★投資日報-七転び八起き★ “ 商いは急がず、迷わず、度を超えず ”

相場は悲観の中に生まれ,懐疑の中で育ち,楽観とともに成熟し,幸福感とともに消えてゆく

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8.17.07 不敗の哲学 撤退!!! ★★★

2007年08月17日 | Weblog
US:+0.53%
JP:-8.96%
SG:-5.15%

MTD:-11.46%

MARKET OVERVIEW

DJIA * 12845.78 -15.69 -0.12%
Nasdaq * 2451.07 -7.76 -0.32%
S&P 500 * 1411.27 4.57 0.32%
10 YR 4.66% -0.07%
Oil $71.00 $-2.33
Gold $658.00 $-21.70



日経225種今期予想PER:16.13
東証1部騰落レシオ:56.62%
25日移動平均かい離率:-11.461%
東証一部全銘柄配当利回り:1.47%
RSI(14day):22.25%

Nikkei:15,273.68 -874.81 (5.42%)
Shanghai:4,656.574 -108.874 (2.28%)
Hang Seng:20,387.13 -285.26 (1.38%)
Straits Times:3,130.71 -21.45 (0.68%)


USD/JPY:112.45
EUR/JPY:150.77
SGD/JPY:73.05
AUD/JPY:86.71
EUR/USD:1.3408
SGD/USD:1.5382
AUD/USD:0.6701

US:

米国株、ダウ15ドル安、340ドル安から下げ縮小――ナスダック7ポイント安

16日の米株式相場は小幅に6日続落。ダウ工業株30種平均は前日比15ドル69セント安の1万2845ドル78セントと4月19日以来の安値で終えた。ナスダック総合株価指数は同7.76ポイント安の2451.07と4月3日以来の安値で終えた。信用収縮問題や米景気減速への懸念から売りが先行し、相場は一時大幅安となった。ただ、金融株に買いが膨らみ、引け前に急速に下げ幅を縮小した。一方、S&P500種株価指数は4日ぶりに反発し、1411.27で終えた。ニューヨーク証券取引所(NYSE)の売買高は午後4時までの通常取引(速報)で約29億9000万株。ナスダック市場(速報)は約33億2000万株だった。売りが先行した。資金繰り不安が高まっていた住宅ローン最大手のカントリーワイド・ファイナンシャルが世界の大手銀行40社から115億ドルの資金を調達したと発表。7月の住宅着工件数が市場予想以上に減少し、1997年1月以来の低水準となった。信用収縮問題の拡大や、住宅市場の一段の調整への懸念が強まった。セントルイス連銀のプール総裁が緊急利下げに否定的な見方を示したと伝わったことも売り材料視された。正午発表の8月のフィラデルフィア連銀景気指数は前月から低下し、市場予想も大きく下回った。景気不安がやや強まり、株価は下げ幅を広げた。ダウ平均は一時340ドル超下げた。しかし、引けにかけて金融株を中心に買い戻しが優勢となり、相場は急速に下げ幅を縮めた。主な株価指数は上げに転じる場面もあった。業種別S&P500種株価指数は全10種中「素材」や「エネルギー」など7種が下落。一方、「金融」は3%超上げた。カントリーワイドは11%急落。前日夕に人員削減を発表したアムジェンも安い。ダウ平均構成銘柄ではアルコアやボーイングの下げが目立った。決算で1株利益が市場予想を上回った百貨店大手JCペニーが上昇。JPモルガン・チェースやシティグループがそれぞれ5.7%、4.3%上げた。

