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内向きになる日本

2009-01-06 / Economics
Dankogai経由で内田樹氏のおもしろい記事を読んだ。結論からいうと、「2009年はたぶん日本は『内向きシフト』舵を切るようになると私は推察している」（原文のまま）という彼の意見に、私も賛成だ。ただ私はこの記事を皮肉だと思ったのだが、どうやら内田氏は本気で内向きがいいことだと信じているらしい。彼はこう書く：
「外向き」になるにはアメリカにはアメリカの、フィンランドにはフィンランドのそれぞれの「お国の事情」というものがある。その切ない事情についてはご配慮して差し上げるべきであろう。だが、わが日本にはせっかく世界でも希なる「内向きでも飯が食えるだけの国内市場」があるのである。そこでちまちまと「小商い」をしていても飯が食えるなら、それでいいじゃないか。
フィンランドが外向きだというのは正しいが、アメリカは主要国でもっとも内向きの国である。彼らのパスポート保有率は14％で、内向きの日本人（26％）の半分しかない。それより問題は、「内向きでも飯が食える」のかということだ。内田氏の勤務している女子大の学生の授業料を払っているのは彼らの親だが、その所得は日本経済が衰退すれば減ってゆく。

そして「内向きでも飯が食えるだけの国内市場」は、どんどん中国や韓国などに侵食されている。たとえばPCの世界市場では、HP、デルに中国のレノボと台湾のエイサーが続き、国内トップの東芝でもわずか4.3％だ。おかげで東芝もソニーも、人員整理を始めている。「ちまちまと小商い」をしても、規模の経済で太刀打ちできないのだ。


PCの世界市場シェア（2007年第3四半期）　青＝HP、緑＝デル、黄＝レノボ、紫＝エイサー、ピンク＝東芝

トヨタを筆頭とする輸出産業が総崩れになった日本経済は、結果的には「内向きシフト」をとるだろう。そのためにマイナス成長が続いたら、まっ先にあおりを食うのが私立大学で、すでに半数が定員割れだ。内田氏の勤務する大学がどうかは知らないが、一般論としていえば女子大の経営状況は最悪なので、彼が飯を食えなくなるリスクは、彼が思っているほど小さくない。
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モラル・ハザード

2008-09-24 / Misc
最近の金融危機をめぐる報道で、「モラル・ハザード」という言葉がよく出てくる。新聞ではたいてい（倫理の欠如）と補足しているが、これは誤訳である。この言葉は保険用語で家の燃えやすさなどの"physical hazard"（物質的危険）と対になる概念で、Slateの記事にも書かれているように、moralは「倫理的」という意味ではなく"perceptual or psychological"という意味だ。つまり"moral hazard"は、保険に入ったことで防火を怠るなどの「心理的危険」のことである。

この言葉を経済学で初めて使ったのはKnightで、保険用語として使っている。これを情報の非対称性との関連で使ったのはArrowだが、ここでも「プリンシパルから見えないエージェントの行動」というテクニカルな意味で、道徳とは関係ない。日本では、内田樹氏のように「悪事」一般と混同する人も多く、「金儲けと犯罪の境目をユルユルにして現在に至っていることが、社会全体のモラルハザードを引き起こしているのではないでしょうか」などと説教するコラムニストもいるが、これはナンセンスだ。モラル・ハザードは悪党の行動ではなく、情報の非対称性を利用する合理的行動である。

この言葉が金融で使われるようになったのは、1980年代のS&L危機のときで、貯蓄組合が高金利の預金をジャンク債などのハイリスク商品で運用し、失敗しても預金保険で救済されるという本来の保険用語で使われた。これを防ぐには、リスクの高いエージェントの保険料を引き上げるなどの対策が有効で、倫理とは関係ない。今回の米政府の不良債権買い取り策についても、モラル・ハザードという言葉が必要以上に道徳的な議論を巻き起こし、政治家が反対する原因になっているが、これは事前のインセンティブについての概念なので、火事が起きてから道徳を論じても意味がない。
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<自由>の条件

2008-06-05 / Books
先週、週刊東洋経済の「私の読書法」という特集の取材を受けた。たしかに足かけ10年も書評をやっている人というのは珍しいから、私は「読書の専門家」なのかもしれない（なんの自慢にもならないが）。そのとき「書評する本をどうやって選ぶのか」という質問に答えたのは、私の場合は消去法だということだ。

まず本は仕事で読むので、フィクションはほとんど読まない。入門書・解説書・ハウツー本も除外する。これで新刊の3/4は無視できるが、ここからがむずかしい。何らかのオリジナルな主張を含んでおり、それが学問的にも意味がないと書評の対象にはならないが、この条件を満たす本は非常に少なく、1.5ヶ月に1冊の書評でも〆切の前日まで決まらないことがある。たいていは立ち読みで判断できるが、買ってしまって失敗する本も多い。

