太陽光発電は原発の一翼をになえるツールになるか！
生活の便利さを求めて電気の使用量は年々増加しています。
日本の１年間の発電電能力は休止含めて,2009年9億5650万KWだそうです。
原子力発電は2010年3月で4884.7万KWの原子力商用発電が運転されているそうです。
１日の電力使用は時間経過で大きく変化します。昼10時〜20時です。
太陽光発電の発電時間は天候に左右されますが、概ね昼12時〜15時位が発電のピークです。
原子力発電の発電量4884.7万KWの30％1465万KWを太陽光発電で賄えば、原発の一翼を担える
ツ−ルになりえると思います。
戸建て住宅の14％の太陽光発電で原発発電量の30％を賄える
日本の戸建て住宅(2008年)は約2746万戸です。太陽光発電を戸建て住宅の屋根に設置する
場合、さまざまな住宅事情により、すべての戸建住宅への設置は不可能です。
今14％の住宅に設置した場合2746戸＊14％＝384万戸 （すでに太陽光発電設置の住宅は
約76万戸）384万戸に４KWの太陽光発電を設置した場合 384万戸＊4KW=1536万KW
原発の30％で1465万KWですのでほぼ賄える計算です。勿論天候に左右されますが、
電力消費のピーク補助的役割は十分になえます。
国の補助制度で太陽光電池（モジュール費用120万円）を支給する！
太陽光発電の設置希望者1戸あたり１KWあたり30万円の補助金を支給したとして4KWで、
設置費用は約200万円(税込)として、国の補助金120万円,設置者負担は80万円とします。
国の補助金を考えます。
新たな設置戸数は384万戸−75万戸＝309万戸です。これを10年間で設置計画としますと、
1年の設置予定戸数は30.9万戸。 30.9万戸＊120万円＝3708億円。
原発の建設費 新設費用1基約4.000億円位（110万KW）ですので,原発1基分です。
10年継続しますと10基分相当します。
国の補助金を太陽光設置者が発電の売電で返却！
太陽光発電の設置者は毎月電力会社に余った電気を売電出来ます。2011年から１KWあたり
42円です。４KWの発電金額は4100KWｈとして,その60％で約103.000円です。
国の補助金収入は,10年間で約103万円(金利なし)が国に返却されます
設置者の負担金は８０万円として、発電収入の40％自己消費分の3.9万円。
10年で39万円です。パワコン・メンテナンス費用は設置者負担(約25万円)にします。
10年以降は、売電24円になり売電分100％は設置者収入になります。
2011年4月19日
生活の便利さを求めて電気の使用量は年々増加しています。
日本の１年間の発電電能力は休止含めて,2009年9億5650万KWだそうです。
原子力発電は2010年3月で4884.7万KWの原子力商用発電が運転されているそうです。
１日の電力使用は時間経過で大きく変化します。昼10時〜20時です。
太陽光発電の発電時間は天候に左右されますが、概ね昼12時〜15時位が発電のピークです。
原子力発電の発電量4884.7万KWの30％1465万KWを太陽光発電で賄えば、原発の一翼を担える
ツ−ルになりえると思います。
戸建て住宅の14％の太陽光発電で原発発電量の30％を賄える
日本の戸建て住宅(2008年)は約2746万戸です。太陽光発電を戸建て住宅の屋根に設置する
場合、さまざまな住宅事情により、すべての戸建住宅への設置は不可能です。
今14％の住宅に設置した場合2746戸＊14％＝384万戸 （すでに太陽光発電設置の住宅は
約76万戸）384万戸に４KWの太陽光発電を設置した場合 384万戸＊4KW=1536万KW
原発の30％で1465万KWですのでほぼ賄える計算です。勿論天候に左右されますが、
電力消費のピーク補助的役割は十分になえます。
国の補助制度で太陽光電池（モジュール費用120万円）を支給する！
太陽光発電の設置希望者1戸あたり１KWあたり30万円の補助金を支給したとして4KWで、
設置費用は約200万円(税込)として、国の補助金120万円,設置者負担は80万円とします。
国の補助金を考えます。
新たな設置戸数は384万戸−75万戸＝309万戸です。これを10年間で設置計画としますと、
1年の設置予定戸数は30.9万戸。 30.9万戸＊120万円＝3708億円。
原発の建設費 新設費用1基約4.000億円位（110万KW）ですので,原発1基分です。
10年継続しますと10基分相当します。
国の補助金を太陽光設置者が発電の売電で返却！
太陽光発電の設置者は毎月電力会社に余った電気を売電出来ます。2011年から１KWあたり
42円です。４KWの発電金額は4100KWｈとして,その60％で約103.000円です。
国の補助金収入は,10年間で約103万円(金利なし)が国に返却されます
設置者の負担金は８０万円として、発電収入の40％自己消費分の3.9万円。
10年で39万円です。パワコン・メンテナンス費用は設置者負担(約25万円)にします。
10年以降は、売電24円になり売電分100％は設置者収入になります。
2011年4月19日
