ブログ de 姫リンゴ

ひめまの戯言、次女の雄叫び、

一言多い長男、長女、父の日常です。

再考 1

2017-07-13 | 自閉症
次女19歳、半年後に20歳になります。
成人となるわけですが「成人」と名が付くと途端に重く感じるのが、いざという時の次女の生活。
これは障害児・者の親なら誰しもが考える。
誰に任せるのか、どこに預ける(入所含めて)のか・・・心配は尽きない、それぞれの家庭の事情も違うから一概にこれが正解という物は無い。
だからなかなか答えが出せないし、正解が分からなくなる。

重度の障害児・者は施設に入所するしか無いと思われるだろうが、自宅による居宅支援サービス(自宅に支援者の方が出向いて身の回りの世話をしてくれます)を利用する方が向いている方もいます。
慣れ親しんだ自宅から離れたくないと考える方は少なくないのです。
これはある程度自分で身の回りのことが出来る人が利用するケースが多いようですが、重度の方も勿論利用してます。
次女も居宅支援を考えました、自宅が何より落ち着く子だが、そこに第三者が介入することはもの凄く嫌がる。
自分の居場所を奪われるとでも思っているのかのように。
車に人を乗せることすら嫌な顔します。拒絶までは行かないが嫌悪感丸出し、オブラートに包むなんて事はしない。
自宅は帰れる場所。外でなら第三者の介入は素直に受け入れます。
これを大前提として考えると居宅では無く入所の方が向いているんだろうなと思う。

次女の今後の生活について考えるようになったのは最近。作業所に通うようになってから特に考えるようになった。
やはり利用者さんの年齢が高いので保護者が集まるとそういう話題になることが多い。
次女の通う作業者の利用者さんは自宅から通所の方が多いのだが、利用者さんの保護者の方は口を揃えて、
「入所施設を作ってくれ、もっと若い内に入所させるか、せめて短期入所で練習させておくべきだった」とおっしゃる方が非常に多い。
入所施設はたくさんあるのだが、今の作業所に通勤可能か否かなど条件に合うところは限られる。
そもそも入所施設はたくさんあっても空きがない。
ならば短期入所から始めてみようと思っても、こちらも空きが極端に少なく、月初めの受付開始日には電話が繋がらなくなる。

短期入所(ショートステイ)と入所施設の違いをまとめます。

【短期入所(ショートステイ)】

もしもの時だけでなく、介護者の休息のためにも利用できるサービス。
自宅で介護を行っている方が病気などの理由により介護を行うことができない場合に、
障害のある方に障害者支援施設や児童福祉施設等に短期間入所してもらい、入浴、排せつ、食事のほか、必要な介護を行います。
このサービスは、介護者にとってのレスパイトサービス(休息)としての役割も担っています。

対象者
福祉型(障害者支援施設等において実施)
(1) 障害支援区分が区分1以上である方
(2) 障害児に必要とされる支援の度合に応じて厚生労働大臣が定める区分における区分1以上に該当する児童
医療型(病院、診療所、介護老人保健施設において実施)
遷延性意識障害児・者、筋萎縮性側索硬化症(ALS)等の運動ニューロン疾患の分類に属する疾患を有する者及び重症心身障害児・者 等


【入所支援】

暮らしの場と生活上の支援を提供するサービス。
施設に入所する障害のある方に対して、主に夜間において、入浴、排せつ、食事等の介護、生活等に関する相談・助言のほか、
必要な日常生活上の支援を行います。
生活介護などの日中活動とあわせて、こうした夜間等におけるサービスを提供することで、障害のある方の日常生活を一体的に支援します。

対象者
生活介護を受けている方であって障害支援区分が区分4(50歳以上の場合は区分3)以上である方
自立訓練または就労移行支援 (以下「訓練等」という。)を受けている方であって、入所しながら訓練等を実施することが必要かつ効果的であると認められる方、または地域における障害福祉サービスの提供体制の状況その他やむを得ない事情により、通所によって訓練等を受けることが困難な方
生活介護を受けている方であって障害支援区分4(50歳以上の場合は区分3)より低い方のうち、指定特定相談支援事業者によるサービス等利用計画案の作成手続きを経た上で、市区町村が利用の組み合わせの必要性を認めた方
なお、以下の方については、原則、平成24年4月以降の支給決定の更新時にサービス等利用計画案の作成を行なった上で、引き続き、施設入所支援を利用することができます。
 ・法の施行時の身体・知的の旧法施設(通所施設も含む)の利用者(特定旧法受給者)
 ・法の施行時に旧法施設に入所し、継続して入所している方
 ・平成24年4月の児童福祉法改正の施行の際に障害児施設(指定医療機関を含む)に入所している方
就労継続支援B型を受けている方のうち、指定特定相談支援事業者によるサービス等利用計画案の作成の手続きを経た上で、市区町村が利用の組み合わせの必要性を認めた方
なお、以下の方については、原則、平成24年4月以降の支給決定の更新時にサービス等利用計画案の作成を行なった上で、引き続き、施設入所支援を利用することができます。
 ・法の施行時の身体・知的の旧法施設(通所施設も含む)の利用者(特定旧法受給者)
 ・法の施行時に旧法施設に入所し、継続して入所している方
 ・平成24年4月の児童福祉法改正の施行の際に障害児施設(指定医療機関を含む)に入所している方



わかりにくいです。
私たち保護者が知りたいのはズバリ、うちの子に該当するのかどうかだけです。

長くなるので続きます。


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