豚肉の基準輸入価格が８月１日から２４％も引き上げられる可能性が出てきた。これは、緊急措置として、台湾産を中心に急増を続けている輸入に歯止めをかけるためで、実際に引き上げられれば、ウルグアイ・ラウンドの農業合意で認められた緊急措置の初の発動となる。 豚肉輸入の急増は、国内生産の減少分を補っている面が強く、養豚農業を保護するための緊急措置が国内の豚肉価格を引き上げるだけに終わる恐れもある。 豚肉輸入の急増は、国内生産の減少分を補っている面が強く、養豚農家を保護するための緊急措置が国内の豚肉価格を引き上げるだけに終わる恐れもある。日本の豚肉輸入については、ウルグアイ・ラウンドの農業合意で、政府が決める基準輸入価格の存続が認められた。いくら安い価格で輸入しようとしても、基準価格との差額分を関税として徴収されるため、基準価格より安く輸入することはできない仕組みになっている。基準価格は、１９９４年度に１kg４７０円だったが、これを毎年度１０ずつ引き下げ、２０００年度に４１０円にすることになっている。農業合意では、輸入が急増すると、自動的に基準価格が引き下げられるようになっている。今年度の輸入が過去３年の平均を１９％以上上回ると、１kg４６０円の基準価格が５６９円に跳ね上がる。輸入量は３ヵ月ごとにチェックするため、基準価格を引き上げるかどうかの最初の関門は６月。今年度の場合、６月までの輸入量が１４万６９６５㌧を超えると、引き上げ措置が発動する。 既に５月まで、前年度より１割以上多い１０万３４０㌧が輸入されており、余裕は４万６６２５㌧しかない。業界では、輸入価格が引き上げられれば、国産の豚肉価格はさらに１～２割上がるという見方が出ている（７月７日付朝日新聞より） このところの好相場は、主産地の北関東など生産が急激に減少したため、また、差額関税制度の運用面で輸入が手控え傾向に推移しているためとも言われている。従って、豚肉価格の回復が本物がどうかとなると、かなり悲観的に見られる。 こうしたなかで養豚農家は、まず経営採算に大きく響く子豚の生産頭数を確保する必要がある。母豚一頭当たり二二頭を下回らないこと。飼料節約には飼養期間の短縮だけでなく、無駄食いさせない方法。 １５０日弱の飼養日数では肉の熟度が低く、水分が多いため味がのらない。１８０日飼養制限でやるスリム化など、そのほか色々と工夫がこらされてている。飼料に大麦や海草を入れて脂肪の質を向上させるとか、漢方藥的な添加物によってクセのないさっぱりした味にするとか、さらに優秀な血統を取り入れるためバ－クシャ－の血を導入するなどの取り組みもあるようだ。しかし、その原点は、豚の本質を見た豚の生理的正常な飼養管理である。前にも述べたように、悪臭のある飼養管理では、何をしても良い結果は得られない。良い環境下で豚が飼養を食べて、使いこなすことが経営上の数字を出すのである。 活性酵素食品ゴ－ルデンエ－スは、豚の腸内細菌叢を改善し、豚本来の生理的働きを活性させ、その能力を充分に表現してくれる。 飼養管理と飼料の利用は、養豚農業経営の車の両輪であり、これがかみ合わないと、苦しい結果となる。 活性酵素食品ゴ－ルデンエ－スは、これを円滑にする原動力と考える。一年ごとに酷暑、冷夏と、これからは気候のサイクルも変動する。動物の生理に微妙な影響を及ぼして悪い結果をもたらせないよう、安定した体勢には不可欠なものと確信する。