入れた平和憲法への強い思いがにじむという。この記事を読むと、フト韓国人団体による「韓国慰安婦の碑」を連想した。韓国人は「慰安婦像は平和を願う記念物」といっているが、「憲法９条の碑」も同じ発想か？それにしても朝日新聞の偏向思想が生み出した「従軍慰安婦に対する誤報」「南京大虐殺の誇大報道」の犯した罪は大きいナ～とつくずく思う
◆トランプ米大統領は大統領就任初日に「ＴＰＰ」離脱する事を明らかにした。それまでＴＰＰによるリスクばかり報道していた日本のメディアは、今度はＴＰＰが発効しない場合のリスクを報道をする。どうしてネガティブに捉えた報道ばかりするかネ～
◆「年金抑制法案」と云う新聞やＴＶの見出し。「年金抑制法案」じゃなく「年金制度改革法案」の間違いですネ。「年金制度改革法案」に反対する民進党や共産党が「年金抑制法案」「年金カット法案」と云うのは容認しますが、見出しで報道機関の主義主張を表わすのは「公平公正な報道」とは言えませんネ
◆安倍自民党総裁と民進党の蓮舫代表が国会の党首討論で初対決した。激しい応酬が続くなか、その場外では支持率低迷の続く民進党が新たな試みに挑んでいた。インターネットの動画投稿サイト「ユーチューブ」を通じた「裏実況中継」だ。報道機関は、『民進党の党首討論「裏中継」にみえた民進の逆境』と言う見出しで報道した。ハハハ、トランプ氏の二番煎じですな～。でも、既成メディアの勝手な論評付報道よりよほど良いと思うよ
◆すでに既成概念に汚染された既存メディアやジャーナリスト、コメンテータ、評論家、学者、知識層などいわゆる専門家達は、自分たちの予測できなかった米国トランプ大統領選出と英国のＥＵ離脱選択がよほど気に食わない様だ。「ポピュリズム」とか「愚民の選択」などと、自分たちの無能さに気付かず大衆批判をする。民主主義を何と思っているのか？メディアやいわゆる専門家達の言い分を聞いていると、民主主義の「民」とは知識階層の事で、バカな一般大衆は除外しなければ民主主義は機能を発揮しないばかりか弊害を生むと思っている様だ。すなわち、愚民の数で支配される民主主義でなく、知識を持つ有能な自分たちだけが選択に参加する「選良専制政治」でなければ正しい選択は出来ないと云う思い上がった思想を、潜在的に持っているのでしょう。既成メディアやいわゆる専門家こそ、既成概念と既成勢力に洗脳された愚民であると云う自覚がない。トランプ大統領と英国のＥＵ離脱選択は「ポピュリズム」とか「大衆迎合主義」「愚民の選択」と言って、民主主義を否定するメディアやいわゆる専門家達の支配する社会を嫌う「民」が、民主主義の力で「民主政治」を選択した結果です。民の感じている閉塞感を打ち破る新らたな潮流を認識すべきなのです。トランプ米次期大統領選出や英国のＥＵ離脱選択成果が正しかったと証明され、既存メディアやいわゆる専門家達がいかに無能であるかが明らかになることを期待する
◆トランプ氏は、当選後「大統領就任初日にＴＰＰ離脱方針を表明する」とツイッターを介しYouTubeなどを使って投稿した。既存報道機関を介さずツイッターなどを使って超大国の最高指導者自ら積極的に発信する。１月１日にも「私と戦い、敗れた多くの敵も含め、新年おめでとう」とツイート。トランプ陣営は正式就任の１月２０日以降もツイートすると予告した。国民に公平公正な情報を与えるべき報道機関は、自社の主義主張に沿って世論を懐柔しようとし、もはや公的機能はない。大統領に就任後も既成報道機関を介さずＳＮＳなどを通じ世界へ情報を発信してもらいたい。マスメディアはその後追いで補足報道するだけの存在でよい。ちなみに、米のメディアが実施した世論調査では、トランプ氏とメディアのニュースの信頼度を比較する質問に対し、トランプ氏４５％、メディア４２％と二分されている。
判断や論評、批判は、受け手（視聴者や読者）がその内容を基に主観的に行うのが本質。報道機関が主義主張を持って論評を加える必要はない。自社の主義主張を強引に通し国民の選択判断を誘導したかったＮＹタイムズ紙は、トランプ氏のネガティブキャンペーンを張り選挙後購読者が急増したという。それはＮＹタイムズ紙の主義主張と関係なくＳＮＳ情報、ネットメディア情報との比較選択の資料として必要な人がたくさん居るって事で良いことです。「報道の自由」「表現の自由」は、報道機関だけの特権ではないですから、ＮＹタイムズ紙は「中立公正な報道」と云う報道機関の本質を捨てて、自社の主義主張を強引に通し国民の選択判断を誘導したかったと云うだけの事です。
◆小池都政前に「都議会、ラグビーＷ杯視察総額２０００万円」云々のニュースがあった。 舛添問題を通じてみた東京都議会（都政）って、まるで一昔前の村議会のような印象を持った。ま～何と時代遅れな感覚。他の府県ではすでに改革されたような事をまだやっているの？と驚き。小池改革が新しい事のように見えるのは、都民が村民感覚のままだったからでは？ 舛添東京都知事による政治資金流用疑惑問題は、日本の大問題の様に連日騒々しく報道されたが・・この報道で熊本地震罹災者の現況報道が吹っ飛んだ。舛添氏が謝罪すべきは東京都民でなく熊本県民にでしょう。報道機関も騒ぎ過ぎの反省が必要
◆「憲法９条の碑、刻み続ける沖縄、大宜味村が７カ所目検討」と言う朝日新聞の記事。公布から７０年が過ぎた日本国憲法。沖縄県内には、戦争放棄をうたう憲法９条が刻まれた石碑が６カ所にあり、今も建立の動きがある。多数の犠牲者を出した沖縄戦と、２７年間の米軍統治、本土復帰運動を経て手に入れた平和憲法への強い思いがにじむという。この記事を読むと、フト韓国人団体による「韓国慰安婦の碑」を連想した。韓国人は「慰安婦像は平和を願う記念物」といっているが、「憲法９条の碑」も同じ発想か？それにしても朝日新聞の偏向思想が生み出した「従軍慰安婦に対する誤報」「南京大虐殺の誇大報道」の犯した罪は大きいナ～とつくずく思う
◆トランプ米大統領は大統領就任初日に「ＴＰＰ」離脱する事を明らかにした。それまでＴＰＰによるリスクばかり報道していた日本のメディアは、今度はＴＰＰが発効しない場合のリスクを報道をする。どうしてネガティブに捉えた報道ばかりするかネ～
◆「年金抑制法案」と云う新聞やＴＶの見出し。「年金抑制法案」じゃなく「年金制度改革法案」の間違いですネ。「年金制度改革法案」に反対する民進党や共産党が「年金抑制法案」「年金カット法案」と云うのは容認しますが、見出しで報道機関の主義主張を表わすのは「公平公正な報道」とは言えませんネ
◆安倍自民党総裁と民進党の蓮舫代表が国会の党首討論で初対決した。激しい応酬が続くなか、その場外では支持率低迷の続く民進党が新たな試みに挑んでいた。インターネットの動画投稿サイト「ユーチューブ」を通じた「裏実況中継」だ。報道機関は、『民進党の党首討論「裏中継」にみえた民進の逆境』と言う見出しで報道した。ハハハ、トランプ氏の二番煎じですな～。でも、既成メディアの勝手な論評付報道よりよほど良いと思うよ