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空自機フレアに「脅し」は無理? 中国「妨害弾」主張が苦しいワケ

2016年12月13日 | 政治社会問題
空自機フレアに「脅し」は無理? 中国「妨害弾」主張が苦しいワケ
乗りものニュース 12/13(火) 11:34配信

空自機フレアに「脅し」は無理? 中国「妨害弾」主張が苦しいワケ
2016年11月の「第11回中国国際航空宇宙博覧会」にて、筆者(関 賢太郎:航空軍事評論家)の頭上で大量のフレアをばらまくSu-27。もちろん筆者や観客が危険にさらされることはなかった(関 賢太郎撮影)。
空自機、対領空侵犯措置にて「妨害弾」射出か
 2016年12月10日(土)、中国国防部は「中国空軍航空機が、宮古海峡空域を経て西太平洋における定例の遠海訓練に赴いたところ、日本自衛隊が2機のF-15戦闘機を出動させ、中国側航空機に対し、近距離での妨害を行うとともに妨害弾を発射し中国側航空機と人員の安全を脅かした」(防衛省報道資料より)と発表しました。

【地図】飛行経路図、中国戦闘機はUターン

 これに対して防衛省は翌12月11日(日)、空自F-15戦闘機は中国軍用機に対し、状況の確認と行動の監視を、国際法および自衛隊法に基づく厳格な手続きに従って行ったものであり、「中国軍用機に対し、近距離で妨害を行った事実はなく、妨害弾を発射し中国軍用機とその人員の安全を脅かしたという事実も一切ありません」との見解を表明しました。

 中国語における「妨害弾」とは「フレア」のことです。フレアとは赤外線誘導空対空ミサイルが備える赤外線検知器(シーカー)を欺瞞するためのおとりであり、航空機から射出されたのちに発火、強烈な赤外線を放出してミサイルの追尾をフレアへと引き寄せ、航空機がこれを回避するために用います。

 フレアは一時的に千数百度の高熱となりますが、その時間は射出後せいぜい数秒間であり、すぐに燃え尽きてしまいます。したがって多少の燃えカスは残ったとしても、フレアによって何らかの危害を加えることは不可能です。

 そもそも、2016年11月上旬に中国の珠海市で行われた「第11回中国国際航空宇宙博覧会」では約1週間の会期中、飛行展示において観客の頭上でフレアを数百発、毎日のように射出しています。もしフレアが安全を脅かすようなものであるならば、絶対にこうした使い方をすることはなかったでしょう。

空自機フレアに「脅し」は無理? 中国「妨害弾」主張が苦しいワケ
アメリカ空軍F-15Eストライクイーグルによるフレアの射出。赤外線誘導ミサイルの妨害に用い、F-15には最大120発搭載できる(写真出典:アメリカ空軍)。
空自機と中国機のあいだで何が起きていたのか
 防衛省は「近距離で妨害を行った」ことと、「妨害弾(フレア)によって安全を脅かした」ことは否定しましたが、「フレアの投下自体」は否定していません。よって、実際のところどのような状況であったのかは不明ですが、少なくとも中国国防部が主張する「フレアの射出によって安全が脅かされた」という点は、フレアの特性上、発生しようがないことは明白であると断定でき、中国国防部の発表は矛盾しています。

 もし仮に、本当に航空自衛隊のF-15戦闘機からフレアが射出されていたとしたならば、それはF-15のパイロットが何らかの脅威を認識したからであると推測されます。今回の中国空軍機の編隊には戦闘機が2機(防衛省はSu-30戦闘機と発表)、確認されています。おそらくこの中国軍の戦闘機が、F-15に対してレーダー追尾(ロックオン)を仕掛けたのではないでしょうか。

 F-15には国産の自己防御システムが搭載されており、レーダー電波を逆探知することでパイロットはロックオン、すなわち攻撃される寸前の状態であることを認知できます。

 もし「レーダー誘導ミサイル」が発射された場合、F-15はやはりレーダー電波を逆探知し、パイロットはミサイル接近中であることを認知できます。

 ただし「赤外線誘導ミサイル」は電波を出さないので、ミサイル接近警報装置を搭載していないF-15には、同ミサイルで攻撃されているかどうかを知ることはできません。

 そのためF-15のパイロットは、「赤外線誘導ミサイルによる攻撃があったかもしれない」という最悪を想定し、予防的措置として早めにフレアを投下したのかもしれません。


東シナ海も「ドッグファイト多発地帯」に?
 実際に、攻撃される前からフレアを投下することは、特に携帯型地対空ミサイルの脅威にさらされる低空での作戦ではよくあるやり方です。

 ただフレアは、正直なところあまり効果がありません。現代のミサイルは誘導性能や囮を見破る能力が非常に高いため、ミサイルを撃たれたら高い確率で撃墜される運命にあります。戦闘機対戦闘機は「先手必勝」です。

 世界には台湾海峡における「中国空軍対台湾空軍」、エーゲ海における「ギリシア空軍対トルコ空軍」など、格闘戦で相手をロックオンし、脅して追い払うといった、撃墜にまではいたらないまでも、戦闘機対戦闘機の実戦が多発する地域が存在します。

 今回の事件の真実がどのようなかたちであっても、中国軍戦闘機が沖縄諸島を超えて進出するようになった事実を考えると、東シナ海もドッグファイト多発地帯になる運命は避けられないといえるのかもしれません。

関 賢太郎(航空軍事評論家)



支那漢族を強大にしたのは?

日本と欧米である。


邪悪な民族に銭儲け目的で投資してケツ毛羽を抜かれる。

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