世界メディア・ニュースとモバイル・マネー

世界のメディアから、「バーチャル・マトリックス・タイムマシン」に掲載するために集めた面白そうな情報を紹介します。

イギリスの画家ウィリアム・ホガースが生まれた。

2017-11-10 23:19:38 | 人物
ArtDailyは2017年11月10日に、イギリスの画家、版画家、風刺家画家、社会的な批評家、および西洋のコマ連続アートを開拓したと思われた漫画の編集家であったウィリアム・ホガース(William Hogarth/1697 - 1764)が1697年11月10日に、ロンドンで生まれた。

http://time-az.com/main/detail/62117

彼の作品は、リアルな肖像画法から、「現代道徳的主題」と呼ばれる喜劇のストリップ似の一連の写実を及んでいた。

彼の仕事の知識がそんなに広がっているので、このスタイルでの風刺政治的説明は、しばしば「ホガース。」として参照される。

私は、個人的にもウィリアム・ホガースが大好きで、オリジナルの版画を何枚も持っている。

私が持っている版画は、ウィリアム・ホガースのレゾネを作った時に使われた版画である。

特に、彼の作品は、時々きちんと描いた後に。それをあえて壊して立体感をも耐えてる。
これは、オリジナルでないと見分けられない。

1764-10-26---イギリスの画家ウィリアム・ホガースが死去した。


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隕石落下が、数百kmずれていたら…恐竜は、今も君臨?

2017-11-10 21:59:37 | 研究
東北大などは2017年11月09日、6600万年前に地球に落ちた巨大隕石(いんせき)の衝突地点が、実際よりもし数百kmずれていれば、恐竜は絶滅せずに現在も繁栄していた可能性があるとする分析結果をイギリスに科学誌サイエンティフィックリポーツ(Scientific Reports)に発表した。

http://time-az.com/main/detail/62116

巨大隕石(直径約10km)は、6600万年前にメキシコ・ユカタン半島付近に衝突した。恐竜は約2億2000万年前から繁栄を誇っていたが、衝突で地中から放出されたすすや硫酸塩の粒が太陽光を遮り、地球が急激に寒冷化したことによって滅んだ。この時、恐竜とともに翼竜類やアンモナイトなど75%以上の生き物が絶滅したとされる。

すすは、地中の有機物が燃えて発生する。
東北大学地球化学教授海保邦夫(Kunio Kaiho)らは、隕石衝突で発生したすすについて、気象庁のスーパーコンピューターで解析した結果、230〜2300テラグラム(テラは1兆倍)の量が高度1万m以上の成層圏を覆うと、地球の平均気温が8〜11度下がり、恐竜が死滅すると試算した。

さらに、これだけのすすを放出する可能性がある地層が世界にどの程度あるか分析したところ、実際の落下地点を含めて地球の13%しかなかったことを割り出した。

しかし、これはやはり、たられば理論に過ぎない。

以前、私の教授が、たられば理論で、衝撃的な結論を出しても、何も役立たないので現実を見つめて論文を仕上げないと、認めないと言われたことがあった。


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シンガポールの配車グラブ(Grab)、東南アで乗車件数10億件達成!

2017-11-10 19:32:34 | 観光
アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年11月07日に、配車アプリの開発・運営を手掛けるシンガポールのグラブ(Grab)は2017年11月06日に、東南アジアでの乗車件数が10億件に達したと発表したと報告した。

http://time-az.com/main/detail/62115

2017年10月26日に同社がサービスを展開する東南アジア7カ国(シンガポール、インドネシア、フィリピン、マレーシア、タイ、ベトナム、ミャンマー)での乗車件数が10億件に到達した。7カ国全体では1秒間に66件の乗車が行われているという。

乗車件数は今年に入り急速に伸びている。グラブは「(個別需要に対応した)オンデマンド交通システムは東南アジアで大きな潜在成長力を秘めている。」と説明した。

世界水準の技術を駆使しながら、マルチモーダル交通(複数のシステムが一体となった交通体系)で地域密着型のサービスを展開することで、新しい交通手段の需要拡大を捉えることができたとしている。

