分かりやすさ

なかなか理解が出来ていない。

社内研修会が増えている。
その中で「健康サポート薬局」の議論で使われた「薬局再編の全体像」と「かかりつけ薬剤師としての役割の発揮に向けて」がある。
この図の持つ意味合いは大きい。

先ず「薬局再編の全体像」であるが「57000薬局あるが、門前中心に医薬分業のメリットを実感しにくいとの声」とある。
この声は国民である。
そして下の図では「様々な医療機関から〜」は面で受けていると思われる薬局を示している。
面積的に約3割かな。
次が一括りであるが２つに分かれている。
1つは「特定の診療所〜」がマンツーマンで、「特定の病院〜」が門前と考えられる。
これら2つの割合は約7割で、厚生労働省が言っている68%が門前に重なる。
これは偶然ではない。

それが2025年には「すべての薬局が『かかりつけ薬局』へ」となる。
ここも図の比率を見て欲しい。
「かかりつけ薬局」が約6割五分って感じじゃないだろうか。
ここが「基準調剤加算」が算定できる薬局と考えられる。
次に「健康サポート薬局」があるが、ここは「＋」でつながっている。
この意味は「基準調剤加算」は算定出来ないが、健康サポート薬局の施設基準を満たと「調剤基本料1・2」の薬局でもなれる。
さらに、その下の「高度薬学管理機能」は、よく見ると左の「大病院門前」と青い点線でつながっている。
これは今問題になっている「敷地内薬局」を想定しているのではないだろうか。
「敷地内薬局」は既に想定内ってことになる。
この考えが当たっているとすると2025年には「かかりつけ薬局」しか生き残っていないことになる。
で、「かかりつけ薬局」は「基準調剤加算」の薬局となる。
これ以上は私見となるがセミナーでは伝えている。

次に「かかりつけ薬剤師としての役割の発揮に向けて」も図の割合を考えて欲しい。
ここも「患者中心の業務」が約3割、「薬中心の業務」が約7割となる。
10年後にはこうなる。
「薬中心の業務」は約2割になってしまう。
何が残るのだろうか。
「調整(秤量、混合、分割)」と「薬剤監査・交付」くらいじゃないだろうか。
この「調整」も軟膏・水剤・散剤は薬剤師が行うかもしれないが、錠剤は微妙である。
いわゆる再現性の有無である。
さらに「患者中心の業務」では、初めに「処方内容チェック」があるが。
これは「かかりつけ薬剤師指導料」につながる。
処方せんを薬剤師が受け取り、効果や副作用の発現、重複・相互作用、ポリファーマシー、残薬、後発医薬品などの意向などを聞き、問題がなければ調剤開始となる。
問題があれば「医師への疑義照会」となる。
次の「丁寧な服薬指導」には「特定薬剤管理指導加算」も含まれる。

こんな現実をもっと分かりやすく伝えて行きたい。




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