ゴールデンエース普及の歩み

【月刊 養豚界】昭和61年2月号~平成22年12月号掲載記事

「疾病予防・事故率低下には、環境の適正化が必要」

2017-06-02 08:08:12 | 日記
 健康食品・活性酵素食品ゴ-ルデンエ-スシリ-ズとして、その時の時節に沿って書いてきましたが、お陰を持ちまして90回と回を重ねてきました。2000年は農畜産業の環境にも、いろいろなことがありました。特に、養豚関係では豚コレラ撲滅対策事業第3弾として、ワクチン接種継続をも含む全国的なワクチン接種の中止、さらには、畜産と環境について資源循環型のいわゆる環境3法が成立しました。 毎年のことですが、10月26日には、低迷する豚枝肉相場に歯止めをかけるため、10月30日から2年連続で調整保管に踏み切ることを明らかにしました。 今年は産地供給がほぼ前年並みとなりましたが、末端の売れ行き不振は深刻化しました。東京都中央卸売市場でも安定基準価格を割り込んで以来、ジリ安傾向が続いています。市場関係者の話では、ロ-スの引き合いが特に悪く、相場の牽引役を欠いた状態であるとしています。また消費者が肉のうまい所を覚えたということを示していると考えられるでしょう。 一般的には、子豚の育成豚舎が不十分である一貫経営農家の飼養管理で注意する点が多いといいます。規模拡大で子豚の頭数が増えても、施設や管理が不十分だと、事故率が増加する恐れがあると指摘できます。そのため、所得確保のためには規模拡大より事故率低下の体勢をとることが大切です。また飼養密度や環境の適正化も重要となります。 何度も皆さんに訴えてきましたが、疫学的な見方では、ミミズのいないことが環境面でのバロメ-タ-となります。豚自体では、免疫賦活作用を高めるために飼養管理の徹底が必要です。そのために予防するための一つの方法として、活性酵素食品ゴ-ルデンエ-スを投与し、腸内細菌叢に働きを活性化させ、ワクチン接種プログラムを作成・実施し、抗体価をアップさせることで、病気または病原体に対する抵抗力の強化が著しく認められます。 例として、事故率13%が1%に低下し、特に、子豚の育成率については、年間1腹24頭以上の肉豚出荷をもってみることを指標としています。 暖冬予測の出ている今冬ですが、やはり、冬で気温差が10℃もある時には、温度差のストレスによる肺炎の発症が用心されます。 しかし、活性酵素食品ゴ-ルデンエ-スを投与していれば、十分に防ぐことが可能です。 活性酵素食品ゴ-ルデンエ-スを投与した場合、一番管理面で特徴として認められるのは、肺炎を発病しないという点です。そして、離乳後の発情再帰の鮮明な確認ができ、一つひとつ効果が現れてくるのが経営の安定につながるのです。 疫学的な効果としては、近隣周囲にオ-エスキ-病、PRRSなどヘルペス様疾病も発病しない特異性を持つのも、以前に報告した通りです。抗生物質不要と言い切っても過言ではありませんが、使用例から抗生物質の効果がさらによくなることも証明されています。 例えば人工乳などには、かなりの抗生物質が添加されていますが、活性酵素食品ゴ-ルデンエ-スを投与しても、その効力はきちんと認められています。 養豚農業経営の経済性アップのためには、達成率を上げることです。2001年養豚農業経営の安定のために精進していきましょう

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