世界経済もサンドバック状態ですが、私も似たようなもんであります。この時間になるとかなり消耗しており、カラータイマーがなっている訳です。しかしニューヨークが3分で片付くわけもなく・・・ウルトラ15兄弟くらい必要ですね、戦力的には(笑)。
あまりにいろいろなことが起きるので支離滅裂ながら思うがままに書いてみます。私の備忘録も兼ねていますので読みにくいこと、ご了承ください。
さーて、何からいきましょうかね・・・・
1.ヨーロッパ
くどいようだけど、こっちが本命。
証券化商品の残高を見てほしい。既に全世界の損失は「グッチー予測」の高い方に近づいてしまった。150兆円〜200兆円、妥当なところでしょうか。100兆円でも甘かった、とは
「じつーにおもしろい・・・」
じゃなくて驚き。
欧州全体で、IMFの統計では証券化商品の購入額はアメリカの5倍ある。早めに売り逃げたとは思えず、表面化していないだけ。 ドイツの預金、保険の保障制度も唐突な印象ですよね。もともと保護されているのにさらに念を押す、ということは今取り立てにあったらキャッシュがたりない、と考えるのが普通。
ぐっちーブログお得意の「大丈夫と言っているときほど危ないの法則」の巻(笑)。
2.株価は下げ止まらない
金融安定化法案(救済法案だろ??)が通ったのでアメリカのいわゆる「カラ売り規制」も終わる。これも前に書いたけど(テレビでしゃべったんだっけ??、忘れた)、空売り規制が終わると何がおきるかというと・・・・いつ何時売れなくなるかもしれないアメリカ株式、世界最大の流動性を誇ったアメリカ株式に対する失望売りが本格化するのだ。
株式にも拘わらず、世界の投資家にとっては現金並みの流動性を誇ったアメリカ株式だが、最早そういう流動性が保証されないことが今回はっきりした訳です。空売り規制ですよ、なにせ。
さらに、 世界的に「値頃感覚」で株式を買ってこないのにも既に構造的な理由がある。まず、肝心の投資銀行は「ただの銀行」になってしまったので、今までのようなリスクウェートを食うような投資はできない。
端的にいえば株式保有は極めて限定的となり、単なる「つなぎや」になり果てることになる。それならネット売買で十分ですね。
また、肝心の一般投資家も 「魔法のつえ」、であったCDOが組成できないため、レバレッジをかけて思いきり投資することができない。東京でもこれは顕著で100億円キャッシュを持っていればCDOを使ってその日のうちに1000億円の調達はいとも簡単だったわけだが、今は肝心のノンリコースを出す外銀が不在。
やる気はあっても連日の日銀、FRBの資金供給でお分かりのように、今目の前にある決済で手一杯。とても新しくポジションを取ろう、などという余裕はないのです。 CDOのノンリコースなぞ、もはやぜいたく品かもしれず、国債を使ったレポですら資金が取れないのはご存じの通り。先物ばかりが割高になって放置されるのもこれが原因だろう。
日本はJGBがフェールするという失態を演じたために流動性は余計ひどい。アメリカももちろんいい勝負で、SIV最大手、シグマファイナンスの倒産は案の定、レポのロールができなかったことによる。もはや国債とて万能ではないということです。
3.ドルによる「抱きつき詐欺」被害・・・
ウォンが最大の被害者か・・・
これは少し説明を要するけれど、日本の金融機関と異なりドル資産そのものの保有が遥かに多い韓国の金融機関は絶対的な世界的規模では小さいものの、韓国としては大変な事態。(金融機関の保有ドル建て資産は日本では逆立ちしてもせいぜい総資産の10%程度。韓国は統計によっては60%以上というものもある)
アメリカの混乱は当然そういったウォンの信用を直撃している。1997年のアジア通貨危機のレベル、1円15ウォンレベルは瞬間風速の連続だったと言え、「実線的」には13ウォン前後とみてよく、現在の12ウォン超えのレベルは通貨危機を彷彿とさせる。前回同様、外貨準備の急減はすさまじい。 韓国は何とか日本と中国に援軍を求めるしかないだろう。
某中国政府関係者と話したところ面白い話を聞いた。
今回、ウォンに比べるとたとえばタイバーツ、ベトナムドンなど、元来ウォンよりはるかに弱小な通貨はそれほど売られていいる訳ではない。もとより前回のアジア通貨危機に比べてHFがもろもろのトラブルで弱体化しているのはもちろんだが、彼曰く、驚いたことにこれらの通貨はすでに完全に中国経済圏に取り込まれており、仮にHFが狙ってくるのなら、中国政府を敵に回す覚悟が必要だというのだ。
また、その位のことは彼らHFにメッセージとして十分伝わっているだろう。とまで言う。
つまり、中国経済圏から「幸運にも」自律していた韓国がアメリカという後ろ盾を失って墜落している、ということのようだ。頼みの綱は日本で、前回の宮沢プランはアメリカの猛反対でぽしゃったが、今回は文句を言われる筋合いではあるまい。通貨当局の迅速なる活動が望まれるところですね。
4.実は逃げ場がない・・・
コモディティー相場まで急落しているのが何よりの証拠。逃げるところがないのだ。
野村総研のどなたかが、「大恐慌の時と違って世界は協調しているから大丈夫だ」とNHKのインタビューで答えていた。
野村証券の手前、だめだとはいえまいが(笑)、実際そうだろうか・・・
くどいようだが、証券化商品による損失の本尊が欧州であることを考えるとそれほど楽観的にはなれない。いやらしいのは欧州はユーロという単一通貨を使っているのに金融政策は各国ばらばらだということ。
その証拠に、もともとほぼ同一の金融政策をとっていたベネルクス3国はあっという間にまとまるものの、その他の欧州の足並みは全くそろっていない。預金を保証したドイツ、となりのイタリア、フランスは何一つ保証していない。それこそ「保障」はどうするのだろう? 船頭多くして船なんとやら・・・・、金融政策に一貫性が保てなくなった場合、欧州に投入されている資金はどこに逃がせばよいだろうか?
イギリスとノルウェーというのではあまりに市場は小さすぎるし、ロシア、トルコはまだ「猫の手」状態だ。いうなれば知らないうちに世界の金融資本は同じ船に乗ってしまっている。しかもタイタニックで生き残った人はきわめて少ないことを思い出す。
ここまで読んでいただくと本質的な問題に気がつかれることでしょう。よくも悪くも仕切れる人がいないんですね。その意味でグリーンスパンはやはり偉大だった、ということになるかもしれません。
いずれにせよ、もう遅いかもしれませんが、「世界金融危機宣言」でも出して頂いて、様々な手を打たねばなりません。買取機構については私は1年も前から必要性を主張してきました。
実際、当時やっていれば10兆円もあれば十分だったでしょうけどね。そしてもうひとつやるべき事がある、と今年一月に書いているのですが、これはお金もかからないので明日にでもやるべき。それについてはまた明日書きましょう。
ダウも10000ドルを切ったようですね。
ドル円は瞬間風速で100円を切るかもしれません。ほんとうに行き場がないのです。
では、失礼。
わたくしも現場にもどります。













