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ETFなら少額で国際分散投資 積立には向かず QUICK資産運用研究所 高瀬浩

2017年03月15日 19時11分46秒 | 市場動向チェックメモ
http://style.nikkei.com/article/DGXMZO13914460Q7A310C1000000?channel=DF280120166602&style=1&n_cid=DSTPCS020

ETFなら少額で国際分散投資 積立には向かず
QUICK資産運用研究所 高瀬浩
2017/3/15

PIXTA
 ETF(上場投資信託)は特定の指数に連動した値動きをし、取引所で売買される投信だ。対象となる指数はバラエティーに富んでいる。個人投資家はETFを利用することで少額で国際分散投資が可能となる。だが、中には流動性の低さなどから指数連動性に乏しいETFもある。本格的に長期投資に取り組む前に、留意点や利便性を体感する実践練習の意味合いも込め、小遣い程度の範囲でETF投資をしてみるのも一案だ。

■ETFを動かす3つの価格


(注)ETNの場合、連動証券の1口当たり償還価格が投信の基準価格に相当する
 ETFはその名の通り、取引所に上場している投資信託だ。2月末時点で東証にはETF205本とETN21本、計226本が上場している。ETN(上場投資証券)とは、現物資産を保有せずに指数に連動する金融商品のことだ。

 通常の投信は当日夕方以降に公表される基準価格で売買するのに対し、ETFの場合、一般の投資家は上場株と同様に日中時々刻々と変動する市場価格で売買する。少額投資非課税制度(NISA)口座でも売買できるが、通常の投信と異なり、購入時に目論見書の閲覧は必要ない。

 ETFおよびETN(以下、双方あわせてETF)の市場価格の値動きは特定の指数(海外指数は円換算値)と連動する。そのメカニズムは「市場価格と指数値、そして基準価格」の3つの価格が結びついて働いている(図A)。

 まず、運用会社は指数と基準価格、両者の変動率が一致するようETF投信を運用する。一般のインデックスファンドと同様に、基準価格が指数値とかけ離れていても、変動率がほぼ同じであれば問題ない。

 次に、ETFの市場価格は投信の基準価格に一致して動く。仮に市場価格と基準価格の間に乖離(かいり)、つまりズレがあると、裁定取引というサヤ取りの機会が生じ、お互いのズレは解消する。株価指数先物と現物指数との間の乖離が小さいのと同じ原理だ。

 ただし、市場価格は売り手と買い手がいて決まるので、取引が成立しないときもある。2月の最終日は薄商いで39銘柄が取引なしだった。

 ETFは指数との連動を維持するため、組み入れ銘柄の配当金は運用経費を除いて、決算日にすべて分配するが、為替差益や値上がり益は分配しない。投資対象が配当なしのため、これまで分配していないETFもある。分配金を自動再投資する仕組みはない。

 分配金は株式の配当金と同じように課税対象で、通常の投信と異なり、非課税の元本払戻金(特別分配金)は存在しない。

■1000円台で買える銘柄も

 ETFの対象指数はバラエティーに富んでいる。日本および先進国、新興国などの株式や債券、世界の不動産投資信託(REIT)に加え、金や原油、穀物などの商品まで、長期の国際分散投資に役立ちそうな金融商品を代表する指数がそろっている。指数は市場平均だけではなく、ハイリスクのブル・ベア型や市場平均を上回るパフォーマンスを目指すスマート・ベータ型などもある。

 ETFの大きなメリットは、指数を通じて多数の銘柄に分散投資しながらも少額購入が可能な点にある。2月末時点の市場終値を基準にして少額で売買可能なETFを一覧表にした(表B)。表の売買単位は1口が大半だ。売買単位が1口のETFは全部で146銘柄ある。



 最低売買代金は「市場価格×売買単位」で決まる。全般に最低売買代金は小さく、2月末に取引が成立したETF187銘柄の最低売買代金を調べると、2000円以下が14銘柄、5000円以下が32銘柄、1万円以下だと65銘柄、2万円以下139銘柄という具合だ。

