第1199話≪「BYOD(Bring Your Own Device)」の時代はやってくるのか？≫

　高校生のみなさん、(^◇^)ノ お～ぃ～ゲンキか！

　みなさん、最近「BYOD」(Bring Your Own Device)という略号を目にすることが多くなりましたね。

　ＩＴ関連の専門誌 nikkeibp「ITpro」はこれを「私的デバイス活用」と訳されています。

　そのnikkeibp「ITpro」にも、

　　　　◆≪NTTコム、社員の私物携帯を活用、通信費1億円超削減へ≫
　　　　◆≪NTTコミュニケーションズが「BYODソリューション推進室」新設、事業強化≫

　の記事が目につきますし、

　AERA 2012年10月15日号の「ＩＴ」関連記事に

　　　　◆≪私物スマホで通信費75%減「BYOD」って何だ≫

　が特集されていました。


　さて、「BYOD」（私的デバイス活用）とは、会社の従業員が、自分の持ち物である情報端末（スマホやタブレット）などを持ち込んで業務で利用することです。

　特にクラウドサービスが発達し、私物のスマホやタブレット端末を業務で利用する「BYOD」が新しい展開を見せるでしょう。

　　注）「BYOD」(Bring Your Own Device)の名称は、パーティーなどで「飲み物は各自持ち寄り」を意味する「BYOB」(Bring Your Own Booze/Bottle)という英語表現をもじったものらしいです。


　即ち、個人で購入したスマートフォンやタブレット端末などから企業の情報システムにアクセスし、必要な情報を閲覧したり入力したりすることで自分の会社の仕事を進めることです。

　今までは、スマートフォンやiPadのようなタブレット型コンピューターなどの情報機器は会社側が調達して支給するのが一般的でしたが、「BYOD」を導入することにより、企業側の端末購入費や通信費の一部などのコストを削減することができます。

　又、社員、特に営業マンは会社用と個人用の端末を「2台持ち」する必要がなくなり、普段から使い慣れた端末で仕事ができるというメリットもありますが・・・。

　ここで問題になるのは、「使用した経費」が社員の持ち出しになるのではないか？

　しかし、会社によっては、通信費の一部を会社が補助するといった方法をが取られています。


　上記に取り上げたAERAの記事で≪私物スマホで通信費75%減「BYOD」って何だ≫という見出しが目に入りますが、企業側にとっては大きな経費節減になりますが、会社が支給する端末と異なり、端末の設定や導入するソフトウェアの種類などを企業側が完全にコントロールするのは難しいため、多くの問題がありそうです。

　例えば、nikkeibp「ITpro」の記事から抜粋して見ますと、

　　　◆情報漏洩・ウイルス感染などへの対策
　　　◆紛失・盗難時の対応
　　　◆業務中に利用できる機能やアクセスできるサイトを制限対応
　　　◆プライバシーとの両立の問題（通信履歴や保存したデータ）



　「BYOD」を推奨している企業例として、「NTTコミュニケーションズ」の動きは、「BYOD導入とワークスタイル変革に向けたNTTコミュニケーションズの取り組み」クリックしてお読みください。


　　・1999年7月の設立以来、携帯電話を社員に支給
　　・現在の貸与機種はいわゆる「高機能ケータイ」のフィーチャーフォン
　　・2011年9月にBYODを開始
　　・2012年10月1日「BYODソリューション推進室」を新設
　　・年間1億円以上のコスト削減を見込み
　　・社員にはBYODを勧めつつ、会社支給を続けるか、BYODにするかは社員の意思を尊重
　　・「BYOD」を選んだ社員は、通話料は会社持ちになる
　　　　　スマホ向けの複数番号使い分けアプリ「050 plus for Biz」
　　　　　携帯電話向けの通話料金公私分計サービス「0035ビジネスモード」
　　・削減額は年間で約1億3千万円（従来比の75％削減も可能）

　　　　　　　　　　
　　　　　　　NTTコミュニケーションズにおけるBYOD導入
　　　　　　　　　（同社の発表資料より引用）


　「BYOD」による私物解禁の時代が本格的にやってくる前に多くのシステムを乗り越えなければなりません。でも、確実にやってくるでしょう・・・・