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プレジデントからの引用です。
グローバル経済では、企業間の競争がますます厳しくなっている。従業員一人の生産性を向上させるために、企業は様々な取り組みを行っているが、多くが見落としがちなのが、健康と生産性の関係だ。ピーター・ドラッカーの言葉にもあるように、「測定できないものは管理できない」からだ。
例えば、花粉症。多くの人たちが悩まされているアレルギーの一つだが、欠勤するまでに至るケースはごく稀だ。ところが、花粉症で働く社員の労働生産性は、そうでない社員と比べると著しく下がることがわかっている。花粉症が組織そのものをおびやかすコストになりうるのだ。
おおげさに聞こえるかもしれないが、考えてみよう。機械が故障した場合、修復に必要なコストには「ダウンタイム」やパーツの取り替え費用など、直接的なものがある。同様に、例えばAという社員が欠勤した場合、それを補填するためにBやCの労働時間への負担が生まれる。
だが、もちろん、人間は機械ではない。ここで注目したいのは、花粉症によって失われる業務遂行意欲や集中力の低下など精神面への影響、つまり間接的な損失だ。この間接的な損失は、想像するよりもはるかに高額なコストを生む。製品やサービスの質にも影響が出るし、顧客との関係にも問題が生じるかもしれない。
こうした目に見えない「間接的」な損失のコストを知ることが競争が激化するグローバル社会を生き抜くためには重要だ。
では、疾病によるモチベーションや集中力の低下など、わかりにくい生産性の低下を具体的にどうやって測定すればよいのだろうか？
ここで、米国でよく比較対照に使われる「アブセンティーイズム」と「プレゼンティーイズム」に注目したい。前者は疾病により欠勤している状態であり、後者は出社こそしているものの、何らかの疾病で業務遂行に障害が起き、労働生産性が下がっている状態をいう。このプレゼンティーイズムのもたらす影響が著しく大きいことを示すデータがある。
米国ダウ・ケミカル社で1万人の社員を対象に、アレルギーや喘息、うつ病などのうち、仕事への影響の頻度を4段階で聞いたものだ。
その結果、全社員の総労働時間のうち、約20％の時間において、業務遂行能力になんらかの障害が出ていることがわかった。つまり、社員が健康に支障をきたすことによって、本来ならば遂行できたはずの仕事の80％しかできていないことになる。
これを金額に落とし込んだものが図表1である。グラフには、最も医療コストがかかる10大慢性疾患に対する社員一人あたりの平均支出が表されている。医療、欠勤（アブセンティーイズム）、業務遂行障害（プレゼンティーイズム）の三つのコストのうち、治療にかかる医療費や欠勤による損失よりも、プレゼンティーイズムによる損失が大きなコストになっていることがわかる。
例えば、花粉症を含むアレルギーの項目を見てみると、社員一人あたりの年間平均損失額は約7000ドルで、うちプレゼンティーイズムが約5000ドル、頭痛はおよそ9000ドルのうち約6000ドル、うつ病は最も損失額が高く、約1万9000ドルのうち、プレゼンティーイズムは1万5000ドル以上を占めている。間違いなく、生産性損失の最も大きな要因は、うつ病だ。意思決定、コミュニケーションまたは顧客との頻繁な接触が要求される職種などでは、損失がさらに増加する。
この数字に、各疾患にかかっている社員の人数をかけることで全体の生産性損失コストが計算できる。ダウ・ケミカル社の場合、この計算方式で年間一人あたりの平均損失コストが1万ドル近くになることがわかった。これは人件費の10.7％にあたる。しかもそのうち7000ドル相当が、プレゼンティーイズム、すなわち出勤はしているけれど、体調不良を感じている社員が生み出すものだとわかった。
先日もBLOGで書かせて頂きましたが、人間は機械ではないので、パソコン上でのシュミレーション通りには働けません。
そこにはいろいろと複雑な要素があって、どうすれば一番効率的なのかということは簡単には分かりません。
もちろん、不測の事態など日常茶飯事で発生します。
その際の致命傷を避けるための考え方、大きな枠で捉えた高い効率の追求というものがリスクマネジメントなのですが、結局突き詰めていくと最後まで解決しないのは「人」の問題です。
システムを入れれば解決できることは沢山ありますが、「人」の問題は永久にアナログです。
健康管理、特に最近は精神的なものも含めた従業員の健康管理に対して、「そんなものは自己責任だ。」と法で決められている定期的な健康診断すら実施されない経営者が今も多くおられますが、とても危険です。
もちろん、違法なことで問題になるなどということは言うまでもないことで、私が申し上げたいのは効率という問題です。
サービス残業をうまくやらせた。休みの日にも心意気を感じて仕事をしてくれた。と喜ぶ経営者の方がおられますが、残念ながら全く経営的にはプラスになっていません。
目先の仕事を何とか回したというだけのことで、トータルのコストはかなり増えています。
年に1回、2回ということであれば、まあある意味得するのかもしれませんが、常態化していると効率が極めて悪くなっている上に、従業員のメンタルもかなり低下していますから、すぐに大きな問題が出てきます。
結局、大変なコストをかけていることになるのです。
経営者の方であれば、冷静に考えて頂ければ、お分かりになると思います。
いつか、いつかと考えておられると、いつか致命的な問題が発生してしまいますよ。
本当です。
-つづく-
↑ ↑ ↑
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この未曾有の経済危機に際して、経営の舵取りをどのようにすべきかについてコンサルティングさせて頂いております。経営コンサルティングのお問い合わせは下記フォームにて承っております。神戸だけでなく全国どちらの地域でも対応させて頂いております。月額1万円のメール顧問契約もございますので、お気軽にお問い合わせ下さい。必ずお役に立ちます。