同社が提供するキャッシュレス決済システム「グラブペイ(Grab Pay)」の取引件数も、近く10億件に達する見込みだ。


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東レは、広東省仏山市に紙おむつ材料の生産工場を新設する。

2017-11-10 18:33:55 | 健康
アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年11月07日に、東レは2017年11月06日に、広東省仏山市に紙おむつ材料の生産工場を新設すると発表した。

http://time-az.com/main/detail/62114

この工場では,ドイツで誕生して1世紀を経てなお、可能性に満ちたマテリアルとして期待を集める<不織布>で、「高機能ポリプロピレン長繊維不織布(PPスパンボンド)」と呼ばれるポリプロピレン(PP)不織布を生産する。

ただし、東レの独占ではなく、東洋紡、ユニチカ、旭化成なども生産している。

PP不織布は紙おむつの主要材料となる繊維製品で、中国では乳幼児向けを中心として紙おむつの需要が拡大している。

「高機能ポリプロピレン長繊維不織布(PPスパンボンド)」は、オムツだけ絵はなく、猫のトイレ、植物用、工場での殺菌用服、マスク、クリスマスのプレゼント用靴、贈答用風呂敷、飛行機の背中当て、買い物用袋など、多くの用途に利用されている。
また、容易に着色可能ろいう地点もある。

東麗高新聚化(仏山)の緯度、経度
31°54'12.2"N 120°55'55.9"E


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男性カップルが、ラブホの利用を拒否された。

2017-11-10 16:43:48 | 性とメディア
朝日新聞が2017年11月7日に、男性同士のカップルが2017年08月、豊島区のラブホテルで利用を拒否されたと訴え、区が事業者に対して行政指導していたことがわかったと報告した。

http://time-az.com/main/detail/62113

ラブホテルを含め、宿泊業者が性的少数者の利用を拒める法律や条例はない。

豊島区は以前にも区内の宿泊施設を調査し、再発防止の指導もしていたが、十分には浸透していなかった。

埼玉県の20代男子学生は2017年08月上旬の昼、男性とJR池袋駅近くのラブホテルへ向かった。事前にネットで調べたら、「同性同士OK」と紹介されていた。

1階のフロントは無人で、備え付けのタブレット端末で部屋を選んだ。2人でエレベーターに乗ろうとしたら、いきなり現れた男性従業員に止められた。

「すいません。男性同士のご利用はできないんですよ」。その場で食い下がる勇気も出ず、2人でホテルを後にした。帰り際にすれ違った男性たちの視線がやけに頭に残ったと伝えている。

豊島区のラブホテル一覧 114件で、男同士で、検索したら、該当「0」だった。
かっぷるずで、男同士で、検索したら、該当「0」だった。
東京都豊島区のラブホテルで、男同士で、検索したら、該当「0」だった。

どうも、豊島区では難しそうである。

私はこれまでに何度か海外でホテルを予約すると、ラブホテルで、私の顔が、そう見えるのかと諦めたことがある。
一番困ったのはイタリア半島の先から、シシリー島に渡ったろころのメッシーナ(Messina)で、ホテルを探したら、ほとんどは女付きのケバケバしいホテルしかなく、困り果てたことがある。

前を学生風の男が通りかけ、その人に聞いたら、1軒だけ学生用のロッジがあると聞き、早速ついて行って、ベットを確保したことがある。

それからは、メッシーナ止まりの列車は避けるようにしている。


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マレーシア証券委員会、仮想通貨に関する独自規制を発表。

2017-11-10 15:51:40 | モバイル・マネー
マレーシアSC(Securities Commission/証券委員会)は2017年11月06日に、仮想通貨(virtual money)取引に関するフレームワークを、数カ月内に導入すると発表した。

http://time-az.com/main/detail/62112

「ICO(Initial coin offering/イニシャル・コイン・オファリング/新規仮想通貨公開)」を含む仮想通貨市場を管理下に置き、投資家の保護と市場振興を目指す。

