第886話≪「ものづくり現場における技能者育成方法の変化」（日本労働研究雑誌特別号№595）≫

　高校生のみなさん、(^◇^)ノ お～ぃ～ゲンキか！

　みなさん、特に「ものづくり教育」を学んでいるみなさん、労働政策研究・研修機構から「ものづくり現場における技能者育成方法の変化」とういう論文が発表されています。

　厚生労働省所管の独立行政法人「労働政策研究・研修機構」の目的は、国内、海外の労働に関する事情及び労働政策について調査及び研究等し、厚生労働省の労働に関する事務を担当する職員などに対する研修を行うことです。

労働政策研究・研修機構は、日本労働研究雑誌を発行し、特別号№595「地域雇用政策のパラダイム転換」の中で≪ものづくり現場における技能者育成方法の変化―「OJT中心・Off-JT補完型」から「OJT・Off-JT併用型」へ≫を藤本真氏(労働政策研究・研修機構研究員)と大木栄一氏(職業能力開発総合大学校准教授)が共同で寄稿しています。

　即ち、「ものづくり教育」に求められる知識も、「熟練」から「生産工程を合理化する知識・技能」に変わってきていると。

　当然、教育訓練方法も変わらなければならないのです。その教育訓練方法は、外部のリソースの活用、とりわけ、地域の社会的基盤が重要になる・・・・と記載されていますので、時間があります時に上記をクリックしてお読みください。

　過去の日本企業は職場で働きながら行う訓練(On the Job Training) を教育訓練のベースとして重視し、仕事から離れて教室などで行うOff-JT (Off the Job Training) はそれを補完する方法として位置づけてきました。

　しかし、最近は
　　　　　「職場の正社員の人員構成の変化」
　　　　　「非正社員及び外部人材の増加」
　に伴い職場のOJT が機能するための環境が大きく変化。

　特に「ものづくり産業」では顕著に見られる現象を、労働政策研究・研修機構が調査した結果が上記の論文です。

　即ち「 ものづくり企業」は、「OJT をベースに社内で技能系正社員育成する」という自前主義を見直し、 投資効率を意識しながら必要な部分は社外の教育訓練機関を活用するという方法へと教育訓練の方法をシフトしつつあります。


　調査結果の概要から一部、現在と５年前と比較を抜粋しますと、

　　◆技能系正社員に最も求めている知識・技能
　　　　生産工程を合理化する知識・技能　⇒　５年前　16. 4%
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　現在　　28. 5%

　　　　高度に卓越した熟練技能　⇒　５年前　30. 5%
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　現在　　19. 4%

　　◆技能系正社員の教育訓練方法
　　　　上司が部下を，先輩が後輩を日常的に指導　⇒　５年前　76. 4%
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　現在　　61. 5%

　　　　外部の教育訓練機関，メーカーなどが
　　　　　　　実施している研修を受講させる　⇒　５年前　31.7%
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　現在　　46.7%


　企業が外部の教育訓練機会を活用する要因は、
　　　◆教育訓練の投資効率の面
　　　◆技能系正社員に求める能力の面