第445話≪時事用語：「サブプライム」「サブプライムローン」≫

　高校生のみなさん、(^◇^)ノ お～ぃ～ゲンキか！

　みなさん、台風９号の影響はいかがですか？通過中付近の学校は臨時休校でしょう・・・。そこで、自宅で勉強ができることを「ラッキー」と思ってＡＯ入試や就職を希望している方は面接の練習をしてください。

　さて、みなさん、今回の時事用語は世界の金融市場に影響を与えている「サブプライム(sub prime)」「サブプライムローン（subprime lending）」を取り上げます。

　８月１０日の東京株式市場は、アメリカのサブプライムローンの焦げ付き問題による欧米株下落や為替相場の円高を受け、前日終値比406円51銭（2.37%）安の1万6764円9銭で取引を終え、週明け13日からの取引に注目が集まりました。

　FRB（米連邦準備理事会）による流動性供給や公定歩合引き下げなど一連の対応を受けて、金融市場に生じた極度の動揺は足元でやや収まりつつあるようです。


　先ず、「サブプライム」(sub prime)とは、

　アメリカにおいて金融の信用力が低い人のことです。

　安定した収入がある資金の借り手を「プライム」と呼ぶのに対し、過去に破産したり担保を差し押さえられたりしたことのある借り手のことを「サブプライム」と呼ばれています。

　米国では従来から、信用履歴が低くても高い金利さえ支払えば、ローンを組むことが出来ました。　それがバブル化したのは、金融機関がリスクの大きい住宅ローンを推進したためであり、例えばＡＲＭです。
　こうしたローンの多くは３年程度経つと返済額が急激に膨らむ仕組みで、ブーム初期の2003年後半に住宅を購入した人に、跳ね上がる返済額に対処できないケースが出始める時期なのです。

　そのため、住宅市場がピークであった2005年から３年後の2008年まで、問題は悪化し続ける可能性が高いようです。 2007年から、その貸付の返済不能などが問題となっているのは、主に住宅ローンに関するものであります。

　即ち、「サブプライムローン」とは、低所得者向け高金利型住宅ローンのことで、プライムに対する住宅ローンに比べると審査基準は緩いが、その分だけ金利が上乗せされて設定されています。アメリカで低所得者向けの住宅ローンとして一般的に利用されているのです。


　こうした中、市場や米国のメディアの間では、新たな懸念材料を指摘する声が出始めています。信用収縮のあおりを受けて、商業用不動産市場に変調が生じるリスクが高まりつつあるのではないか、との懸念です。

　もう少し、詳細を知りたい方は下記をクリックしてお読みください。

　　◆「ポスト・サブプライムの懸念」
　　　　新たな懸念材料を指摘する声が出始めている　

　　◆「サブプライム問題の誤算 ～グローバルな過剰流動性問題のつまづき」
　　　　レバレッジ。少ない資金で大きな投資成果を実現する。しかし逆も真。小さな評価損が大きな投資損失を実現する。「信用」の逆流。

　　◆「米国サブプライム・ショックの構図～悪いニュースはまだ続く」
　　　　証券化の仕組み、仕組み債の時価評価と流通のメカニズム、機関投資家の売買の意思決定プロセス。深部にまで立ち入った分析。

　　◆「サブプライムローン問題の行方」
　　　　リスクは分散はされても消滅するわけではない。国際的な金融取引の拡大で、問題が発生すると短時間で世界各国に飛び火するように。

　　◆「サブプライムによる利上げ見送りを否定した日銀の資金吸収」
　　　　サブプライム問題が、日本の金融機関の資金繰りに支障を与えるかどうかで、利上げの是非を決すべし、と。結局、日銀見送り。