実は本書も、その失敗の1冊で、読んではいけない本だ（画像にはリンクが張ってない）。前の無駄に長い本も失敗だったが、本書は最近の私の仕事に関連し、経済学の文献が引用されているので、失敗を覚悟で買ってみたが、やはりだめだった。まず基礎知識がない。たとえばケインズ理論の解説などは、金利とマネーサプライを混同していたりして、大学1年生の答案でも落第だ。

それより致命的なのは、中心的なテーマである「予期」の問題の基礎概念として機会主義という概念を誤用していることだ。著者はケインズの有名な「美人投票」の比喩を「機会主義的な予期」とよぶのだが、これは間違いである。機会主義（日和見主義）とは、Wikipediaにも出ているように、たとえば契約を結んだ後で価格の引き下げを求めるような首尾一貫しない卑怯な行動のことである。著者はそれを投機一般と取り違え、さらに「他人との予想の一致」という共有知識と混同しているので、本書の第�局瑤呂泙辰燭�意味不明で、論評にも値しない。

このように経済学用語を知ったかぶりで使うのは内田樹氏と同じだが、最近の日本の「現代思想」業界では、こういう経済学もどきの議論が流行なのか、それともこの程度の人物が「気鋭の論客」と呼ばれるほど、日本の「論壇」は人材が払底しているのだろうか。

追記：ついでに、ハイエクやウェーバーについての誤りもコメント欄で付記した。他にも初歩的な間違いがたくさんあり、講談社の編集者もかなり無能だと考えるしかない。
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「社会工学」はなぜ失敗するのか

2008-04-20 / Economics
けさの日経新聞に2面ぶち抜きで、先日の記事でも紹介した「情報大航海プロジェクト」のシンポジウムの広告が出ている。予算規模は150億円と、官製談合の疑いの強い京速計算機に比べれば1桁小さいし、勝手にこけるのはほっとけばいいという意見も多いが、ここまで大々的に世の中をミスリードするのは困るので、なぜこういう愚行が繰り返されるのか、経済学的に考えてみた。

最大の原因は、日本の製造業の成功体験しか知らない理科系の研究者が中心になっていることだ。これは必ずしも彼らが御用学者として役所に迎合しているためではなく、キレた長老教授のように、主観的には「計画的に日本の科学技術を総合して若手を育成する必要がある」と考えているのだ。しかし、このような（内田樹氏が一知半解で推奨している）社会工学という考え方こそ、ハイエクがポパーを批判した社会主義の発想である。

自然科学者が、特定の目的を実現するために物理法則を工学的に応用して機械をつくるように、合理的な目的にあわせて社会を計画しようとするのは、きわめて自然な発想だ。しかし、このアナロジーは間違っている。機械と違って、社会には目的がないからだ。ハイエクは個々の企業のような合目的システムを「テシス」とよび、これに対して社会全体は目的をもたない「ノモス」（自生的秩序）だとした。

これは1930年代に「社会主義計算論争」として議論された問題である。経済を計画的に組織することは、理論的には可能だ。中央当局がワルラスのせり人のように「影の価格」を提示して各企業の需要と供給を調整すればよい。1940年代には、影の価格を実際に計算するシンプレックス法が開発され、戦時経済に応用された。こうした作戦研究(OR)は、戦争のように目的がはっきり決まっていて変化しないときには有効だ。

OR（線形計画）で求めた解が新古典派経済学の一般均衡と一致することはフォン＝ノイマンによって証明され、一般均衡の解が（特殊な条件のもとでは）存在することをArrow-Debreuが1954年に証明した(*)ので、社会全体を巨大な線形計画問題として定式化すれば、その目的関数を最大化する解は一般均衡として求められる。

いま大学生諸君が学んでいるミクロ経済学は、この50年前の理論だ。その本質はきわめて単純で、数学的には限界効用や利潤などの概念も必要なく、集合論だけでほとんどの命題が証明できる。これを明晰に解説したKoopmansの名著（の第1論文）を読めば、ミクロ経済学の教科書は捨ててもよい。

しかしKoopmansがこの本の第2論文で（40年も前に）証明したように、時間を通じた最適化問題には、一般に解が存在しない。それが存在するのは、Ramsey-Cass-Koopmansモデルとして知られる、同じ効用関数をもつ「代表的個人」が計画当局として永遠の未来までの最適化問題を解く場合だけだ。そして、これが大学院のマクロ経済学の基本モデルである。つまり現在の教科書に書かれているのは、計画経済の理論なのだ。