初回のご相談は無料です。また、講演のご依頼も承っております。全国どちらへでも伺いますので、こちらについてもお気軽にお問い合わせ下さい。
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グローバル経済では、企業間の競争がますます厳しくなっている。従業員一人の生産性を向上させるために、企業は様々な取り組みを行っているが、多くが見落としがちなのが、健康と生産性の関係だ。ピーター・ドラッカーの言葉にもあるように、「測定できないものは管理できない」からだ。
例えば、花粉症。多くの人たちが悩まされているアレルギーの一つだが、欠勤するまでに至るケースはごく稀だ。ところが、花粉症で働く社員の労働生産性は、そうでない社員と比べると著しく下がることがわかっている。花粉症が組織そのものをおびやかすコストになりうるのだ。
おおげさに聞こえるかもしれないが、考えてみよう。機械が故障した場合、修復に必要なコストには「ダウンタイム」やパーツの取り替え費用など、直接的なものがある。同様に、例えばAという社員が欠勤した場合、それを補填するためにBやCの労働時間への負担が生まれる。
だが、もちろん、人間は機械ではない。ここで注目したいのは、花粉症によって失われる業務遂行意欲や集中力の低下など精神面への影響、つまり間接的な損失だ。この間接的な損失は、想像するよりもはるかに高額なコストを生む。製品やサービスの質にも影響が出るし、顧客との関係にも問題が生じるかもしれない。
こうした目に見えない「間接的」な損失のコストを知ることが競争が激化するグローバル社会を生き抜くためには重要だ。
では、疾病によるモチベーションや集中力の低下など、わかりにくい生産性の低下を具体的にどうやって測定すればよいのだろうか？
ここで、米国でよく比較対照に使われる「アブセンティーイズム」と「プレゼンティーイズム」に注目したい。前者は疾病により欠勤している状態であり、後者は出社こそしているものの、何らかの疾病で業務遂行に障害が起き、労働生産性が下がっている状態をいう。このプレゼンティーイズムのもたらす影響が著しく大きいことを示すデータがある。
米国ダウ・ケミカル社で1万人の社員を対象に、アレルギーや喘息、うつ病などのうち、仕事への影響の頻度を4段階で聞いたものだ。
その結果、全社員の総労働時間のうち、約20％の時間において、業務遂行能力になんらかの障害が出ていることがわかった。つまり、社員が健康に支障をきたすことによって、本来ならば遂行できたはずの仕事の80％しかできていないことになる。
これを金額に落とし込んだものが図表1である。グラフには、最も医療コストがかかる10大慢性疾患に対する社員一人あたりの平均支出が表されている。医療、欠勤（アブセンティーイズム）、業務遂行障害（プレゼンティーイズム）の三つのコストのうち、治療にかかる医療費や欠勤による損失よりも、プレゼンティーイズムによる損失が大きなコストになっていることがわかる。
例えば、花粉症を含むアレルギーの項目を見てみると、社員一人あたりの年間平均損失額は約7000ドルで、うちプレゼンティーイズムが約5000ドル、頭痛はおよそ9000ドルのうち約6000ドル、うつ病は最も損失額が高く、約1万9000ドルのうち、プレゼンティーイズムは1万5000ドル以上を占めている。間違いなく、生産性損失の最も大きな要因は、うつ病だ。意思決定、コミュニケーションまたは顧客との頻繁な接触が要求される職種などでは、損失がさらに増加する。
この数字に、各疾患にかかっている社員の人数をかけることで全体の生産性損失コストが計算できる。ダウ・ケミカル社の場合、この計算方式で年間一人あたりの平均損失コストが1万ドル近くになることがわかった。これは人件費の10.7％にあたる。しかもそのうち7000ドル相当が、プレゼンティーイズム、すなわち出勤はしているけれど、体調不良を感じている社員が生み出すものだとわかった。
先日もBLOGで書かせて頂きましたが、人間は機械ではないので、パソコン上でのシュミレーション通りには働けません。
そこにはいろいろと複雑な要素があって、どうすれば一番効率的なのかということは簡単には分かりません。
もちろん、不測の事態など日常茶飯事で発生します。
その際の致命傷を避けるための考え方、大きな枠で捉えた高い効率の追求というものがリスクマネジメントなのですが、結局突き詰めていくと最後まで解決しないのは「人」の問題です。
システムを入れれば解決できることは沢山ありますが、「人」の問題は永久にアナログです。
健康管理、特に最近は精神的なものも含めた従業員の健康管理に対して、「そんなものは自己責任だ。」と法で決められている定期的な健康診断すら実施されない経営者が今も多くおられますが、とても危険です。
もちろん、違法なことで問題になるなどということは言うまでもないことで、私が申し上げたいのは効率という問題です。
サービス残業をうまくやらせた。休みの日にも心意気を感じて仕事をしてくれた。と喜ぶ経営者の方がおられますが、残念ながら全く経営的にはプラスになっていません。
目先の仕事を何とか回したというだけのことで、トータルのコストはかなり増えています。
年に1回、2回ということであれば、まあある意味得するのかもしれませんが、常態化していると効率が極めて悪くなっている上に、従業員のメンタルもかなり低下していますから、すぐに大きな問題が出てきます。
結局、大変なコストをかけていることになるのです。
経営者の方であれば、冷静に考えて頂ければ、お分かりになると思います。
いつか、いつかと考えておられると、いつか致命的な問題が発生してしまいますよ。
本当です。
-つづく-
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