世界メディア・ニュースとモバイル・マネー

世界のメディアから、「バーチャル・マトリックス・タイムマシン」に掲載するために集めた面白そうな情報を紹介します。

身近な雷から「反物質」を発見!

2017-12-01 21:51:12 | 自然
朝日新聞デジタルは2017年11月23日に、物質と出合うと、光を放って消えてしまう不思議な性質を持つ「反物質」が、これまで、宇宙から降り注ぐ高エネルギー粒子(宇宙線)が地球の大気にぶつかって生じるケースなどが報告されていたが、身近な気象現象である雷による生成が確認されたのは初めて雷によって大量に作られていることを、京都大学や東京大学などの研究チームが突き止めたと報告した。

この発見の論文は、イギリスの学誌ネイチャー(nature/電子版)に2017年11月23日に掲載された。

http://time-az.com/main/detail/62355

反物質は、物質と電気的な性質が逆で、宇宙誕生時には物質と同じ量あったが、その後ほとんどが消えたと考えられている。

ただし、ダン・ブラウン(Dan Brown)の小説を米国で映画化され、2009年に公開された「天使と悪魔(Angels & Demons)」では、加速器を使って人工的に作ることができ、物質と接触して膨大なエネルギーを放つ「兵器」として描かれた。

京都大学の宇宙物理学榎戸輝揚(Teruaki Enoto)特定准教授らのチームは2017年02月に、新潟県柏崎市で雷雲から放出されるガンマ線を観測した。

その結果、反物質の一種である「陽電子」が消滅する際に出る特有のガンマ線を検出することに成功した。
また、雷によって作られた窒素の放射性同位体から、陽電子が発生するという仕組みも突き止めた。

雷雲の中では、1回の放電で数兆個の陽電子が作られ、10分間ほどの間に発生と消滅を繰り返すと推定されるという。


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フランスの彫刻家エティエンヌ-モーリス・ファルコネが生まれた。

2017-12-01 20:55:46 | 人物
ArtDailyは2017年12月01日に、ポンパドゥール夫人(Mme de Pompadour/1721 - 1764)がパトロンで、フランスのロココ様式彫刻家として、最初にランク入りしたエティエンヌ・モーリス・ファルコネ(Étienne Maurice Falconet/1716 - 1791)は、1716年12月01日に、パリで生まれたと報告した。

http://time-az.com/main/detail/62354

今回公開された写真は、ロシアのサンクト・ペテルスブルク(St Petersburg, Russia)にあるエティエンヌ-モーリス・ファルコネが制作した偉大なピーターの青銅騎手記念碑(Peter the Great, the Bronze Horseman monument)の彫像の近くで、ロシアの新郎が彼の妻と跳んだ時に撮影された。


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JICA、マレーシアでハラル対応鮭皮チップ事業を支援。

2017-12-01 19:49:56 | 食品
アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年11月27日に、水産物加工を手掛ける北海道帯広市の江戸屋とクダ(Kedah)州の地場食品加工ジャビ・ライス(Jabi Rice)は2017年11月24日に、イスラム教の戒律で許されたハラル(Halal)対応鮭皮チップのOEM(相手先ブランドでの製造)契約に調印した。

http://time-az.com/main/detail/62353

マレーシアで生産した製品は、日本に逆輸入して販売する。

帯広商工会議所が実施するJICA(Japan International Cooperation Agency/国際協力機構)技術協力事業「フードバレーとかちを通じた地域ブランドとハラル対応による産業活性化および中小企業振興プロジェクト」の一環である。

2017年11月24日にクアラルンプール(Kuala Lumpur)でJICAがOEM契約調印式を開催した。

ただし、鮭皮チップは食べたことがない。
イスラム教の人は、鮭皮チップを食べるのだろうか?