これが失敗した原因も、社会主義と同じだ。前述のように、個人や企業には目的があっても、社会全体には目的がないからだ。そういう目的（社会的福祉関数）を集計する民主的な手続きが存在しないことも、アロウの一般不可能性定理以来、いろいろな形で示されている。

特に情報産業のようにイノベーションの激しい部門では、人々や企業の目的を集計して計画を立てているうちに状況は変わってしまう。社会主義が重化学工業では一定の成果を上げたが、1960年代以降、イノベーションの速い情報産業に適応できなくなり、最終的に崩壊したのと同じことが、経済学と経済政策にも（40年遅れで）起こっているのである。

(*)実はこの「定理」も、ノイマンが1940年代に証明していた。Arrow-Debreuがやったのは、ノイマンがブラウワーの不動点定理を使っていた部分を角谷の定理に修正しただけである。
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インサイダー取引についての誤解

2008-01-20 / Misc
私のRSSリーダーには、日本のブログは5つしか入っていないので、それ以外は読まないのだが、その1つであるdankogai氏からのTBで、また内田樹氏の変な記事を読まされたので、簡単に事実誤認を訂正しておく。

まず今回のNHKの事件が「モラルハザード」だというのは誤りである。これはウィキペディアに書かれている通り、「プリンシパル・エージェント関係において、エージェントの行動について、プリンシパルが知りえない情報があることから、エージェントの行動に歪みが生じ、効率的な資源配分が妨げられる現象」をさす。つまり契約の一方の当事者が、隠れて相手の利益に反する行動をとることであり、市場にプリンシパルはいないので、今回の事件はモラルハザードではない。

したがって以下の記事はすべてナンセンスなのだが、他にも間違いが多い。「インサイダーはアウトサイダーとの情報差を利用して金儲けをしてはいけないという常識」とあるが、磯崎さんも指摘するように、これも常識ではない。そもそも今回の事件がインサイダー取引にあたるかどうかも疑わしい。

インサイダー取引を取り締まる必要はないという説も、経済学では有力だ。内田氏も（皮肉のつもりで）書いているとおり「企業活動の変化を市場に先んじて察知した投資家が短期間に莫大な利益を得るというのは合法的な経済活動」だからである。これも当ブログで論じたとおり、インサイダー取引は自然法的には違法行為とはいえないし、株式以外の市場（商品先物など）では規制されていない。「モラルハザードというのはマルチ商法に似ている」というのも意味不明だ。モラルハザードは、他人を「騙す」行為ではない。

内田氏は現代思想の専門家らしいが、以前のマルクスの記事といい、ちょっと前のポパーの記事といい、文献をちゃんと読んでいない上に、今回のように他の学問分野の専門用語を誤って使うようでは、彼のたくさん書いている本も信頼性を問われよう。私は読んだことはないし、読む気もないが。
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日本の政治はなぜ「変化」できないのか

2008-01-10 / Law/Politics
アメリカの大統領予備選は、ヒラリー・クリントンが土俵際で踏みとどまり、おもしろくなったが、特に民主党の演説でうんざりするのは"change"という言葉がやたらに出てくることだ。「変革」と訳しているメディアもあるが、これは小規模な改良も含む幅広い概念なので、「変化」と訳したほうがいい。

内田樹氏は、これを変革と訳して「私は変革には反対」で、必要なのは社会システムの断片（ピースミール）をとりあえず「ちゃんと機能している」状態に保持する「ピースミール工学」だといっているが、これはポパーの（誤った）受け売りだろう(*)。ポパーは『歴史主義の貧困』や『開かれた社会とその敵』で、社会主義のようなユートピア社会工学を批判し、ピースミール社会工学を提唱したが、彼はchangeを否定したわけではない。また社会工学という概念については、ハイエクが「設計主義の一種だ」と批判し、自生的秩序を提唱した。

内田氏は「『社会を一気によくしようとする』試みは必ず失敗する」と断定しているが、これも根拠がない。ハイエクは、議会制度の改革を提唱した。市場では限界原理のような漸進的な改良の積み重ねで最適化が可能だが、政治には制度変化が必要な場合があるからだ。そしてポパーやハイエクの影響を受けたサッチャーの「保守党」政権が、戦後のイギリスではもっとも「革命的」な変化を起こしたのは皮肉である。その結果、かつて「英国病」に苦しみ欧州の最貧国だったイギリスは、一人あたりGDPがG8諸国でアメリカに次いで第2位になった。

