乗り切れ

茹だる前に飛び出せ！

2016年はほとんどの薬局が"減収減益"に陥っている。
その大きな要因は薬価の引き下げと後発医薬品への切り替えである。
さらに「調剤基本料」が2(25点)や3(20点)にされた薬局は、より大きな"減収減益"を強いられている。
「調剤基本料」が下がっただけではなく「基準調剤加算」もなくなっている。
そのダメージは大きい。
因みに「後発医薬品調剤体制加算」のハードルが上がったのもきつい。
65〜74％は貴重な18点を失った。
注目したいのは医薬品卸も"減収減益"になったことだ。
これは明らかに「潮目が変わった」事を知らせている。

これからの方向性は国から出されている各種諮問会議などの報告や、それに基づいて決まる閣議決定が重要になる。
これを分析すると近未来に向けて何をなすべきかが見えてくる。
その見える姿の具体化として調剤報酬改定がある。
でも、調剤報酬改定が出てから動いては間に合わない。

「上がった報酬」と「下がった報酬」で考えると分かりやすい。
「下がった報酬」として、「調剤基本料」「調剤料」がある。
ここから見えてくるのは、いろいろな形態が明確になってきたことによる。
面で受けている薬局で”かかりつけ薬剤師”として機能している。
マンツーマンなどで”かかりつけ薬剤師“が機能していない薬局。
門前や門内などで病院内の薬剤部との差別化が見えない薬局。
戦略的に医療機関を集めて多くの処方せんに対応している医療モールなどの形態。
これらに対して「調剤基本料」で適正化すると思われる。
既に、厚生労働省からの資料にも匂わす内容が出ている。
特に、集中率が90％を超えている薬局は要注意だ。

「調剤料」も院内と院外の格差から是正される。
処方せん40枚に薬剤師1人の議論はかなり危ない。
機械化、オートメーション化が可能な業務は薬剤師の調剤から外される。
その最たる業務が錠剤の取り揃え（ピッキング）である。
これが調剤でなくなった時に「調剤料」も大幅に削減される。
これらの報酬に頼ってはいけない。

逆に「上がった報酬」に注目したい。
2016年から始まった「かかりつけ薬剤師指導料」は確実に評価される。
この成果として、既に9ヶ月で8,440万円もの減薬の実績を挙げている会社がある。
2018年から始まる地域医療計画の中にも”かかりつけ薬剤師”の確保が明記されると聞いている。
ここに薬剤師のスキルを磨きたい。
これに関連して「重複・相互作用防止等加算」「特定薬剤管理指導加算」「乳幼児服薬指導加算」などの本来避けてはいけない加算への積極性も求められる。
個別指導を恐れるのではなく。
自分の実力を磨くために挑戦して欲しい。
自主返還は薬歴の全てではなく加算分だ。
しかも指摘された薬剤が中心となっている。

プロの仕事はいかに付加価値が高いサービスの提供が出来るかにある。
高くても喜んでもらえるサービスの提供が出来る薬剤師がプロじゃないだろうか。
患者のためと言いながら自分のためになっていないか。

「人の為」と書いて「偽り」となっていないだろうか。





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