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Website『読書アクセス』の運営者カズノリによる業界・事業の動向まとめ

英語教育事業

2017-05-15 08:40:58 | 一般
「英語で得られる情報は多いから、英語の勉強は必須だ」と言われている。
確かに言語ごとの記事数を公開しているWikipediaを見ても、英語540万件ほどに対し、日本語約106万件だ。
僕が統計を調査する際も、日本語に訳されていない国際連合のデータは多くあり、英語の有用性は感じられる(未来予測の投資論【第二版】など)。

それでは、今後英語教育はどのような動向をたどるだろうか。
まず市場調査として、消費者が英語教育に求めるポイントを挙げていけば以下の通り。
①英語のニュースを読める
②仕事で英語の読み書きをする
③英語で会議をする
④英語を背景に持つ知識体系(プログラミングその他)を深く理解する
⑤英語で感情をやりとりする

現在の技術革新への見識によれば、文書の認識と翻訳技術は日々高まり続けており、①~③は近い将来英語学習抜きに解決される可能性がある。
これはニュースで言われるのみならず未来予測の有識者によっても多く語られる(読書アクセスの記事参照)。
それでは、④⑤はどうだろうか。
これは人々が自ら英語を知っていたり言葉を交わすことが出来なければ困難である。同じスピーチを聞いても、感情を読みとれるレベルが異なる。

将来の仕事や趣味により英語の利用頻度は異なるだろうが、訪日観光客の急増(観光地PR事業参照)や大企業の海外進出は、今後利用頻度が高まることを示唆している。

次に競争状態をみるべく複数の企業をみると、例えば運営会社が上場済のギャバをみると有価証券報告書で教育セグメントにおいて苦戦していること、他の企業も売上横ばいの情報が見つけられる(「英会話のサービス名 売上」で検索できる)など、競争の激化が起こっていることが推測される。
参入しやすい事業であり、インターネットでも展開できるため価格競争があるのだ。

以上から、市場の可能性をみて英会話事業へ独自性をもって参入する業者が今後もあり、サービスはまだまだ多様化・低価格化が進むというのが僕の見解である。

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↑ : 実際に多様化していた例
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