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世界のメディアから、「バーチャル・マトリックス・タイムマシン」に掲載するために集めた面白そうな情報を紹介します。

サイバー攻撃の「ランサムウエア」は、NSAのソフト技術利用!?

2017-05-14 19:01:24 | 犯罪と裁判
毎日新聞は2017年05月13日に、DHS(United States Department of Homeland Security/米国土安全保障省)は2017年05月12日に、世界各国で発生しているとして話題になっているパソコンを凍結させ、復旧と引き換えに金銭を要求するウイルス「ランサムウエア」の攻撃に対して警告を発表しているが、欧米の情報セキュリティー会社などによると、欧州や日本を含むアジア諸国など約100の国・地域で約7万5000件の攻撃が確認され、イギリスでは、日産工場も被害を受けた。NSA(National Security Agency/米国家安全保障局)が他国でのハッキング用に開発したソフトがハッカー集団に盗まれ、悪用された可能性が高いと言っている。

http://time-az.com/main/detail/59783

米国で守るべき組織NSAが、攻撃者の技術を提供していた。最悪のパターンが明らかになってきている。

関与が疑われるハッカー集団は「シャドー・ブローカーズ(Shadow Brokers)」。

米国のメディアによると、この集団は2016年08月に、「サイバーウエポン(cyber-weapon/コンピューター上の武器)」をNSAから盗んだと主張した。入札を行い、一番高い金額を提示した人に技術を提供するとの声明を出したが、入札者が現れなかったため、2017年04月14日に300メガバイトのファイルを無料で公開した。サイバー攻撃に使われたランサムウエアの「ワナ・クライ(wanna cry/泣きたい)」には、このファイルに含まれていた技術が利用されているという。

専門家によるとほかにも「WCry」「WannaCry」「WanaCrypt0r」「WannaCrypt」「Wana Decrypt0r」という呼び名がある。

攻撃を受けたのは、米IT大手マイクロソフト(Microsoft)社の基本ソフト(OS)「Windows」を使った端末。

感染すると「ファイルが暗号化された」とのメッセージが出され、解決策と引き換えに仮想通貨BitcoinsでUS$300(約3万4000円)の支払いが要求される。

AP通信などによると、各国にサイバー攻撃を仕掛けているとされるロシアでも内務省のコンピューター約1000台が攻撃され、捜査機関や大手携帯電話会社に被害が発生した。
米国運輸大手(FedEx)やスペインの通信大手テレフォニカ(Telefónica)も標的になった。
トルコ、ベトナム、フィリピン、中国、イタリアでも被害が確認されているという。

警察庁によると、日本での被害報告は確認されていない。
ただし、日本でも「ランサムウエア」の急増は、毎日新聞が2017年05月03日に「身代金要求ウイルス「ランサムウエア」猛威」を紹介し、同時に日本でも被害確認したと報告していた。

毎日新聞の誤報だったのだろうか?もしかすると別の「ランサムウエア」かもしれない。「ランサムウエア」自体は古くからある。

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