SCのランジット・アジット・シン(Ranjit Ajit Singh)会長が2017年11月06日に、SCが主催したフィンテック(ITを融合した金融サービス)とデジタル市場をテーマにしたイベント「SC×SCデジタル・ファイナンス(SC×SC Digital Finance)」の記者会見で明らかにした。
ランジット会長は、規制は市場の振興のためだと強調した上で、「フレームワーク策定後は、SCは規制に従って仮想通貨取引所を管轄することになる」と説明した。策定方針の参考にするため、既に各取引所や市場関係者から意見聴取を行っていると明かした。また、マレーシア中央銀行(中銀)とも協働していると述べた。

中銀も今年9月、仮想通貨に関するガイドラインを年末までに作成する方針を示している。

中銀(Bank Negara Malaysia/マレーシア中央銀行)のムハンマド・イブラヒム(Muhammad bin Ibrahim)総裁は、マネーロンダリング(資金洗浄)防止とテロ資金源対策を目的としたものになると説明している。

SCも同月、投資家向けに「ICOには詐欺の事例もある」と注意喚起していた。

これまで、あまり注意してこなかった仮想通貨(virtual money)取引が。急速に拡大していることに、懸念と恐怖を感じている政府は多いことだろう。

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物産系二輪販売金融、初の社債で応募1.5倍!

2017-11-10 14:55:52 | 経済
アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年11月07日に、三井物産グループが70%を出資するインドネシアの二輪販売金融会社BAF(PT. Bussan Auto Finance/ブッサン・オート・ファイナンス)は017年11月06日に、IDX(Indonesia Stock Exchange/インドネシア証券取引所/Bursa Efek Indonesia)に5,000億ルピア(約42億円)の社債を上場した。発行額は当初計画通りで、1.5倍の応募があった。


http://time-az.com/main/detail/62111

1年物を1,500億ルピア(表面利率は6.75%)、3年物を3,500億ルピア(同7.75%)、それぞれ発行した。

インドネシアの国営格付け会社で、インドネシア唯一の格付機関ペフィンド(Pefindo/PT. Pemeringkat Efek Indonesia)から「AA(ダブルA)」の格付けを得ている。


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MRT3号線の韓国系企業との保守契約、正式に打ち切り!

2017-11-10 14:32:11 | 犯罪と裁判
アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年11月07日に、フィリピンの運輸省は2017年11月06日に、韓国の釜山交通公社など5社が設立した合弁会社BURI(Busan Universal Rail Inc./부산 유니버설·레일/プサン・ユニバーサル・レール)と結んでいた、ケソン市ノース・アベニュー(North Avenue Station, Quezon City)から、パサイ市タフト・アベニュー(Taft Avenue, Pasay)までの総延長16.9km、マニラ首都圏のMRT(Manila Metro Rail Transit System/高架鉄道)3号線の保守契約を正式に打ち切ったと発表した。BURIには、先月17日に契約解除の意向を伝えたものの、その後も状況が改善されず、解除に踏み切った。地元各紙(電子版)が伝えた。

http://time-az.com/main/detail/62110

アーサー・P・トゥガデ(Arthur P. Tugade)DOTr( Secretary of the Department of Transportation/運輸相)は声明で、「BURIの基準以下のサービスが、乗客に与える不利益を見過ごすわけにはいかない」と強調した。

その話は、すでに2017年09月04日の話題にのぼり、それでも改善されなかった。

MRT3号線では、5日午前に北行き列車がアラネタ・センター・クバオ(Araneta Center Cubao)駅を出てすぐに車両1台から出火。
車内が煙に包まれるトラブルが発生したほか、6日午前にも3件の技術的問題が発生していた。

