人材育成社のブログ

 人粒を実らす人材育成の日々
(一粒=ひとつぶ)

アンケートは何人から取ればいいのか

2017年02月26日 | コンサルティング

あなたが調査機関の研究員だったとします。そして今「働き方」に関するアンケート調査の実施を考えているとします。現在の労働環境について「日本の勤労者はどう考えているのか」という問題意識を基に、調査票には「あなたは、自分自身が働きすぎだと思いますか?」といった質問をいくつか載せました。

そして、幸いにもこのアンケートの対象となる日本全国の勤労者約100万人分の住所が記載されているリストが研究機関にありました。

ここで質問ですが、100万人のうち何人くらいから回答をもらえば良いのでしょうか?

「100万人を対象にするのだから、少なくとも1割、10万人くらいから回答をもらわなければいけない」あるいは、「いや、1万人くらいでなんとかなるだろう」と思われたでしょうか。

しかし、アンケートは全員が回答してくれるとは限りません。答えを返してくれる割合(回答率)が2割程度でしたら、1万人分のデータを得るためには5万人にアンケート票を送らなければなりません。大変な手間とお金がかかりそうです。

しかし、ご安心ください。わずか384人分の回答でOKです。ですから、アンケートの回答率が仮に10%程度しかなくても、4,000人に調査票を送れば十分です。

アンケートは対象となる母集団(今回は日本の勤労者)から一部を抽出して調査を行うサンプリング調査(標本調査)と呼ばれる手法で行われます。上下5%の誤差範囲で調査する際に必要なサンプル数は、母集団の人数ごとに以下のように変動します。

母集団:1,000人→必要なサンプル数:278人
母集団:10,000人→必要なサンプル数:370人
母集団:100,000人→必要なサンプル数:383人
母集団:1,000,000人→必要なサンプル数:384人

面白いことに、10,000人を超えると必要なサンプル数はあまり変化しません。母集団が1,000人以上の場合は400人程度の回答が得られるようにアンケートを実施すれば、5%の誤差範囲内でデータを得ることができます※

最近は、インターネットを使ったアンケート調査を代行してくれる会社も増えてきました。(注意! いきなり電話をかけてきて、録音してある音声で一方的に質問をはじめる「電話アンケート」はいけません。良いデータは得られません)

さて、このように少ないサンプルで大きな母集団(市場)の様子を知ることができるのがアンケート調査の醍醐味です。マーケティングや営業活動に、もっと気軽にアンケートを実施してみてはいかがでしょうか。PRで恐縮ですが、当社は調査票の設計から調査の実施、集計、分析に至るまで様々なアンケートに関するご相談を承ります。

お気軽にご連絡ください。

人材育成のホームページ

なるほど統計学園高等部 | 調査に必要な対象者数

 

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