支援金目標なら、止めるべきだろう。
バックに政治家が絡んでいるなら、その政治家を明らかにすべきである。


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インドで、酸攻撃被害の女性9人が、トップデザイナーの衣装でモデル。

2017-12-01 17:44:52 | ファッション
AFPは2017年11月26日に、インドで2017年11月25日に、夫や近親者から酸を浴びせられる被害を受けた女性9人が、増加する酸攻撃(acid attack)の被害者たちのための初のファッションショーにモデルとして参加したと報告した。

女性たちは、インドのトップデザイナーであるロヒット・バル(Rohit Bal)、ランナ・ギル(Ranna Gill)、アルチャナー・コーチャー(Archana Kochhar)らから提供された衣装を身にまとい、顔を隠すことなくランウェイを歩いた。

http://time-az.com/main/detail/62351

ニューデリー出身の1児の母で、元夫に酸攻撃を受けた、ミーナ・カハトゥーン(Meena Khatoon)は思い切ってランウェイを歩いた後、「とても緊張した」、自分が正しいと証明したかったと語った。

ミス車椅子インド2014年もそうだったが、こういうファッションショーを最初にできるのがインドというのは、何かある!宗教か?文化か?

受け入れ体制がある。

2017-10-07---初の車いす女性のミスコンテスト世界大会。
2015-02-16---NHKで、高齢者ファッションを取り上げた。
2014-11-28---ミス車椅子インド2014年
2013-04-25---ファッション界の銀のスタイリスト。93歳のファッション・モデル!
2012-12-22---新現象!これまで考えられなかったアラビアのスーパーモデル!
2012-12-08---大やけどをした犠牲者が、ファッション・モデルになった!
1928-03-24---高島屋呉服店が初めてマネキンガールを起用した。


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オーストラリア初の小型原子炉、建設候補地探し本格化!

2017-12-01 16:35:39 | 未来
アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年11月30日に、オーストラリアの新聞「オーストラリアン(The Australian)」は、オーストラリアで「SMR(Small Modular Reactor/スモール・モジュラー・リアクター)」と呼ばれる小型原子炉の開発管理を行う独立団体SMR-NT(SMR Nuclear Technology/SMRニュークリア・テクノロジー)は、国内初となるSMRの建設計画を策定し、候補地を模索していることが分かった。

http://time-az.com/main/detail/62350

3年以内に候補地を決定し、2030年までに稼働にこぎ着けたい考えと報告した。

SMR-NTのロバート・プリチャード(Robert Pritchard)所長はSMR-NTが建設計画において積極的なアプローチを採用しているとした上で、政治家たちは市民の意見に追従するとの見方を示し、「今後1年かけて市民のもとへ足を運び、理解を得る必要がある。」と述べた。

オーストラリアでは現在、原子力発電所の建設および稼働は法律により禁止されているため、原子炉の実現には市民の理解に加え、法律の改正が必要となる。SMR-NTは、現行の法律が制定されたのはエネルギー保障、電力コスト、排出量の削減などが大きな問題ではなかった時代で、原子力発電所の価値が認識されていなかったと説明している。

そう言えば、古い核兵器から取り出した廃棄物を使い、家庭や工場、そして宇宙居住施設まで、何にでも電気を供給できるようになる可能性を秘めた小型の原子炉を、米国の18歳になるテイラー・ウィルソン(Taylor Wilson)が考案した。

家庭に1台、小型の原子炉も夢ではなかった。

2015-06-20---核の天才少年テーラー・ウィルソン。彼は14歳で原子を溶融させた。
2013-02-28---米国の18歳の少年が、古い核兵器からの廃棄物で小型原子炉を考案!


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アジア開発銀行、インドは成長に向け海外市場活用を要求!

