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株続落も底堅さ じわりたまる「買いマグマ」 証券部 竹内弘文

2017年03月21日 20時32分19秒 | 市場動向チェックメモ
http://www.nikkei.com/article/DGXMZO14297490R20C17A3000000/?dg=1

株続落も底堅さ じわりたまる「買いマグマ」
証券部 竹内弘文
2017/3/21 16:23日本経済新聞 電子版

 連休明け21日の東京株式市場で日経平均株価は続落も、下げ幅は65円にとどまった。ドイツで開いた20カ国・地域(G20)財務相・中央銀行総裁会議で共同声明から「保護主義に対抗」という文言が消え、円相場が前週末から大きく円高・ドル安方向に振れた割に底堅い展開だった。新商品のヒットなど好材料が飛び出た銘柄にはすかさず買いが入り、投資家の物色意欲の強さをうかがわせた。

 21日の落ち着いた展開に拍子抜けした市場参加者は多い。G20会合はトランプ米政権が推し進める保護主義的な姿勢を印象づけ、円相場は一時1ドル=112円台前半まで上昇。円高や保護主義の台頭への警戒から下げ幅は一時200円に迫ったが、下値模索は取引開始から30分足らず。朝方の売買が一巡すると急速に下げ渋った。

 ちばぎんアセットマネジメントの奥村義弘調査部長は、G20会合について「(保護主義に関する)文言の削除は投資家心理を冷やしたが、事前の報道に沿った動きのため驚きまではなかった」と話す。保護主義への懸念はくすぶるものの、相場の先高観をくじくほどではなかったという。

 根強い物色意欲を表したのは任天堂だ。前週末に新型ゲーム機「ニンテンドースイッチ」を増産すると伝わり、同社株は一時4%上昇。今期の純利益が過去最高を更新する見通しのアサヒグループホールディングスは一時2%上げ、好業績銘柄を拾う動きは続いた。

 大和証券の石黒英之シニアストラテジストは「保護主義台頭への危機感は募りながらも、機関投資家の物色意欲はなお旺盛」と指摘。東証1部全体の新高値銘柄は156銘柄に達した。

 個人投資家の懐具合も改善した。松井証券によると、同社を通じて信用買いをした投資家の懐具合を示す「信用評価損益率」は17日時点でマイナス4.1%。相場が急伸した昨年11月の米大統領選直後の水準に迫った。

 投資信託協会のデータによると、株や投資信託の売却で得た資金の「一時置き場」であるマネー・リザーブ・ファンド(MRF)の2月末残高は過去最高だった1月に次ぐ水準にある。投資資金は潤沢で、21日も「ソフトバンクグループに押し目買いを入れるなど、相場動向に応じて機動的に動く個人の姿がみられた」(松井証券の窪田朋一郎シニアマーケットアナリスト)という。

 投資家の視線はG20から、23日に予定するイエレン米連邦準備理事会(FRB)議長の講演に移った。講演を契機に円高・ドル安の流れが修正されれば、潜在的な「買いマグマ」が噴き出る展開はあり得る。日経平均は心理的な節目の2万円に向かって一歩進むのだろうか。
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