ここに来て、韓国や中国から価格競争で勝ったサービスを採用したが、結果として無駄に時間を費やし、日本企業に依頼したいという声は高まっている。

MRT3号線の保守業務は、次の契約業者が決まるまで、PNR(Philippine National Railwaysフィリピン国有鉄道)と、住友商事株式会社と伊藤忠商事株式会社の2社連合LRTA(Light Rail Transit Authority/軽量高架鉄道庁)による技術支援の下、移行チームとBURIの技術職員が暫定的に行うことにしている。

この影響は、一気にASEAN(Association of South‐ East Asian Nations/東南アジア諸国連合)諸国で広がることだろう。

これまでも、現地では、中国と韓国製品は、ボロカスであった。

デザインの真似は容易にコピーできるが、安全はコピーできない。

2017-09-13---フィリピンは、中国企業が納入したMRT全車両の返品を検討。
2017-09-04---マニラの事故や故障多発のMRT3号運営会社、住商の保守再開希望。


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カタール航空、キャセイ航空の3位株主に!

2017-11-10 11:38:48 | 経済
アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年11月07日に、香港の航空大手キャセイパシフィック航空(Cathay Pacific Airways/國泰航空)は6日、カタール航空(Qatar Airways)がキャセイ株9.61%を取得すると発表した。
キャセイの3位株主となる。2社の提携強化が狙い。


http://time-az.com/main/detail/62109

カタール航空は、香港上場の化学メーカー建滔化工(Kingboard Chemical Holdings Ltd./キングボード・ケミカル)からキャセイ株を取得する。取得額はHK$約51億6,227万(約757億円)。取得株価はHK$13.65で、キャセイの3日終値から約3.2%高い。建滔化工は約HK$8億の売却益を得る。手続きは2017年11月06日に完了するとしていた。

建滔化工は今年6月末までにキャセイ株9.61%を取得。張国栄会長は先ごろ、「キャセイの株価が2020年までに取得時から2倍(20HKドル)になる」と述べ、長期保有の姿勢を示していたが、一転して全株を放出したことになる。

キャセイ航空の持ち株比率は現在、英系コングロマリットのスワイヤ・パシフィック(Swire Pacific Limited/太古控股)が45%、中国同業大手の中国国際航空(Air China)が29.99%。


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トランプ大統領 米国製防衛装備品「大量購入」要求に波紋!

2017-11-10 11:03:00 | 戦争と平和
サウジアラビアでの大量米国製防衛装備品購入に成功した米国のドナルド・トランプ(Donald Trump)大統領は、毎日新聞は2017年11月07日に、日本、韓国、中国では、同じスタンスで、トランプ米大統領が来日時に、米国製防衛装備品の「大量購入」を要求したことが、政府内で波紋を広げている。

http://time-az.com/main/detail/62108

厳しい財政事情から防衛費全体の急増は見込めないうえ、米国からの装備品購入は安倍政権下ですでに増加しており、これ以上の対応は難しい。

菅義偉官房長官は2017年11月07日の記者会見で「自衛隊の装備品は防衛計画の大綱や(5年ごとに大枠の予算と購入品を定める)中期防衛力整備計画(中期防)に基づき、米国製を含めて計画的に取得している」と述べ、現行計画にない装備品の追加購入に慎重な姿勢を示した。

トランプ大統領は2017年11月06日の記者会見で「日本が大量の防衛装備を買うことが好ましい。そうすべきだ」と訴えた。
それは同時に。トランプ政権の維持にもかかって来ている。

今回は、北朝鮮問題を利用した米国の武器販売巡業のようで、聞いていて見窄らしい限りである。まるで米国を代表する武器商人のゆすりたかり旅行である。

これを頭が良いと評価する人もいるが---

友人は利用できる人、こちらの言い分を素直に聞いてくれる人という考えば、間違っている。

こんなことで、信頼を得ていると勘違いしているが、どこへ向かうというのだろう。

こんなことを続けると、誰も米国を信用できなくなる。


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