2017-12-01 15:52:23 | 経済
アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年11月30日に、インドの新聞「ザ・ヒンズー(The Hindu/電子版)」からの情報として、2017年からADB(Asian Development Bankアジア開発銀行)インド担当ディレクターになった横山謙一(Kenichi Yokoyama)は、「経済成長に向けて、インドは海外のバリューチェーンをもっと活用すべき」との見解を示したと報告した。

横山謙一は、その前5年間ネパールを担当していた。

つまり、ネパールの大地震を体験している。

確かに、今のままでは、インドに集まった関心が霧散しそうである。

http://time-az.com/main/detail/62349

横山謙一は、現状の課題として、モディ政権は製造業振興策「Make in India(メーク・イン・インディア/インドで作ろう)」を掲げているものの、GDP(Gross Domestic Product/国内総生産)に占める製造業の割合は低水準にとどまっていると指摘した。

州間格差や不十分なインフラ投資、脆弱(ぜいじゃく)な都市開発計画も問題点に挙げた。

ADBはインドの2017/18年度(17年4月〜18年3月)のGDP成長率を前年度比7.0%と予想。2018/2019年度は7.4%に加速するとみる。

今が、最低か?
私は、怒り狂っている!

横山謙一を信じよう!


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ベトナムで第3四半期、ホンダとスズキの二輪販売が2桁増。

2017-12-01 15:18:46 | 経済
アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年11月30日に、HVN(Honda Vietnam Co., Ltd./ホンダ・ベトナム)とベトナムスズキ(Vietnam Suzuki)の2017年第3四半期(7〜9月)の二輪車販売台数は、それぞれ前年同期比13%増の60万1,000台、前年同期比26%増の5,300台となり、ともに2桁増となったと、NNAの聞き取りで分かったと報告した。

http://time-az.com/main/detail/62348

第3四半期のHVNの販売台数のうち、スクーターは前年同期比20%増の34万8,000台だった。
同期の売れ筋モデルはマニュアル(MT)車が「ウェーブ・アルファ(Wave Alpha)」で前年同期比13%増の10万8,000台、スクーターが「ビジョン(Vision)」で前年同期比28%増の12万4,000台だった。1〜9月の販売台数は同9%増の165万9,000台となった。

VAMM(Vietnam Association of Motorcycle Manufacturers/ベトナム二輪車協会)によると、VAMM加盟5社(HVN,ベトナムスズキ、ヤマハ・モーター・ベトナム、イタリア系ピアジオ・ベトナム、台湾系SYMベトナム)の第3四半期の販売台数は、84万5,604台だった。

しかし、スイスの山中にあるアウトバーンを2000ccのバイクが時速150〜200kmで走っているのを見たら、腰を抜かすかもしれない。


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北朝鮮、「核戦力完成」宣言。

2017-12-01 14:45:25 | 戦争と平和
毎日新聞は2017年11月29日に、北朝鮮は2017年11月29日午前2時48分(日本時間3時18分)ごろ、西部の平安南道(ピョンアンナムド)平城(ピョンソン)付近から弾道ミサイル1発を発射した。

約53分後に青森県の西方約250kmの日本のEEZ(Exclusive Economic Zone/排他的経済水域)内に落下した。
高度は4000kmを大きく超え、通常軌道で発射された場合、米本土に到達する可能性がある。北朝鮮は新たに開発したICBM(InterContinental Ballistic Missile大陸間弾道ミサイル)「火星15(화성 15/ファソン15/Hwasong-15)」の発射に成功したと発表した。

北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン/Kim Jong-Un)朝鮮労働党委員長は「国家核戦力完成の歴史的大業」を果たしたと宣言した。

http://time-az.com/main/detail/62347

「火星15」が発射されたのは初めてで、これまでの軍事パレードでも公開されていない。
新型の詳細は不明だが、北朝鮮は「技術的に火星14を上回る」と説明しており、火星14のエンジンなどを改良した可能性がある。北朝鮮の弾道ミサイルの発射は、北海道・襟裳岬の東約2200キロの太平洋に着水した9月15日の中距離弾道ミサイル「火星12」以来、2カ月半ぶりになる。

ミサイルは通常より高く打ち上げる「ロフテッド軌道」で発射されたと言われている。

一方、日本経済新聞 電子版は2017年11月30日に、北朝鮮は2017年11月29日に2カ月半ぶりにICBM発射を強行したが、その間、金正恩委員長は核・ミサイル開発の陣頭指揮でなく、自動車工場、トラクター工場、ナマズ養殖場、化粧品工場、履物工場、果樹農場など、さまざまな生産施設の現地指導に精を出していた。「核戦力の完成」を高らかに宣言したものの、正恩氏の言動からは強まる経済制裁への焦りが透けると伝えた。


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ナスダック、Bitcoin先物上場へ2018年04月〜06月に参入!?