<米国>バンカメが上昇――バフェット氏の株保有明らかに

(NYSE、コード@BAC/U)バンク・オブ・アメリカが反発。前日比0.37ドル高の48.23ドルで終えた。複数の米メディアが14日夕、著名投資家ウォーレン・バフェット氏率いる投資会社バークシャー・ハザウェイがバンカメ株870万株(約4億2530万ドル相当)を取得していたことを米証券取引委員会(SEC)に届け出たと報じた。バフェット氏はウェルズ・ファーゴやUSバンコープなど米銀行株の保有も増やしていたといい、著名投資家が見通しに楽観的なことが支援材料となった面があった。
また15日付の英フィナンシャル・タイムズ紙(FT)が、バンク・オブ・アメリカを含む米大手銀が「CDO(債務担保証券)やMBS(住宅ローン担保証券)、信用力の低い個人向け住宅融資(サブプライムローン)関連の証券化商品を担保としたヘッジファンド向け貸し出しを拒否している」と報じた。同報道が手掛かりとなったとの見方もあった。

JP:

東証大引け・大幅に3日続落――ITバブル崩壊時以来の下げ幅

17日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に3日続落。大引けは前日比874円81銭(5.42%)安の1万5273円68銭だった。3日連続で年初来安値を更新。下げ幅はIT(情報技術)バブル崩壊時の2000年4月17日以来の大きな下げとなった。東証一部の時価総額は約9カ月ぶりに500兆円を割り込んだ。外国為替市場で円相場が1ドル=112円台半ばまで上昇し、輸出関連株が大きく下げたほか、企業業績の上方修正期待がはげ落ちたとの見方から幅広い銘柄が売られた。東証株価指数(TOPIX)も大幅に続落し、06年7月19日以来、約1年1カ月ぶりに1500を割り込んだ。朝方から100円を超えて下げ、その後も下げ幅は拡大した。市場では海外のヘッジファンドが解約の申し込みを受けて換金売りを進めた、との見方が出ていたほか、株式相場が大きく急落したことにより信用取引の追加証拠金(追い証)が必要になった個人投資家の売りも誘った。また商品市況の下落を嫌気し、これまで相場をけん引した商社株や海運株も大きく下げた。業種別TOPIX(全33業種)はパルプ・紙を除き全ての業種が下げた。特に海運業や鉄鋼、鉱業の下げが目立った。東証1部の売買代金は概算で4兆2391億円。売買高は概算で29億4247万株。値下がり銘柄数は1620で、全体の9割を超えた。値上がりは87、変わらずは17だった。トヨタ、ホンダ、日産自といった自動車株、新日鉄、JFE、住金といった鉄鋼株、郵船、商船三井といった海運株が売られたほか、午前は堅調だった三菱UFJ、三井住友FG、みずほFGといった大手銀行株も大きく下げた。信越化、ガイシ、東エレク、京セラ、ソフトバンクもさえなかった。半面、東ガス、東急、JR東日本、ANA、KDDI、ファストリが上げた。

一部報道記事によれば、「(日経平均オプション価格から算出される)ヒストリカル・ボラティリティー(HV)も急上昇。17日は前日に比べ8.3ポイント高い27.6%と今年最高となった。 昨年はHVが6月22日に29.9%とピークを付けた。このときの日経平均株価は4月7日の1万7563円から6月13日の1万4218円まで3345円下落し、HVを押し上げた。今年7月9日
の年初来高値(1万8261円)にこのときの下落幅を当てはめると、1万4917円となる。」という。昨年は6月にボトムを打ち、相場は反転した。現状のボラティリティーは明らかにパニックによって急騰している異常値だ。この異常な状態はそれほ
ど長く続くことはないだろう。その意味では、早晩大底を打つ可能性が高いと考える。なお、昨年の下落は裁定解消売りが相場の下落を加速させた。今回は、裁定買い残は低水準だ。このため、今回の下落はヘッジファンドを含む外国人投資家の実需売りによって引き起こされた可能性が高い。このため、サブプライム問題に端を発した信用収縮に対して、具体的な日米欧の政策当局による対策が待たれる。緊急協調利下げや不良債権の買取などが、その候補。今週末に、そのような策が発表されるなら、週明けの東京株式市場は急騰するだろう。逆に、そのような対策が出ないケースでは、週初は今週の地合いを引き継ぎ、もう一発ドスンとした下落があるだろうが、そこはセリングクライマックスであり、大底となると考える。テクニカル的に売られ過ぎであることや編集後記で書いたように個人投資家が先物を投げ切ったことで、投げるべき人が今週末で投げ切ったことで、需給は大幅に改善した可能性が高いと考えるからだ。

