第661話≪「先発医薬品＆後発医薬品（Generic drug）」≫

　高校生のみなさん、(^◇^)ノ お～ぃ～ゲンキか！

　みなさん、最近テレビなどマスコミの世界から「ジェネリック」という言葉を耳にすることが増えましたね。

　今回は、時事用語として、後発医薬品（Generic drug）を取り上げてみましょう。

　先発医薬品とは、成分やその製造過程を対象とする特許権が原則として特許出願日から20年間ありますが、新薬の製造販売の承認を得るには長期間を要するため、特許権を取得したにもかかわらず、対象となる医薬品の製造販売の承認が依然として得られないケースがあります。その場合、特許権の存続期間を最長で5年間延長できます。

　後発医薬品（Generic drug）とは、成分やその製造過程を対象とする特許権が消滅した先発医薬品について、特許権者ではなかった医薬品製造メーカーがその特許の内容を利用して製造した、同じ主成分を含んだ医薬品を言います。

　後発医薬品（Generic drug）を別名で、先発医薬品の特許権が消滅するとゾロゾロたくさん出てくるので「ゾロ」「ゾロ品」等と呼ばれていましたが、有効成分名を指す一般名（generic name）で処方されることが多い欧米のように「ジェネリック医薬品」と呼ばれるようになりました。

　しかし、日本での後発医薬品（Generic drug）の普及率は２割弱程度であり、アメリカ、ドイツ、イギリスなど一部の国では数量ベースで既に５割近くを占めています。（英国 55%、米国 53％、ドイツ 46%、日本 17%、フランス 13%）

　その理由は、日本人は性格的に「ブランド嗜好」が強い国民性であり、また処方する医師への情報提供が少なく信頼性に欠けておりました。

　医療費に占める薬剤費比率は、上昇傾向の欧米諸国に対し、日本は薬価差（保険請求価格－購入価格）削減により低下傾向を示し、既に仏・伊より低率となっていますが、依然として高めな理由は、投薬の種類・量が多い為ではなく、先発医薬品の薬価が高すぎる為であり、経済産業省もこれを国際的に適正な額にまで引き下げれば、１兆５千億円程度削減できる、との試算を発表しています。

　最近、厚生労働省も「後発医薬品の使用促進について」のホームページを立ち上げたり、「後発医薬品の普及ポスター」を作成したりしている背景は、バブル崩壊後の長引く不況の中、長年の放漫経営による健康保険財政の破綻に直面し、政府が少子高齢化を迎えての医療費削減を唱え、その一環として薬価の低い後発医薬品に着目した為であります。

　しかし、低価格な錠剤では先発医薬品との価格差が顕著に表れない例もあり、後発医薬品を普及させても軽減された負担と失われた信頼性が見合うのかどうか疑問が残ります。

　後発医薬品（Generic drug）の普及が進められていますが、具体的な動きとして、2008年４月より処方箋の書式が変更になり「病気に対して処方できるジェネリック医薬品がない」「患者が新薬を望んでいる」など特別な事情がない限り後発医薬品（Generic drug）が処方されるようになり、又「日本ジェネリック製薬協会」を設立し普及活動も活発になっています。