アマチュア無線局  JA2KOWの苦(好)戦的奮戦記

    CW大好き人間です! 言いたいこと言わせていただきます。

チャイニーズドラゴンの男ら逮捕 10日間監禁の疑い

2014年01月27日 19時38分45秒 | 日本で犯罪を繰り返すシナ・朝鮮人 ベトナム 同和 その他
知り合いの男性を10日間にわたって監禁し、現金を奪ったとして、中国人の不良グループ「チャイニーズドラゴン」のメンバーの男2人が逮捕されました。張嘯容疑者(38)ら2人は去年9月、東京・江東区の駐車場で、知人の34歳の男性を車に連れ込んで10日間にわたって監禁し、腕を刃物で切り付けたうえ、6万6000円を奪った疑いが持たれています。「不審な車がある」という住民からの通報を受けた警察官が、手錠で拘束されている男性を見つけて救出しました。男性は全治1週間のけがをしました。警視庁によりますと、男性は中古車販売会社を経営していて、金を奪う目的だったとみられています。取り調べに対し、張容疑者は「私は主導していません」などと容疑を一部否認しています。

@強いんだか弱いんだか・・・・



太平洋公海のレアメタル独占探査権、日本が獲得

2014年01月27日 17時07分06秒 | 島嶼防衛 沖ノ鳥島 南鳥島 南極 小笠原諸島 西之島
太平洋の海底に眠るコバルトなどのレアメタルを独占的に探査する権利を、日本が世界で初めて獲得しました。政府の委託を受けた独立法人「JOGMEC(石油天然ガス・金属鉱物資源機構)」は、国際海底機構との間で日本の排他的経済水域の外にある公の海で15年間、レアメタルを独占的に探査する契約を結びました。対象は南鳥島から南東におよそ600キロほど離れた海域で、小型の電池に使われるコバルトや白金などのレアメタルを多く含む「コバルトリッチクラスト」の存在が確認されています。日本はレアメタルを輸入に頼っていますが、資源の分布を詳細に把握し、採掘する技術を確立できれば、自前での確保につながる可能性があり、来年度早々に専用の船が探査を始める予定です。

@国際海底機構なんてものが存在するんですね。健闘を祈ります。

参考:國際海底機構について
公海域の深海底鉱物資源は、海洋に関する権利・義務などを包括的に規定した多国間条約である「国連海洋法条約」のもと、「国際海底機構(ISA)」という国際機関が一元管理しています。



朴槿恵大統領の人気が中国で急上昇、その「真の理由」とは=中国メディア

2014年01月27日 10時11分34秒 | 日本で犯罪を繰り返すシナ・朝鮮人 ベトナム 同和 その他
2014年1月25日、中国の軍事関連ネット掲示板・米尓社区に、「朴槿恵(パク・クネ)大統領が中国に好かれている真の理由」と題した記事が投稿された。以下はその概要。
北京市内のある有名書店では、中国で65万部のベストセラーとなった米ハーバード大学元教授、エズラ・ヴォーゲル氏の「トウ小平 上/下」と並んで、朴大統領の著書3作品がずらりと並んでいる。朴大統領の自伝は昨年5月の出版当時、ノンフィクション部門で売り上げランキング20位を記録したが、最近になって10位に急上昇。これは中国における朴大統領の人気の高さを示している。

なぜ、朴大統領が中国で人気なのか?その理由は3つある。
1つは、歴史と領土の問題だ。韓国は、日本の政治家による靖国神社参拝や従軍慰安婦問題、安倍晋三首相の無知な歴史認識に対し、中国と統一戦線を張るべきだと主張している。竹島と尖閣諸島は日本が略奪した植民地の産物であり、中韓両国は国際舞台で緊密な協力関係を結ぶべきだという。

2つめは地域間協力である。日本は米国の庇護の下、集団的自衛権回復活動を推し進め、日米同盟を強化しようとしている。米政府の「アジア回帰」戦略は、アジアの安全保障にとって大きな障害になっている。日本は韓国や中国に対する自由貿易協定(FTA)に消極的であり、アベノミクスは最終的にアジア地域に経済危機をもたらすだろう。このため、中韓両国は力を合わせて、これに対抗すべきなのだ。

最後の理由は、日本の高圧的態度である。「韓国や中国と首脳会談をしなくても大した問題ではない」「朝鮮半島に非常事態が発生すれば、韓国は日本に協力を要請する」「米国との関係が安定したものであれば、われわれの安全は保障されたも同然」といった日本の態度をみれば、安倍氏の首相在任中は、日韓関係の修復はあり得ず、中韓関係はより強固なものになるだろう。

@日本が既に非特定アジア諸国との共生体制を構築している事すら知らないアホ揃いに驚くばかり。どうぞ傷を舐め合って仲良くしてください。結局いつまで経っても朝鮮半島はシナの属国であり続けるようです。本当にバカは死ななきゃ治らないです。わはは

自衛隊がついに先制攻撃可能に!?「ついに戦争の準備を始めた」―中国ネットユーザー

2014年01月27日 07時25分48秒 | シナ問題  スパイ 武漢ウイルス 黄砂 ウイグル解放 反北京五輪 ジェノサイド
中国メディア・人民網は24日、日本政府が先日開いた有識者会議で、武力的侵害を受けていない状況でも集団的自衛権を行使できるように関連法律を整備するための報告書を、今年の春に発表すると決定したことを伝えた。有識者会議ではまた、領海に侵入した外国の潜水艦が警告に応じてその場を離れなかった場合に集団的自衛権を行使できるようにすべきとの見解も示された。
この報道に対して、中国のネットユーザーからは以下のような意見がでた。
「不意打ちのための合法性だ」
「ついに戦争の準備を始めた」
「中国のメディアは日本人が投資してるんじゃないか。毎日日本のニュースばかりだ」
「隣国民の生命と財産の安全、領土を脅かすもので、悪質極まりない。PKO派遣を国連に申し立てて、日本に安全思想教育を施すべきだ」

@領海に侵入した武装した外国の船籍を攻撃するのにどうして集団的自衛権が必要なのか? アホ抜かせ。
領海に入る前に、シナが先に撃ってきたら、公海上であろうと自衛隊も反撃できるが、残念ながら自衛隊から先に攻撃を加えることはできない。但し領海を侵犯すれば、反転を促し、それでも侵攻を続ければ、自衛権の発動によって先制攻撃できるに決まっているではないか。なんで集団的自衛権が出てくるんだよ。それはアデン湾で多国籍部隊として海賊対策に参加している軍艇の事だよ。
それと、戦争の準備は、昭和27年サンフランシスコ講和条約が発効したその日から始まってんだよ。わはは