イビデンが6日続落、リーマン証では目標株価9100円設定もレーティングを引き下げ

イビデン <4062> が6日続落。990円安の7530円まで売られる場面も見られた。引け値は880円安の7640円。リーマン・ブラザーズ証券が16日付でレーティングを「1―オーバーウエート」から「2―イコールウエート」に引き下げたことが嫌気された。同社株が最近、同業他社株をアウトパフォームし従来の目標株価7300円を上回ったことが格下げの理由。ただ、ファンダメンタルズに対する評価は変えておらず、同社が2つのコア事業を通じて健全な利益成長を実現するという見通しを維持。今後、利益率が伸び、さらなるポジティブ・サプライズを生むのは難しいとしているが、新たな目標株価は現状株価より高い9100円に設定している。

イビデン<4062>

下げ目立つ。為替円高の影響が懸念材料視される展開。メリルでは、電子部品セクターの為替感応度に関するレポートを発表。カバレッジ企業のなかで感応度が相対的に高いのは同社、新光電工、特殊陶などとしている。特に同社は、第2四半期の為替前提を118円に変更しており、現状の水準はマイナスに作用する可能性と。

海運株が後場一段安

海運株が後場一段安。午後1時半現在、業種別値下がり率トップ。川崎汽船 <9107> が一時153円安の1333円まで売られているほか、日本郵船 <9101> 、商船三井 <9104> も値下がり率上位となっている。 不定期船の運賃指標となるバルチック海運指数(BDI)は連日高値を更新しており、現地時間16日には7319ポイントまで上昇。個別でもケープサイズ(BCI、積載量15万~17万トン程度)、パナマックス(BPI、同6万~7万トン程度)が高値圏で推移している。しかし、現値より円安水準に設定された為替レートに伴う収益悪化への懸念と、全般相場の急落に押されている形だ。市場からは、「株式市場全体の地合いの悪さに加え、米国住宅着工の落ち込みや米財務長官が成長率鈍化を示唆、との報道が海運大手コンテナ船事業の収益悪化懸念を誘った」(岡三証券 企業調査部・宮本好久氏)との声が出ている。 新和海運 <9110> 、明治海運 <9115> 、飯野海運 <9119> 、第一中央汽船 <9132> など、中小海運株も全面安の展開。
 
ブリヂストン <5108> を16日終値2480円から中期狙いしたい。株価は7月4日年初来高値2715円のあと、8月16日安値2410円まで調整を挟んで下値が切り上がる動き。今12月期PERは18倍(1株利益134.1円)と割安感がある。 業績は今期連結経常利益が前期比13%増の1810億円、純利益は同28%増の1090億円予想。中間期売上高は円安効果もあって前年同期比13%増の1兆6156億円。連結経常利益は同29%増の913億1700万円、純利益は米国生産体制再編費用が消えて同61%増の529億4100万円となった。タイヤは国内新製品投入、多角化事業は自動車関連部品や米国建材事業が売上を伸ばした。欧州はトラック・バス用タイヤが大幅に拡大。買収した米バンダグ社の上乗せ分がまだこの利益見通しには反映されていないため、今期利益にはさらなる上乗せ余地がある。


SG:

シンガポール株17日・大幅に3日続落 5カ月ぶり安値、一時3000割れ

17日のシンガポール株式相場は大幅に3日続落。ST指数の終値は前日比21.45ポイント(0.68%)安の3130.71と、3月20日以来、約5カ月ぶりの安値となった。米の信用収縮問題を背景にした世界連鎖株安と円高で、アジア市場からの資金流出懸念が高まった。指数は一時、5カ月ぶりに3000の大台を下回る場面もあった。ただ、後場中ごろに欧州株式相場の上昇が伝わったことで市場心理が改善し、指数は下げ幅を縮めた。指数は寄り付き直後に上昇。前日の米株式市場で金融株が堅調だったことで、金融株に買いが先行した。しかし、低金利の円を調達して円以外の資産で運用する「円キャリー取引」の解消による資金流出への警戒感が高まり、指数はまもなく下落。ファンドの換金売りが指摘されるなど、市場心理が悪化した。指数は後場寄り付き直後に3000を割り込み、下落率は一時、6%を超えた。しかし、後場中ごろに欧州株式相場の上昇が伝わると、市場心理がやや改善。香港のハンセン指数の下げ渋りも支援材料となり、指数は急速に下げ幅を縮めた。昼休み時間中に発表されたシンガポールの7月の貿易統計で、輸出(石油と再輸出を除く)は季節調整済みの前月比で0.5%増だった。伸び率は市場予想(ダウ・ジョーンズ通信の集計で1.6%増)や前月の2.9%増を下回った。ただ、きょうの相場では経済指標は注目されず、影響は限られた。DBS、シンガポール航空が下落。ピープルズ・フード、ノーブル、データクラフト、ハイフラックスの下げが目立った。半面、OCBC銀行、SGXが上げ、ウィンタイ、シティディベロ、ベンチャーが買われた。

FX:
           ☆ 信用収縮からドル円、一時112円台割れ ☆


東京午前のドル円相場は、小幅安。米住宅金融最大手の経営不振に関する報道や昨晩発表された米7月住宅着工件数の悪化などを受けて、米サブプライム住宅ローン問題への懸念が一層高まったことから、本日の東京市場午前のドル円は一時112.70円台
まで下落した。その後、本邦勢によるドル買い、円キャリートレードの巻き戻しが見受けられ、一時113円台付近まで上昇。一方、豪ドル・円は、東京時間午前に88.40円台まで下落したものの89円前半まで値を戻す荒い取引となった。午後のドル・円は、引き続き続落。午前に引き続き、株式市場の動向を見ながらの取引となる中、日経平均が更に下げ幅を拡大したことを受けてリスク回避の動きが優勢となり、112.10円台まで下落。更に欧州勢参入後、仕掛けてきな円買いが観測された模様で、ドル・円が一時6月5日以来の112円割れとなり、昨日NY時間の安値を切り下げる展開となった。市場では、この後の海外株式市場を睨んた売買が予想される中、短期筋の積極的な売買が散見された。クロス円も軟調に推移。ユーロ・円が一時昨年11月以来の150円台割れ、豪ドル・円が一時本年7月以来の87円台割れ、ポンド・円が一時昨年9月以来の220円台割れ、NZドル・円が昨年9月以来の一時75円台割れ、カナダドル・円が一時本年4月以来の104円台割れ、スイスフラン円が一時昨年8月以来の93円台割れ、ドル・スイスフランが3営業日ぶりの1.21フラン台割れと、為替市場での値動きは荒くなった。

Actions:

