クリントン財団とコカ・コーラ 5月5日(子どもの日)

米国飲料協会(ABA)は、小中学校でのコーラなど糖分の多い清涼飲料水の販売を、2009年の夏休み後の新学期から全面的に禁止することを決めた。肥満児の急増がその理由だ。6歳から19歳の若者のうち16%が太りすぎと言われ、過去25年間で、太りすぎの割合は3倍に増えたという。

子供の肥満が社会問題化している米国では、学校でのジャンクフードや炭酸飲料水の販売が、槍玉に挙げられ、米心臓協会や「クリントン財団」が、学校での販売の自粛をABAと交渉していたのだ。自伝「マイライフ」を読めば、若い頃のクリントン前大統領は、肥満であることに多いにコンプレックスを抱いていたことがわかる。

結果、販売できるのは、水のほか加糖していない果汁100%のジュース、脂肪分の少ない牛乳だけとなる。 畜産農家が有力な支持母体である、クリントンならではの選択だ。炭酸飲料を締め出すのなら、実は牛乳こそ販売を自粛すべきなのではないか。生乳に含まれる脂肪球を細かく砕き攪拌する際、乳脂肪は酸化されて過酸化脂質に変化する。それは文字通り「錆びた脂」だ。殺菌のために加熱処理すると、免疫調節作用など有用であるとされる牛乳の性質は、完全に失われてしまう。牛乳は、体にとって毒なのだ。さすがのクリントンも、有力な支持母体を敵にまわす勇気はなかったのか!?

更に、たとえ果汁100%のジュースであっても、添加物はたっぷりと使用されている。本当に子どもの体を思うのなら、それらも十分考慮して徹底した対策をとるべきだ。畜産農家が支持母体であるクリントンが、清涼飲料水を排除すれば牛乳の売上が伸びると想定しているのだとしたら、それは良くないシナリオだ。

ところで、この施策で締め出されるコカ・コーラ社には、黒い疑惑がある。インド国内で販売されているコカ・コーラの成分を調査した結果、高濃度の残留農薬と殺虫剤成分が検出されたのだ。中には、EU基準値の30倍を超える量が検出された事例もある。勿論、本国で販売されているコカ・コーラは、安全基準を満たしていると言われている。販売される国によって、コカ・コーラの成分は異なるのだ。多国籍企業のダブルスタンダードがそこにはある。

コカ・コーラは、インドでのイメージアップを図るため、ケララ州の工場で炭酸の製造過程で発生するヘドロを、肥料として地元の農家に無料配布していたという。ところが、このヘドロを英国BBCが調査したところ、なんと高濃度の鉛とカドミウムが検出された。とんでもない話だ。貧しい農民は、少なくとも3年間、この「肥料」を使っていた。これが、欧米では販売できないコカ・コーラを基準の緩慢な途上国で販売する、コカ・コーラ社の企業倫理なのだ。

日本でも、学校の行き帰りには必ず言ってよいほどコンビニがあり、子ども達はそこで自由に間食を調達する。日本のコカ・コーラは安全基準を満たしているだろうが、個々の食品が基準を満たしていても、複数の食品を摂取すれば、体内に添加物はどんどん蓄積されていく。米国が、糖分の多い清涼飲料水の学校での販売禁止に踏み切ることは、体に良くない便利食から脱皮するための、少なくとも第一歩になる。ガン対策も重要だが、ガンに罹るリスクをいかに軽減していくかが、保健衛生上最も重要な課題だ。塾通いの子どもたちが、コンビニでパンやジュースを買っている姿を見るにつけ、矛盾を感じる。日本でも、業界を恐れない思い切った食育改革が必要なのだ。
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