2017-12-01 11:49:58 | モバイル・マネー
日本経済新聞 電子版、米国の新聞「ブルームバーグ(Bloomberg)」、jp.cointelegraphは2017年11月30日に、金融商品の取引所を運営する米国のナスダック(Nasdaq)が2018年にも仮想通貨Bitcoinに関連した先物商品を上場させる方針を明らかにしたと報告した。

http://time-az.com/main/detail/62346

バブル状態にあるとの指摘も多いが、投資商品として人気化していることで、金融機関がビジネスに取り込む動きが広がっている。

Bitcoinは2017年11月29日に一時初めてUS$1万1000台に上昇する場面があった。

ナスダックは早ければ2018年4〜6月期にもBitcoin先物をNFX(Nasdaq Futures/ナスダック・フューチャーズ)市場に上場させる見通しと伝えている。米国ではCBO(Cboe Options Exchange/シカゴオプション取引所)を傘下に持つCBOEグローバル・マーケッツ(CBOE Global Markets)やCME(Chicago Mercantile Exchange/シカゴ・マーカンタイル取引所)を運営するCMEグループが17年内にもビットコイン先物を扱う計画を公表している。

米国金融業界では米国証券のキャンター・フィッツジェラルド(Cantor Fitzgerald)がBitcoin先物の仲介業務に参入する方針も伝わった。

つまり、Nasdaqは、仮想通貨市場に参入を試みる主要取引所としては米国で3番目であった。

元NYSE(New York Stock Exchange/ニューヨーク証券取引所)幹部で、ナスダックの役員でもあるジョン・ダゴスティーノ(John D'Agostino)によると、「全ての規制された取引所のリサーチ部門がビットコイン先物取引を取り扱えないか検討している。現時点で大半のコストは同商品のマーケティングにかかる費用である。人々がそれを取引したいなら、扱わない手はない。これは天からの贈り物だ。」と話している。


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警察庁初統計!仮想通貨悪用、半年で170件。

2017-12-01 10:49:03 | 犯罪と裁判
日本経済新聞 電子版、時事通信は2017年11月30日に、犯罪収益のマネーロンダリング(資金洗浄)の疑いがあるなどとして、Bitcoinなど仮想通貨の交換業者が「疑わしい取引」として届け出たケースが4月からの半年間で170件あったことが2017年11月30日に、警察庁がまとめた犯罪収益移転危険度調査書で分かったと報告した。

http://time-az.com/main/detail/62345

警察庁は、仮想通貨に関する疑わしい取引の集計は初めてで、事業者の制度への理解を深め、さらなる届け出を促す方針を明らかにしてる。

仮想通貨はインターネットを通じ、国境を越えた取引でも資金の移動を迅速に行えるのが特徴であり、利用者の本人確認などの規制が緩い国もあるため取引の匿名性が高く、同庁は「犯罪に悪用された場合は追跡が困難」として資金洗浄への警戒を強めている。

2017年04月の改正犯罪収益移転防止法の施行で、疑わしい取引の届け出を交換業者に義務づけた。

仮想通貨を巡っては、資金洗浄対策に取り組む国際組織のFATF(Financial Action Task Force on Money Laundering/Groupe d'Action Financière Internationale contre le blanchiment/マネーロンダリングに関する金融活動作業部会)が2015年に、資金洗浄対策を各国に求めた。

警察庁の危険度調査の方法は、FATFガイダンス「National Money Laundering and Terrorist Financing
Risk Assessment (February 2013)」を参照した。

日本では2017年04月に施行した改正犯収法で、銀行やクレジットカード事業者など、疑わしい取引の届け出や取引時の本人確認などを義務付けている「特定事業者」に、仮想通貨の交換業者を追加した。


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