第971話≪EC市場の現状及び拡大とは「電子商取引（B to B、B to C、C to C）」≫

　高校生のみなさん、(^◇^)ノ お〜ぃ〜ゲンキか！

　みなさん、最近マスコミで「EC（Electronic Commerce）市場」という言葉が良く出てきますね。

　「電子商取引」（Electronic commerce）は、インターネットなどのネットワークで情報交換を行い、契約や決済などを行う取引形態です。

　最初は企業間の一部では、「電子データ交換」（EDI）などの技術を使って取引を行っていましたが、インターネットが多くの家庭に普及され、一般消費者を直接対象にした電子商取引サービスが急激に増えてきました。

　「電子商取引」形態は下記の3つに分けられています。

　　◆企業同士の取引　⇒　「B to B」(Business to Business)
　　　　企業同士がネットワークを通じて取引やアウトソーシング等に使用

　　◆企業・消費者間の取引　⇒　「B to C」(Business to Consumer)
　　　　企業がWebサイトを介して消費者に商品（製品、人材、金融など）を売買

　　◆消費者同士の取引　⇒　「C to C」(Consumer to Consumer)
　　　　消費者仲間で取引を行う形態で、代表的なのは「オンラインオークション」


　さて、経済産業省が2010年7月20日に公表した「平成21年度電子商取引に関する市場調査」によると、
　　　2009年の日本の企業間の電子商取引
　　　　　「BtoB」市場規模　⇒　131兆円（前年比17.5％減）
　　　　　「BtoC」市場規模　⇒　6.7兆円（前年比10％増）

　最近の「EC（Electronic Commerce）市場」に関するデータを下記に記載しておきますので、クリックしてお読みください。

　　◆「EC市場の現状とECへの取り組みのポイント」⇒富士通

　　◆「ネットビジネス市場は、2014年度には14兆円市場に」⇒NRI

　　◆「BtoCのEC市場は2012年に10兆円規模に」⇒情報マネジメント

　インターネットが一般消費者に普及するにつれて、消費者を直接対象にした電子商取引サービスが急激に成長していますが、個人情報の管理が不十分なことによるデータ漏洩や、特にC to Cモデルでのネット詐欺多発など、電子商取引での問題点も顕在化しており、対策が急がなければなりません。



　これらの「EC（Electronic Commerce）市場」を後押しする「3つのトレンド」を上記の富士通のデータから抜粋しますと、
　
　◆「買い物難民」による利用ニーズの高まり
　　家の近くの商店が減り、車を持たない高齢者が近所で買い物できなくなる「買い物難民」が問題となっている。こうした高齢者に対するサービスとして現代版御用聞きとも言えるネットスーパーが1つの解決策として期待されている。

　◆「スマートフォン・タブレット端末の普及」
　　操作性の優れたスマートフォンやタブレット端末は、タッチだけで操作ができるため、今までのパソコンやケータイではEC利用に躊躇していた層が使い始める可能性も高い。ECのオーダー用にタブレット端末を配布する実証実験も始まっており、「買い物難民」という利用ニーズと新端末配布をマッチさせることで、EC新規利用者拡大に繋げたい。

　◆「ソーシャルコマースの広がり」
　　日本でもFacebookが普及し始めたが、ソーシャルメディアの利用が進んでいる米国ではソーシャルコマースと呼ばれるECのクチコミ効果が注目されている。これは、ECサイトに掲載されている顔の見えないユーザーの商品レビューより、ソーシャルメディア上の友人や嗜好の似ている人の推奨の方を信じるという心理特性がECで現れたものだ。ソーシャルメディアがより普及すれば、これまでなら購入をためらった商品でも今後は購入するケースが増えそうだ。