環境と体にやさしい生き方
環境の悪化は生物系全体に大きな影響を与えています。環境と体にやさしい健康的な生活を考えるための新鮮な情報を紹介します。




化学物質や食品添加物等が人間に与える影響については、下記のように過去ブログで10回にわたって取り上げています。

・その食品添加物は安全？（2007.02.10）
・化学物質と経皮吸収（2007.02.09）
・合成化学物質の恐怖と人類の未来（2007.09.14）
・合成化学物質の健康への影響（2007.09.15）
・内分泌撹乱化学物質（環境ホルモン）の恐怖 １（2007.09.19）
・内分泌撹乱化学物質（環境ホルモン）の恐怖 ２（2007.09.23）
・内分泌撹乱化学物質（環境ホルモン）の恐怖 ３（2007.09.25）
・内分泌撹乱化学物質（環境ホルモン）の恐怖 ４（2007.09.28）
・環境の悪化が小児の健康を阻害（2007.12.25）
・ビスフェノールAの胎児、新生児への影響が明らかに？（2008.05.26）

上記ブログをまとめて見る。 カテゴリ『食品添加物・化学物質』

これらのブログでも紹介しているように、1950年代以降、合成化学物質の影響と考えられる事象が次々に起こっています。
近年特に、化学物質に脆弱である胎児や乳幼児の健康について世界的な関心が高まっており、国際的に次のような動きがあります。

【国際的な動き】
・1997年5月　G8環境大臣会合（米国マイアミ）
子どもの環境保健に関する８カ国の環境リーダーの宣言（マイアミ宣言）
（有害物質による子どもの健康への脅威を認識して、子どもの健康を守るために取り組むことを宣言）

・「マイアミ宣言」以後、デンマーク、ノルウェー、米国では大規模な疫学調査を実施中。

・2009年4月　G8環境大臣会合（イタリア シラクサ）
（斉藤環境大臣（当時）が、「子どもの健康と環境」に関して各国が協力して大規模な疫学調査を行うことを提案。）
　斉藤大臣講演資料（子どもの健康と環境）[PDF 552KB]

なお、シラクサでの斉藤大臣（当時）の講演資料では、日本の子どもの健康の現状を次のように紹介しています。
・免疫系疾患（小児ぜん息）が増加（20年間で児童のぜん息率が3倍）
・生殖異常（男児の出生率の低下）の増加
・先天異常（ダウン症、水頭症、二分脊椎症、尿道下裂）の増加（25年間で2倍）
　（各項目のリンク先はフリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』）

【子どもの健康と環境に関する日本の取り組み】
日本では、ここへきてようやく
『胎児期から小児期にかけての化学物質曝露が、こどもの健康に大きな影響を与えているのではないか』
という中心仮説のもと、大掛かりな全国調査が進められようとしています。

現在までの経緯は次の通りです。
・2007年10月
「小児環境保健疫学調査に関する検討会」の実施

・2008年 3月
「小児環境保健疫学調査に関する検討会報告書」の公表
環境中の化学物質の影響を検出することができる大規模な新規出生コーホート調査の立ち上げが提言される。

・2008年 4月
「小児環境保健疫学調査に関するワーキンググループ」設置
新たな疫学調査の立ち上げについて検討を開始

・2009年 9月29日
「子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）検討会」の実施

【エコチル調査の概要】
環境省では、来年（2010年）秋を目処に「子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）」を実施する方向で検討中です。その概要は次の通りです。
（平成21年度第1回子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）検討会資料「基本計画（案）」より）

・調査目的
胎児期から小児期にかけての化学物質曝露が、子どもの健康にどのような影響を与えているのかを明らかにする。

・調査方法
環境省が実施する国家プロジェクトとしての出生コーホート研究

・調査規模
全国で10万人

・調査期間
21年間（リクルート3年、追跡13年、解析5年）

・期待される成果
　�〇劼匹發侶鮃�に影響を与える環境要因の解明
　�∋劼匹發寮伴綫�を考慮したリスク管理体制の構築
　��次世代の子どもが健やかに育つ環境の実現
　�す餾欟チ茲塙餘�


このように、エコチル調査は大規模な全国調査となるようですが、9月29日の「平成２１年度　第１回　子どもの健康と環境に関する全国調査検討会議事録」を読むと、調査開始前や調査中の問題点がいろいろと指摘されています。
また、調査結果によっては、企業の経営に影響を与える内容のものも多く出てくることが予想されます。

しかしながら、化学物質が多用される社会となってわずか60年ほどしか経過していない現在でさえ多くの問題が指摘されていることを考えると、調査を速やかにスタートして、調査途中でも明らかになった事項や疑わしい事象については、国民への速やかな公表や適切な対策の実施が必要だと思います。


【主な参考文献】
・2009年4月　G8環境大臣会合　斉藤大臣講演資料（子どもの健康と環境）[PDF 552KB]
・平成21年度第1回子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）検討会資料
　「基本計画（案）」、「検討会議事録」



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