養豚農業経営とは、家族労働経営であると、今までいわれてきました。いかなる事態にも対応し持ちこたえることができることが前提と考えられるからです。飼養管理でも経営者が自分の目で確認し、速やかに対処できるのが第一のメリットです。 経営資本の管理と労務管理が、大型経営の鍵といえます。このところの倒産経営の状態を見ると、億単位も２ケタがあります。資本拠出の不釣合な労務管理のまずさが目につきます。 昭和４０年ごろ、全国に３５万戸あった養豚家が、３８年目を経た今年は６０００戸にまで減少したと言われています。 日本周辺では各種伝染病が発生しており、ワラの輸入もできなくなりました。こうした状況から疫学的に見ても警戒が必要です。 豚コレラワクチンも完全ゼロの方針となりました。更に、家畜に対しての抗生物質類の投与は、耐性菌の出現を促し人間の抗病生活を脅かすなど、次から次へと衛生的体制を指摘されています。 活性酵素食品ゴ－ルデンエ－スは、腸内細菌叢に変化と活力をもたらし、豚が持つ免疫賦活作用を高めて持続します。とくに、感染症の発病に対して意味があります。 繁殖関係においても効果を発揮し、発情再帰が鮮明となり、産子数の増加が認められます。年間一腹２４頭の肉豚出荷をもって育成率と言えます。当然肉類の上物を含めてです。 豚の生理的作用に必要な酵素食品を与えて、養豚場全部を菌で包むことにより、外部からの雑菌を寄せ付けなくする。それが目に見えないが、ＳＰＦの環境になると認識してます。これは、疫学的環境整備の原点といえます。さらに、抗体価が５～１０倍アップし、抗病力を示します。 １０月の豚舎の環境は、悪臭が強く感じられ、陽だまりなどではハエがうるさく感じられます。悪臭やハエがいるところは、得てして経営的にも儲けが少なく、将来の展望は明るくありません。来年の準備の為にも、足もとをじゅくり見る時期なのです。 ８月の種付けも無事終了して、妊娠中期となります。繁殖豚の胎児の発育についてよく考えて、飼料の内容や給与量について一考するときです。 飼料については、購入飼料だけでなく、豚が生理的に求めているイネ科牧草を活用することも一つの方法です。繁殖豚や肉豚７０ｋｇ体重以上に対し、麦刈りやエンシレ－ジなどを考えて実行する秋といえます。 肥料は、溶リンを忘れないのがコツです。しかし、これらも納得できるものができるまで、４～５年はかかるでしょう。 病気の予防には、未病という言葉があります。今健康であってても、未来には病気がくるものとして防ぐことが重要です。 生き物には、飼料が大切です。自給飼料については、残さだけではなく、栽培するという方法も考慮することが必要です。 現代を確実に取り組みながら、それて将来の展望をしっかり持つことが求められているのです。