新日鐵を売却、日経平均先物を清算、ニコン新規買い、SUMCO,商船三井を買い増し。シンガポール株を売却。

雑感:
恐ろしい!の一言。理外の理。
とりあえず、SG株を売って現金を増やした。とたんに反発した。OH,my God !
「米国がクシャミをすれば・・・」

17日の東京株式市場では日経平均株価が3日連続で大幅安となり、874円安の1万5273円で取引を終えた。もちろん今年最大の下げ幅で、この3日間では合計1570円、率にして9.3%も一気に下げたことになる。ただ、前日まで3日間で
のニューヨークダウの下げ幅は390ドル、率では2.9%にとどまっており、7月19日の史上最高値(1万4000ドル)から昨日(16日)までの下落率でも8.2%だから、この3日間の日経平均の下げ幅より小さい計算。日経平均は6月21日
の本年高値からの下落率が16.3%に達していることを考えれば、東京市場の関係者が「大変、大変。米国は緊急利下げをするかもしれない」と考えるほど、ニューヨーク市場の関係者にひっ迫感があるかどうかは疑問だ。アジア各国市場なども東京同様、サブプライムローン(信用力の低い個人向け住宅融資)問題の直接的影響などほとんどないにもかかわらず、ニューヨーク市場以上に大きく揺れ動いているのが実情で、欧州市場も含めた世界金融マーケットの動揺はやはり米国の金融当局の対応次第というムードが強くなっている。 しかし、考えてみればもともと問題の震源地である米国の市場以上に、日本やアジアの市場が大きく揺さぶられる構図は、やはり日本やアジアが経済面では米国の属国にほかならないことを如実に表している。かつて「米国がクシャミをすれば、日本が風邪を引く」と言われた時期があった。日本の国力(経済力)向上に伴って円相場が大きく水準訂正高した結果、この言葉も一時説得力を失ったかに見えたものだ。モノをベースとする実物経済においては徐々に中国に世界の覇権を奪われつつある米国だが、一方のマネーを基礎にした金融経済の分野においては、なおその地位は揺るがない。日本やアジアのためにFRB(米連邦準備理事会)が緊急利上げすることなどありえないのだ。FRBはあくまで米国のために金融政策を行うのであり、日本の経済に責任を持つのはあくまで日銀であるはず。しかし、この動揺を鎮めるために日銀が利下げすることなど考えられず、利上げを先送りするのがやっと。“実質鎖国状態”の上海株式市場がニューヨークとはほとんど別次元で独自の動きをしているのが、ややうらやましくも感じられるこの頃だ。

米国株は底堅さも見られたのですが、大幅に円高になったことで、日本市場は大幅安となりました。最後には底堅さも見られるのではないかと期待されたのですが、いつの間にか米国の「サブプライム問題」が世界中の「リスク資産収縮」となって、日本企業の業績にも影響を与えるような状況になっているようです。「アメリカがくしゃみをすると日本が風邪を引く」と言うような状況になって来ました。日本だけではなく欧州や他のアジア市場なども「大混乱」と言うような状況です。実際に企業業績が云々、とか、ましてや「サブプライムローン」関連の損失がいくら・・・、と言うような問題ではなく、ただ単に下がると「追証がかかるので売る」とか「ロスカットルールに引っかかるから売る」と言うような株価が株を売らせて、株を売ることで株価が下がるというような悪循環になっているようです。米国株は底堅い動きとなったのですが変わりに、原油や貴金属の価格が大幅下落となり、ここでも「リスクからの逃避」の動きが生じていることになり、日本市場でも売りがかさむ要因となっているようです。ただ、そうは言ってもリスクに対し敏感になりすぎて、「何でもかんでも・・・」と言うレベルまで来ているような気もします。昨年5月から6月までの下落のようになって来るのかもしれませんが、それでも、足元の業績が好調、為替の予約もある程度済んでいるような銘柄まで十把一絡げに売られることもないのではないかと思います。何度もこのコラムでご紹介していますが、「まだはもうなり、もうはまだなり」と言う相場格言をそろそろ思い出してもいいところでしょうし、「あきれ果てたる値が出れば、それが高下の界なりけり」と言う言葉もあります。大幅下落で右往左往するのではなく、いつ下げ止まっても良いような対処も必要ではないかと思います。

きょうは相当ショック中。でもまたたちあがるぞ~~~~。
儲かる時もあれば、損するときもあるさっさ。
継続が力だあああ。と自分に言い聞かせてます。

現金比率を高めて、次のチャンスを待つ。

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