寓風奇聞

風の便り

元陸自化学学校長鬼塚隆志氏論文『国民も知っておくべき高高度電磁パルス(HEMP)の脅威 HEMP攻撃対応準備を急げ』

2017-05-14 12:41:39 | 北朝鮮問題
 元陸上自衛隊化学学校長兼大宮駐屯地司令鬼塚氏が2015年に発表した論文の要約を引用した。
多くの人が知っておくべき、という鬼塚氏の警告は重い。
この論文はネット上で閲覧可能である。専門的な部分は門外漢であるブログ筆者の理解力を超えるものであるが、要約だけでも読んでおきたい。なお、下線はブログ筆者によるものである。


 『最近、核兵器が使用される可能性が高まっており、これに対する有効な対応をさらに早急に実施する必要がある。ここでいう核兵器使用の可能性は、冷戦時代のように、核爆発によって生じる熱線・爆風・放射線による人員殺傷・建造物破壊効果を利用するものではない。使用される可能性が高いのは、1960 年代の米ソの核実験時代から認識されていた人員殺傷・建造部破壊を引き起さない高高度における核爆発によって生じる強力な電磁パルスを利用し、高度に発展した国、軍、企業、国民がますます依存するようになっている電力システム・電子機器特にコンピュータおよび様々な物に使われている電気・電子系統を広域にわたって損壊・破壊するものである。その電磁パルスを用いる攻撃には、高高度における核爆発によって生じる HEMP(High-Altitude EMP,高高度電磁パルス)を利用するものと、特殊設計された核爆発によって生じる超EMP(ロシア人が呼称する超電磁パルス)を利用するものがある。
 HEMP による攻撃が行われた場合、被害を受ける地域は核爆発の人員殺傷・建造物破壊効果が及ぶ地域よりも遥かに広大であり、例えば地上数十 km における HEMP が及ぼす被害地域は数百 km の地域であり、その地域内の大量に破壊された電気・電子機器およびそのシステム等を復旧するには多大な復旧要員と資器材等が必要となるも復旧要員等が不足し長期間復旧しない場合には、結果として飢餓および疾病等が発生・蔓延し大量の人員が死に至るとみられている。
また HEMP 攻撃を行う能力については、1発の核爆発でも瞬時に広大な地域に甚人な被害を及ぼし、特に高度に発展した核兵器大国に対しても極めて有効であることから、北朝鮮、その他のならず者国家も、その開発・取得に多大な努力を傾注しており、既に HEMP攻撃能力を保有している可能性があるとみられている。さらにテロリストも HEMP 攻撃を行う恐れあるとする見方がある。
 それらのことから、日本を含む先進国は、HEMP 攻撃を間近に迫った最も大きな脅威として真剣に認識し対策を講じなければならない。米国では連邦政府および議会に対して、HEMP 攻撃に対しては、対応準備を行えばその損壊・破壊効果をある程度低減できるとして早急に対応準備を行うべきという提言が度々なされている。しかし現在のところ米国の国家挙げての対応準備は特定の軍を除き進捗していないようである。
 日本も、HEMP 攻撃に対する対応準備については、防衛省を含み、積極的には実施していないようであり、早急に世界各国特に友好国である先進国と連携し、HEMP 攻撃を未然に防止する施策・措置を講じるとともに、自国の各大学・研究機関・企業等を含めた最新技術等を活用して、可能な限り HEMP 攻撃による損壊・破壊を低減する防護準備を、国家全体として実施する必要がある。』
ジャンル:
ウェブログ
コメント   この記事についてブログを書く
この記事をはてなブックマークに追加
« 5月10日ワシントン・タイムス... | トップ | 南スーダン国連平和維持活動... »
最近の画像もっと見る

コメントを投稿


コメント利用規約に同意の上コメント投稿を行ってください。

数字4桁を入力し、投稿ボタンを押してください。

あわせて読む

トラックバック

この記事のトラックバック  Ping-URL
ブログ作成者から承認されるまでトラックバックは反映されません。
  • 送信元の記事内容が半角英数のみのトラックバックは受け取らないよう設定されております。
  • ※ブログ管理者のみ、編集画面で設定の変更が可能です。