だから改良ですむ場合もあれば、変革が必要な場合もある。日本の政治は戦後60年以上、事実上の一党独裁が続き、変革も改良もしていないから、Dankogai氏もいうように、今は変革が必要なのだ。しかし民主党を見ていると、まともな変革ができそうにもない。それは彼らの能力の問題以前に、日本の選挙制度が欠陥だらけだからである。よく知られているのは1票の格差が最大5倍も開いていることだが、もっと重要な問題は、現在の選挙区が本質的な利害対立を反映していないことだ。

小選挙区はもちろん、比例代表もブロックという形で地域代表になっているが、これは利害が特定の地域で完結し、その中では均一だということを前提にしている。しかし交通機関やメディアの発達によって首都圏全域が一つのエリアになっているとき、小選挙区のような県議会より狭い単位の利害を代表することは「地元利益」への強いバイアスを生み、バラマキ政策をもたらす。これから政権を取ろうとする民主党に、そのバイアスが強いのは当然だ。

さらに深刻な問題は、一つの地域の中でも利害が均一ではないことだ。現在の日本経済で最大の対立は、払った以上の年金をもらい、天下りなどによって戦後の高度成長の果実を「食い逃げ」しようとする団塊以上の世代と、その逆に年金収支はマイナスになり、中高年の終身雇用を守る犠牲でフリーターになっている若い世代の世代間対立である。これは世論調査では明白だが、選挙結果には反映されない。おかげで若い世代が政治に絶望し、投票率が低くなるため、よけいに老年・農村の利益が選挙結果に反映される・・・という悪循環になる。

これを打開する方法として、井堀利宏氏が提唱しているのが、年齢別選挙区だ。たとえば30代までの有権者を青年区、40〜50代を中年区、60代以上を老年区とし、地域と年齢の2次元の指標で選挙区を構成するのだ。これだと多くの青年層が棄権しても、青年区の定数が青年有権者の人口に対応しているので、青年世代の利害を代表する政治家が選出される。今は変革のときである。

(*)重箱モードでいっておくと、piecemealは「断片的な」という意味の形容詞。「断片」はpieceである。
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マルクスにさよならをいう前に

2007-01-20 / Economics
「さよならマルクス」と題したブログの記事がある。何の話かと思ったら、学校教育に「弱肉強食」の競争原理を持ち込むな、という教育再生会議の批判だ。その論旨はともかく、問題は『資本論』の児童労働に関する記述が引用され、まるでマルクスが内田樹氏と同じことを主張したかのように書かれていることだ。たしかにマルクスは児童労働の悲惨な状況を描いたが、「競争原理から子供を守れ」などと主張したことはない。それどころか、彼は次のように書いているのだ：
この[ロバート・オーウェンの]教育は、一定の年齢から上のすべての子供のために生産的労働を学業および体育と結びつけようとするもので、それは単に社会的生産を増大するための一方法であるだけではなく、全面的に発達した人間を生み出すための唯一の方法でもある。（『資本論』第1巻　原著p.508）
内田氏は「現代思想」の研究者ということになっているようだが、マルクスが肉体労働と精神労働の対立を止揚するものとして児童労働を積極的に評価したということは、思想業界の常識である。後年の『ゴータ綱領批判』では、もっとはっきり書いている：
児童労働の全般的な禁止を実行することは――もし可能であるとしても――反動的であろう。というのは、いろいろの年齢段階に応じて労働時間を厳格に規制し、また児童の保護の為にその他の予防措置をするなら、生産的労働と教育とを早期に結合する事は、今日の社会を変革するもっとも強力な手段の一つであるからである。
文献学的には、内田氏の主張は問題にならないとして、彼とマルクスの主張のどちらが正しいだろうか？もちろん後者である。子供を特別な保護すべき存在とするようになったのは「ブルジョア社会」になってからであり、歴史的には（途上国では今でも）子供は労働力である。公教育は（内田氏の主張するように）子供を保護するためではなく、工場の規律に合わせて労働者を規格化するためにつくられたものだ。学校だけが、社会のルールから保護された楽園であるはずもない。

運動会で着順をつけるのが「差別」だからみんな同着にしよう、というように子供を競争原理からずっと保護し続けることができるなら、それもいいだろう。しかし彼らは、いずれ社会に出て弱肉強食の現実に直面する。競争原理から保護されているのは、業績に関係なく給料のもらえる教師だけだ。彼らのセンチメンタリズムを子供に押しつけることは、「子供を守る」どころか、社会で闘えず、現実に適応できないニートを増やすだけである。

マルクスは競争原理を否定したこともないし、平等を実現すべきだと主張したこともない。戦後の日本社会を毒してきたのは、こういう少女趣味的なマルクス解釈であり、それを清算することが現代の「思想」的課題である。「さよなら」をいう前に、内田氏はちゃんとマルクスを読んだほうがいいのではないか。
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