 ただ、すべてが小口売買できるわけではなく、最低売買代金が50万円台のETFもある。また、少額で購入可能だからといって割安だとは限らないという注意点もある。

 ETF(ETNを除く)の現在価格や売買単位を確認するには、日経電子版の「マーケット」「投信・ETF」の「ETF一覧」が便利だ。ETNの売買単位は現在すべて1口で、日経電子版では株式同様にコード検索を使って現在価格を確認できる。

■市場価格と基準価格のズレ

 ETFの市場価格は基準価格とのズレが解消するよう動くと説明したが、現実には、市場で乖離が目立つETFもある(表C)。市場での需給が崩れていたり、流動性が低かったりすることが背景にある。ズレがあると、指数連動を低コストで実現するというETFのメリットが吹き飛びかねない。



 表中で「市場価格の方が高い」とした「MAXIS JAPANクオリティ150上場投信(略称:MXSJクオ)」は、自己資本利益率(ROE)の高さなどを基準にスクリーニングした日本株150銘柄から算出される株価指数に連動した値動きを目指すETFだ。市場価格と基準価格の値動きを比較すると、2月の市場価格が跳ね上がっている(グラフD)。薄商いが関係したとみられる。



 「市場価格の方が低い」に入っている「上場インデックスファンド中国A株(パンダ)CSI300(略称:上場パンダ)」は中国企業の人民元建て株式に投資し、円換算した指数の動きに連動した投資成果を目指すETFだ。このETFはこの数年、ずっと市場価格の方が低い状態が続いている。

 これに対し、ズレがわずかな代表例は日経平均連動型ETFだ。その中でも、時価総額が大きいほど半年間のリターンも市場価格と基準価格で一致する傾向にある(表E)。時価総額が大きいと売買も活発になりやすいためだ。



■指し値の適正価格を知る

 こうしたズレをできるだけ避けるには、約定機会を逃す可能性もあるものの、指し値注文で売買するのが安全策になる。薄商いで成り行き注文を出すと、思わぬ跳びはねた値段が付くことがある。

 ただ、投信の基準価格が分かるのは夕方以降だ。日中の取引時間帯に指し値の適正価格を知るにはどうしたらよいか。

 それには、日本取引所グループがETFのサイトで開示している「インディカティブNAV」を活用する手がある。これは基準価格の日中の理論値のことで、秒単位で更新されている。ただし、時差などの関係で、海外資産に投資するETFの大半は「インディカティブNAV」の算出対象外となっている。ETNは算出対象だ。

 基準価格と指数の間の連動性を確認するには、日経電子版マーケットセクションの右上のコーナーにある「適時開示」が役立つ。適正開示のページで「日々の開示事項」という言葉をキーワード検索すると、運用会社(管理会社)ごとに、全運用ETFについて、直近の基準価格(1口当たり純資産額)と指数値の変動率(前日比較)の差を開示。乖離の大きかった「MXSJクオ」と「上場パンダ」も投信運用段階での連動性はかなり高いと分かる。

 「日々の開示事項」を利用すると、「インディカティブNAV」対象外の外国籍のETFについても、円換算した直近の基準価格を知ることが可能だ。

 ETFは口数単位で売買するので、一定額の購入を継続する積立投資にはあまり向かない。長期投資にそぐわないハイリスクのブル・ベア型のETFもあり、元本割れリスクも大小様々だ。売買低調で純資産総額が伸びず、繰り上げ償還したETFもある。

 こうしたETFの様々な特性を実践的に学ぶうえで、特に、これから投資を始めようと考えているような人は、小遣い程度の範囲に限定してETFの少額投資を試みる手もある。実践練習を積むことによって、投資のリスクやリターンの関係を体得する学びにつながり、長期投資に取り組む前の手助けになるかもしれない。
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